2014年度TOEIC受験者数262万9千人…過去最高を更新
日本でTOEICプログラムを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会は、2014年度の受験者数は、TOEICプログラム全体で262万9千人だったと発表。過去最高であった2013年度（258万5千人）を更新した。
顧客満足度No.1英語教材は「イングリッシュ・クイックマスター」…イード・アワード2015
「リセマム」は、英語教材の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2015 英語教材」を4月9日に発表した。顧客満足度No.1の最優秀賞はアルクの「イングリッシュ・クイックマスター」が受賞した。
横浜港と人気客船の海上見学会に500名無料招待、横浜市
横浜市は、船の上から横浜港や海上を見学する「横浜港海上見学会」を5月27日に開催する。開催にあたり、横浜市内在住・在勤・在学者を代表とした1組5名まで、合計500名を招待するという。
安倍総理、ICTの活用や教師養成を求める…教育再生実行会議
第29回教育再生実行会議が4月7日、総理大臣官邸で開催された。第7次提言素案について議論が行われ、安倍総理は、子どもたちの主体性や創造性などを育むため、ICTを最大限に活用し、これまでの教育を大きく変えていくことが必要であると述べた。
就職人気企業ランキング、1位は「ANA」…食品業界も躍進
就職情報会社「学情」は4月8日、「2016年卒 就職人気企業ランキング」の速報結果を発表した。総合1位には、前年3位の「ANA（全日本空輸）」が選ばれた。2位は「伊藤忠商事」、3位は「オリエンタルランド」がランクインした。
日大、小学校高学年以上対象の「科学技術公開講座」4/18開催
日本大学生物資源科学部は、毎年恒例となっている「科学技術公開講座」を4月18日に開催する。当日は、同大の上田教授が講座を実施。小学校高学年以上の一般市民であれば誰でも無料で受講できる。
慶應大、2015年度受験生向けイベント日程一覧を公開
慶應義塾大学は、同大ホームページにて2015年度の高校生・受験生を対象としたイベント日程の一覧を公開した。オープンキャンパスや模擬講義の日程など、同大のキャンパスを訪れる機会を確認することができる。
國學院大「宇宙の学校」5月より全5回開校、参加小学生募集
國學院大學は、5月24日より開校する「たまプラーザ宇宙の学校2015」の参加者を募集している。10月までの期間中に全5回の日程で開校し、スクーリングとレポート発表を行うプログラム。対象は、午前の部が小学1・2年生の親子、午後の部が小学3・4年生。
早稲田大学を現役学生が案内する「ガイドツアー」開催
早稲田大学は、広く一般の人々に大学への理解を深めてもらおうと、キャンパスツアーを実施している。キャンパスツアーは、現役学生が案内するガイドツアーと自由見学の2つの形態がある。早稲田と戸山、西早稲田、所沢の4つのキャンパスでみどころを案内している。
文部科学省「ユネスコ/日本ESD賞」の国内公募5/15まで
文部科学省は5月15日まで、「ユネスコ/日本ESD賞」の国内公募を行っている。ESDを実践する団体、学校または個人が対象で、国内から選定された3件が日本の候補案件としてユネスコに推薦される。平成26年に創設された賞で、公募が行われるのは今回が初めて。
社会を生き抜く力を子どもに…花まる学習会代表 高濱正伸氏
2015年4月から佐賀県武雄市でスタートした、官民一体型学校指定校による新たな教育への取組み。 この官民一体教育を牽引するひとりである、学習塾「花まる学習会」代表の高濱正伸氏に、子どもの教育に対する思いや今後の教育業界への展望について聞いた。
公立学校のタブレット導入手法、ITRが無償で公開
ITRは4月7日、ホームページに「公立学校におけるタブレット導入のベスト・プラクティス」を公開した。公立の教育機関においてタブレット端末の普及が進んでいる現状を受けて、教育関係者に向け、導入および活用に考慮すべき事柄をまとめた。
【中学受験2015】首都圏模試センター「結果偏差値」
首都圏模試センターは4月8日、2015年中学入試「結果偏差値一覧」を公表した。合格率80％の偏差値を男女別・日程別に偏差値マップで掲載しており、男子は開成と筑波大駒場が77、女子は桜蔭が75、女子学院と豊島岡女子、慶應義塾中等部が74となっている。
大学生協が「保護者版大学進学ガイドブック2016」を公開
全国大学生活協同組合連合会（大学生協）は、「保護者版大学進学ガイドブック2016」をwebサイト上で公開した。大学進学で気になる新生活準備や奨学金、食事、万一の備えなど、ガイドブックが保護者の心配事や疑問に答えてくれる。
近視の遺伝子変異を発見、京大研究グループ
京都大学は4月7日、「近視（近眼）の発症にかかわる遺伝子変異を発見した」と発表した。近視を予防する方法はいまだに確立されていないことから、将来的に予防方法や治療薬の開発につながるものと期待されている。
「日教組」加入教職員は24.7％、38年連続加入率低下
文部科学省は公立学校の教職員を対象に教職員団体への加入状況を調査し、結果を公表した。教職員団体全体の加入率は39年連続で低下し37.2％、もっとも加入者が多い日本教職員組合（日教組）の加入率は38年連続で低下し、24.7％という結果となった。
