アウディの電動アシスト自転車、最高速は80km/h
アウディは11日、オーストリアで開催されるフォルクスワーゲングループのファン感謝イベント、「Wortherseeツアー」において、『e-bike Worthersee』を初公開すると発表した。
ソフトバンク被災高校生支援の米留学、応募1,971名より300名を決定
ソフトバンクは5月11日、2012年夏に実施する「TOMODACHIサマー2012 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」に1,971名の応募があり、300名の留学生が決定したことを発表した。
母親になって「自分自身が変わった」85.3％、幸せを実感96.3％
日本公文教育研究会は5月11日、同会が運営する子育て・絵本をテーマにしたコミュニティサイト「ミーテ」において実施した「Thanks Mother！ママってすてき」アンケートの結果を公開した。
1,000年後の5月5日のこどもの日は来ない…東北大「子ども人口時計」
東北大学経済学研究科の吉田研究室（加齢経済学）は、リアルタイムで日本の少子化の状況がわかる「子ども人口時計」を大学ホームページに公開した。
独立した子どものための支出、3年間で平均162万円
リサーチ・アンド・ディベロプメントは5月10日、首都圏の在住者を対象に実施した「家族の思いやり消費」に関する調査の結果を公開した。同調査は、首都圏の18歳〜74歳の一般生活者を対象として郵送により実施。調査期間は3月8日〜29日。有効回答者数は2,071人。
女の子だって速く走りたい、SUPERSTARにガールズコレクション登場
ムーンスターは5月10日、子ども向け本格スポーツシューズブランド「SUPERSTAR（スーパースター）」の女児モデル「スウィートガールズコレクション」を発表した。全国の靴専門店・量販店にて、7月下旬から順次発売する。
子どものスケジュール管理、保護者の3割が難しいと感じる
ベネッセ教育情報サイトの調査によると、子どもの予定などを含めたスケジュール管理に難しさを感じている保護者が約3割に上ることがわかった。また、回答者の8割以上が主にカレンダーや手帳を活用、携帯やスマートフォン利用率は1割にとどまった。
自転車ルール「子どもへのヘルメットの着用努力義務」の認知度は64.9％
東京都は5月8日、自転車の利用に関するルールの認知度や行政に対する要望などについてアンケートを行った「自転車安全利用に関する意識調査」の結果について発表した。
壊れにくいメガネ「TAFLEX」にキッズモデル新登場
ビジョンメガネでは、フレームに弾力性に優れた素材を使用した壊れにくいメガネ「TAFLEX」シリーズから、子ども向けモデル「TAFLEX kid's（タフレックス キッズ）」を5月9日より新発売する。
「お母さんにやさしい国」ランキング、日本は30位
子ども支援の国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン」は5月8日、「母の日レポート2012（State of the World’s Mothers 2012）」を発刊し、「母親指標（Mother’s Index）」を公開した。
「自然と共生する未来」東北から世界へ子ども共同宣言
環境省は5月7日、6月にブラジルのリオデジャネイロで開催される国際会議「国連持続可能な開発会議（リオ+20）」に関連した事前プログラムとして、5月12日・13日に宮城県で開催される「自然と共生する未来へ向けた世界子ども会議 in 東北」について発表した。
女性労働基準規則が改正、母性保護のため有害物質の規制を拡大
厚生労働省は5月7日、生殖機能などに有害な化学物質が発散する場所での女性労働者の就業を禁止する「女性労働基準規則（女性則）の一部を改正する省令」についてホームページに掲載した。
子どもの人口は1,665万人…31年連続で減少
総務省は5月4日、今年4月1日現在の15歳未満の子どもの人口（推計値）が、前年に比べ12万人少ない約1,665万人であると発表した。昭和57年から31年連続の減少となり、過去最低の数値となった。
草食系男子に続く新しい今どき男子「カフェオレ様」とは
電通総研「若者問題研究所」は5月2日、若年男性を対象に行った「ファッション・美容意識実態調査」の結果を発表した。その結果として、ここ数年、20代男子の代名詞となっていた「草食系男子」に続く、新しい男子像が浮かび上がってきたという。
消費者庁「食品と放射能Q＆A」改訂版…新基準値の根拠も解説
消費者庁は、食品の安全と放射能に関し、消費者の疑問点や不安点を説明した小冊子「食品と放射能Q＆A」の改訂版を、4月27日付けで公開した。新しく設定された4つの食品区分ごとに新基準値について解説している。
東京都、学校給食用食材の放射性物質検査を実施へ
東京都教育委員会は5月1日、文部科学省の「安全・安心のための学校給食環境整備事業」に基づき、都内の公立学校を対象に、給食用の食材について放射性物質の検査を行うと発表した。
