歯みがき嫌いな幼児と、苦戦する保護者を歯ブラシでサポート…ベネッセ＆サンスター
ベネッセコーポレーションの幼児向け通信講座「こどもちゃれんじ」と、サンスターのブランド「Doクリア」とのコラボレーションによる、歯ブラシ・歯みがきの新シリーズ「Doクリアこどもシリーズ」が2月8日に発売された。
高校偏差値と鉄道との関係…首都圏沿線「学力偏差値」ランキング
オウチーノ総研は2月6日、首都圏沿線「学力偏差値」ランキングの結果を発表。高所得層が多く居住する街が点在するJR根岸線、JR横須賀線、東急東横線などには、偏差値の高い公立高校が多いという。
不登校、小学生は311人に1人・中学生は37人に1人…文科省
文部科学省初等中等教育局児童生徒課は2月6日、平成22年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」についてホームページに掲載した。
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「東京マラソン2012」に被災県の高校生ランナーを招待
東京都は2月2日、被災3県（岩手・宮城・福島）に在住する高校生ランナーを2月26日に開催される「東京マラソン2012」に招待すると発表した。交流会ではトップアスリートの福島千里選手が高校生を激励し、親睦を深めるという。
東京大学大学院 公開講座「放射線を知る」2/19
東京大学は、同大学院 理工農医 4研究科合同 公開講座「放射線を知る」を2月19日に東大本郷キャンパス 安田講堂にて開催する。事前申込みは不要で参加費は無料、誰でも参加することができる。
東京都、神奈川県でインフルエンザの流行警報発令
東京都と神奈川県は2月2日、インフルエンザ定点医療機関からの報告をうけ、インフルエンザ流行警報を発令した。警報の指標となるインフルエンザの定点当たり患者数「30」を、両都県が2012年第4週の報告で超えたという。
子どもなどを対象に特別料金による内部被ばく検査
東京都大田区の東海渡井クリニックが運営する放射線リスクリサーチセンターでは、椅子型ホールボディカウンターによる甲状腺と体幹部の内部被ばく検査費用について、子どもを対象に特別料金による検査を開始した。
子どもの事故防止へ「第6回 子どもの発達シンポジウム」2/18
聖徳大学児童学研究所は、「第6回 子どもの発達シンポジウム」を2月18日に開催する。今回のテーマは、「子どもの尊い命を事故から守るために—今進められている試み—」。専門家を招き、子どもの事故を防止するためにはどのようにすればいいか、参加者とともに考えるという
「こども参画によるこどもにやさしい復興まちづくり」連続シンポジウム2/5より
こども環境学会は、復興支援連続シンポジウムを2月5日より岩手県盛岡市、宮城県仙台市など4カ所で開催する。3月11日には、一連のシンポジウムの総括として「子どもが元気に育つ復興まちづくりガイドライン」を策定、今後の被災地域への支援のあり方について検討する。
学生一人当たりのエントリー社数、前年比38.9％減の42.4社
エン・ジャパンは2月1日、同社が運営する学生向け就職情報サイト「[en]学生の就職情報」において来年3月卒業予定の学生と求人企業を対象に実施した「2013年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」の結果を公開した。
子どもの花粉症、10歳以下で発症が82.1％
ロート製薬は2月1日、0歳から16歳までの子どもをもつ父母を対象に行った「子どもの花粉症」実態調査の結果を公開した。同調査は花粉症対策への啓発を目的に、インターネットアンケートを実施。調査時期は2011年11月11日〜16日、12月21日〜26日。サンプル数は4,096人。
肥満者は男性30.4％、女性21.1％…女性は年収により差も
厚生労働省は1月31日、「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」を取りまとめてホームページに公表した。同調査は、国民の身体の状況、栄養素等摂取量および生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康の増進を図るための基礎資料を得ることを目的に実施。
首都圏「待機児童」4年ぶりの減少も、認可保育園への入園困難続く
ベネッセ次世代育成研究所は、待機児童の多い首都圏の母親を対象に、保育園への入園の実態を調査。2011年4月時点では、幼稚園や認可外保育施設など、預け先の多様化により待機児童は減少したが、認可保育園への入園は依然入園困難な状況だという。
受験当日、子どもにかける効果的な言葉とは？
マルハニチロホールディングスは1月31日、「受験と食事に関する調査」の結果を公開した。同調査の対象は、2013年3月までに受験予定がある、またはこれまで受験経験がある高校生以下の子どもがおり、週1回以上夕食を作る30〜49歳の母親1,000名。
被災地の母親、「全国の校舎の耐震性をチェックすべき」97.8％
セルコホームは1月30日、「被災地の生活者意識調査」の結果を発表した。同調査は、ネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする青森県・岩手県・宮城県・福島県・茨城県に在住の15歳〜69歳の男女2,000名を対象にインターネットで実施。
