東京都教育委員会では2022(令和4)年10月1日から、都立高校等における産婦人科医を活用したユースヘルスケア事業を開始する。産婦人科医を学校医とし、思春期特有の心や体の悩みに関する専門的な相談に対応する。
スマートニュースは、ニュースアプリ「SmartNews」における2020年から2021年の掲載記事データとユーザーの閲読データを調査した。不登校やいじめ、生きづらさに関する記事の閲読数は1年で2倍以上、滞在時間は3倍以上に伸びたことがわかった。
自殺予防週間を前に厚生労働省は2022年8月26日、加藤勝信大臣のメッセージを発表した。若い世代に向け、1人で悩まず、身近な人や相談窓口に気持ちを伝えてほしいとし、周囲の友人等がいつもと違うと感じたときには声をかけて耳を傾けるよう呼びかけている。
東京都は2022年9月29日、こころといのちの講演会「オンライン時代の学生のメンタルケア~こころの専門家と考えようー若者のいのち~」をオンラインにて開催する。オンライン化が心に与える影響等、若者のメンタルケアについて専門家と一緒に考えていく。
プシケメンタルスクールは2022年8月28日、中学生と保護者を対象とした「中学生から学ぶ心理学講座『学校に行きたくない』気持ちの正体に迫る!」を心の専門家によりオンラインで開催する。参加費無料。
アカリクは、大学院と連携し、博士課程大学院生向けのメンタリングサービス「Snoopy Senior Project(SSP)」の試験提供を開始した。SSPとは、博士課程大学院生が抱える課題や悩みを外部メンターに相談できるサービス。
リセマムとTikTokは2022年3月25日、オンライン講座「わが子を守るために親子で高めるデジタルリテラシー」を開催した。「デジタル生活は足し算の考えで改善すべき」と説く尾花紀子氏の意図するところとは。TikTokが提案する安心安全への取組みとともに講座を概観する。
うつになっても「誰にも相談せずようすをみる」という回答が、小学5~6年生の25~29%、中学生の35~51%にのぼることが2022年3月24日、国立成育医療研究センターの調査結果からわかった。中等度以上の抑うつ症状は小学5~6年生の9~13%、中学生の13~22%にみられた。
笹川スポーツ財団は「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2021」を2022年3月31日に刊行。「新型コロナウイルス感染症の影響と子ども・青少年の運動・スポーツ」をテーマに調査を実施し、コロナ禍でも子供の運動量は減少していないことが明らかになった。
アイディアヒューマンサポートサービスは日本メンタルトレーナー協会実施協力のもと、2022年1月19日から2月26日まで、受験生や保護者、関係者を対象とした無料SNS相談を開設する。心理カウンセラーの全国心理業連合会(全心連)が監修を行う。
コロナ禍における大学生のメンタルヘルスの実態について、新入生のストレス状況は、2021年になり新型コロナウイルス感染症の感染拡大前(2019年)の水準に平均値上では戻ったことが、岐阜大学が2020年1月13日に公表した調査結果から明らかになった。
子供の反抗期は、当たり前だと分かっていても、親はどう対応していいのか不安になるもの。反抗期を迎えるにあたっての心構えや、親の接し方のポイントについて、サイタコーチングスクールの江藤真規氏に話を聞いた。
日本赤十字社は、コロナ禍の生活が若者の将来への不安に与える影響を調査し、2022年1月6日に結果を公表した。若者の半数が、コロナ禍で「何もしたくなくなる、無気力」な気持ちに変化し、3人に1人が「関係構築」「対人スキル」への影響を不安視していた。
進行役に奥浜レイラさん、ゲストに臨床心理士のみたらし加奈さんを迎え、11月26日(金)公開の『ディア・エヴァン・ハンセン』をメインに若者のメンタルヘルスの現状について、SNSとの向き合い方について語り合う。
高校生以下の子供をもつ母親の約7割に「不安疲労」がまん延していることが2021年9月27日、パラミロン研究会の調査結果から明らかになった。学校等でクラスターが増える中、第5波以降に不安疲労の症状が悪化しているという母親は93.9%にのぼっている。
日本学生支援機構(JASSO)は2021年8月30日、全国の大学、短期大学および高等専門学校を対象にした「大学等における学生支援の取組状況に関する調査(2021年度)」の協力を求めた。調査の手引きや調査票は、8月末に各学校等宛に郵送している。