スマホでストレスを測定、ドコモ・慶應大・東大が共同開発
NTTドコモは、慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室、東京大学人工物工学研究センターと共同で、スマートフォンを使う中で自身のストレス状態を推定できる技術を開発した。同技術を活用して、こころのセルフケアを目的としたアプリの早期実用化を目指している。
女児の自己肯定感、ピークは10歳…ワコール調査
ワコールは2018年3月2日、10歳前後の女子の今を切り取った「10歳キラキラ白書」2018年度版を発表した。分析によると、自分を大切に思う「自己肯定感」が10歳を境に下降していく傾向にあることが明らかになった。
不登校特例校、東京都調布市に4月開設…全国初の分教室
東京都教育委員会は平成30年2月23日、不登校特例校を4月に開設すると発表した。分教室として設置・運営する全国初の不登校特例校。調布市内の不登校生徒を対象とした調布市立第七中学校「はしうち教室」として、多様な学びの場を提供していく。
浜口京子氏が小学生を指導「こころのチャレンジプロジェクト」
東京都とこころの東京革命協会は、女子レスリング元オリンピック代表の浜口京子による「こころのチャレンジプロジェクト」を2月10日（土）に江戸川区立船堀小学校にて開催した。
残業実態調査、月60時間超えで「幸福度」が上昇
パーソル総合研究所は2018年2月8日、東京大学 中原淳准教授との共同研究「希望の残業学プロジェクト」による残業実態調査の結果を公表。月60時間以上残業する人は幸福度が上昇する一方で、残業しない人に比べて健康リスクも高まることが明らかになった。
子育てストレスを早期発見、福井大研究グループが評価法開発
福井大学と科学技術振興機構は平成30年2月5日、脳の機能画像から、子育て中の母親らの抑うつ気分が深刻化する前兆を早期発見する評価法を開発したと発表した。養育者のメンタルヘルスの重要性が指摘される中、支援ツールやシステム開発への寄与が期待される。
小中連携にある「段差」 小学6年生保護者が知っておくべき心構え
学校間の段差、特に小学校から中学校入学時の“段差”である「中一ギャップ」に注目し、親が子どもと関わる際の心構えについてまとめました。
学校給食に悩む親子が急増、専用相談窓口開設
日本会食恐怖症克服支援協会は2017年12月、保護者専用の相談窓口を開設した。人前でご飯を食べることができない「会食恐怖症」の克服支援をする日本会食恐怖症克服支援協会には、学校給食に悩む子どもを持つ保護者からの相談が急増している。
受験ストレスを判定、医学博士監修の無料アプリ「メンタル偏差値」
日本メンタルヘルス研究センターは12月14日、受験ストレスを科学的に判定する無料スマートフォンアプリ「受験ストレス判定、あなたの『メンタル偏差値』が分かる！」の提供を開始した。監修は、受験生を専門に診療を行う医学博士の吉田たかよし氏。
【大学受験】原因は夏休みの夜更かし・朝寝坊「受験うつ」に注意
日本メンタルヘルス研究センターと本郷赤門前クリニックの調査によると、夏休みに夜更かし朝寝坊をした影響で、「受験うつ」を発症しやすいことが明らかになった。リオデジャネイロ五輪開催により、例年以上に「受験うつ」が多発することが予想されるという。
自殺、4人に1人「本気で考えたことある」…若者層が高リスク
日本財団は9月7日、「自殺意識調査」の速報結果を公表した。4人に1人が本気で自殺を考えたことがあり、自殺未遂経験者は全国で推計53万人を超えるという。世代別では、若者層がもっとも自殺リスクが高かった。
中高時代の運動習慣、抑うつやストレス緩和に有効
明治安田厚生事業団体力医学研究所は、「中学・高校時代に運動やスポーツを続ける習慣は抑うつや疲労感、ストレスの緩和に有効」とする文献研究の成果を発表した。運動部やスポーツクラブでの継続的な活動は、青年期のメンタルヘルスの改善や維持に大きく役立つという。
文科省が教職員向けに指導参考資料「子どもの心のケア」作成
文部科学省は、教職員用の指導参考資料「学校における子供の心のケア-サインを見逃さないために-」を作成し、5月23日にホームページ上に公開した。健康観察や心のケアの進め方、メンタルヘルスの基礎知識などを具体的に解説している。
教職員休職者の深刻化受け「メンタルヘルス対策検討会議」文科省が開催
文部科学省は、教職員の深刻なメンタルヘルス不調を受け、「教職員のメンタルヘルス対策検討会議」を22日10時に初開催すると発表した。同時に、一般傍聴、取材の受付も開始。
日本版メンタルヘルス体制が開始、職場の心理検査を義務化へ…厚労省
厚生労働省は24日、職場におけるメンタルヘルス対策の義務化を盛り込んだ労働安全衛生法の改正法案を今臨時国会に提出すると公表した。早ければ、2012年秋からの実施を目指す。
世界規模でメンタルヘルスに対する取り組みを…国連事務総長
国連事務総長パン・ギムン氏は10日、世界メンタルヘルス・デーにあわせて、世界規模で深刻化するメンタルヘルスに対して、具体的に取り組むよう求める声明を発表した。
