東京都とこころの東京革命協会は、女子レスリング元オリンピック代表の浜口京子による「こころのチャレンジプロジェクト」を2月10日(土)に江戸川区立船堀小学校にて開催した。
パーソル総合研究所は2018年2月8日、東京大学 中原淳准教授との共同研究「希望の残業学プロジェクト」による残業実態調査の結果を公表。月60時間以上残業する人は幸福度が上昇する一方で、残業しない人に比べて健康リスクも高まることが明らかになった。
福井大学と科学技術振興機構は平成30年2月5日、脳の機能画像から、子育て中の母親らの抑うつ気分が深刻化する前兆を早期発見する評価法を開発したと発表した。養育者のメンタルヘルスの重要性が指摘される中、支援ツールやシステム開発への寄与が期待される。
学校間の段差、特に小学校から中学校入学時の“段差”である「中一ギャップ」に注目し、親が子どもと関わる際の心構えについてまとめました。
日本会食恐怖症克服支援協会は2017年12月、保護者専用の相談窓口を開設した。人前でご飯を食べることができない「会食恐怖症」の克服支援をする日本会食恐怖症克服支援協会には、学校給食に悩む子どもを持つ保護者からの相談が急増している。
日本メンタルヘルス研究センターは12月14日、受験ストレスを科学的に判定する無料スマートフォンアプリ「受験ストレス判定、あなたの『メンタル偏差値』が分かる!」の提供を開始した。監修は、受験生を専門に診療を行う医学博士の吉田たかよし氏。
日本メンタルヘルス研究センターと本郷赤門前クリニックの調査によると、夏休みに夜更かし朝寝坊をした影響で、「受験うつ」を発症しやすいことが明らかになった。リオデジャネイロ五輪開催により、例年以上に「受験うつ」が多発することが予想されるという。
日本財団は9月7日、「自殺意識調査」の速報結果を公表した。4人に1人が本気で自殺を考えたことがあり、自殺未遂経験者は全国で推計53万人を超えるという。世代別では、若者層がもっとも自殺リスクが高かった。
明治安田厚生事業団体力医学研究所は、「中学・高校時代に運動やスポーツを続ける習慣は抑うつや疲労感、ストレスの緩和に有効」とする文献研究の成果を発表した。運動部やスポーツクラブでの継続的な活動は、青年期のメンタルヘルスの改善や維持に大きく役立つという。
文部科学省は、教職員用の指導参考資料「学校における子供の心のケア-サインを見逃さないために-」を作成し、5月23日にホームページ上に公開した。健康観察や心のケアの進め方、メンタルヘルスの基礎知識などを具体的に解説している。
文部科学省は、教職員の深刻なメンタルヘルス不調を受け、「教職員のメンタルヘルス対策検討会議」を22日10時に初開催すると発表した。同時に、一般傍聴、取材の受付も開始。
厚生労働省は24日、職場におけるメンタルヘルス対策の義務化を盛り込んだ労働安全衛生法の改正法案を今臨時国会に提出すると公表した。早ければ、2012年秋からの実施を目指す。
国連事務総長パン・ギムン氏は10日、世界メンタルヘルス・デーにあわせて、世界規模で深刻化するメンタルヘルスに対して、具体的に取り組むよう求める声明を発表した。
厚生労働省は22日、子どもとその保護者のメンタルヘルスを支援するWEBサイト「こころもメンテしよう」に、本格的なメンタルヘルスがアニメで学べる動画を追加した。
広島大学大学院医歯薬学総合研究科の山脇成人教授、森信繁准教授らの研究グループは31日、うつ病の数値化ができる血液中のDNAのパターンを世界に先駆けて発見したと公表した。
社団法人日本産業カウンセラー協会は、東日本大震災で被災した人々のこころのケアを支援する目的で開設した「こころの無料電話相談」を、12月27日まで延長すると発表した。