富士ソフトは、総合教育ソリューション「みらいスクールステーション」の新サービスとして、クラウドシステムとタブレット端末を活用して反転授業を可能にする「みらいスクール ホームスタディ」の販売を開始した。
IT業界団体のCompTIAとウチダ人材開発センタは、学校機関を対象としたセミナー「CompTIA Academic Summit 2014」を8月20日に開催する。事前申込みが必要で定員は70人となっており、参加費は無料。
日本マイクロソフトは7月1日、日本大学の全学生約10万人が利用する学生向けクラウドサービスの基盤として「Office 365 Education」を導入したと発表した。学生による偶発的なソフトウェアの不正利用防止を目指す。
日本マイクロソフトは5月22日、教育機関向けのクラウドサービス「Office 365 Education」の普及状況についての記者説明会を本社(東京・品川)で開催した。
データホテルは5月15日、クラウド型Wi-Fi導入サービス「CAMPUS4」の無償トライアルサービスを6月より開始すると発表した。教育研究機関において、専任技術者でなくても簡単に管理運用が可能になるという。
立命館守山中学校・高等学校と電通国際情報サービス(ISID)のオープンイノベーション研究所は5月16日、クラウドとSNSを用いて、適応学習を実践する「RICS(Ritsumeikan Intelligent Cyber Space)プロジェクト」を立ち上げたと発表した。
チエルは4月14日より、TOEFL iBTテストに対応したeラーニング教材「TOEFL iBTテスト 早分かり」を発売する。eラーニングシステム「Glexa」対応版は1ライセンス10,000円、クラウド型教材配信サービス「CHIeru.net」対応版は1ライセンス(6か月利用)2,167円。
チエルは4月7日、大学生のアクティブラーニングを支援するクラウドサービス「ABLish(エイブリッシュ)」を発売開始した。教員向けに週3回の英語ニュース教材や教材作成ツール、評価システムなどを提供する。
千葉大学、東京医科歯科大学、兵庫県立大学、高知県立大学、日本赤十字看護大学の5大学は、大学院共同教育課程「共同災害看護学専攻」を開設。4月5日、高知県立大学にて開講式を行った。国公私立大学による共同教育課程の開設は国内初となる。
文部科学省は3月25日、平成25年度「学術情報基盤実施調査」の結果を発表した。前年度より大学図書館資料費および運営費は減少となったが、電子ジャーナルに係る総経費は増加。電子書籍の総利用可能種類数は2年間で2倍となったことがわかった。
スズキ教育ソフトは3月12日、校務支援システム<スズキ校務シリーズ>のクラウド版「スズキ校務クラウド」を、日本ユニシスと4月からサービス提供開始すると発表した。
3月12日、スペイン・バルセロナで「年次Microsoft in Education Global Forum」が開幕。マイクロソフトは、学生のプライバシーの重要性を強調し、学生のデータが決して広告やマーケティング目的に利用されないよう支援するコミットメントを再確認した。
NECは11月14日、学校のホームページを簡易に作成・運用できるツールや、教員と児童生徒、学校と地域のコミュニケーションを活性化するためのソーシャルネットワークサービス(SNS)などの機能を搭載したクラウドサービスの発売を開始した。
新宿日本語学校とNTTコミュニケーションズは、日本語を学ぶ外国人向けに、クラウド型日本語教育サービス「ビジュアル ラーニング ジャパニーズ(VLJ)」初級コースを、10月29日より提供開始した。
富士電機ITソリューションは、2012年4月より提供・販売中のクラウド型校務支援サービス「スマート職員室」のアクセス認証機能を強化し、2013年5月20日より提供する。あらかじめ学校内でチケット設定を行ったPC端末のみでサービスを利用できる仕組みを実現する。
富士通は、小中学校の教職員の校務作業の負荷軽減と、セキュアな環境で児童・生徒のデータ活用を可能とするクラウドサービス「FUJITSU 文教ソリューション K-12 校務支援」を発売した。