自動で音声とフリガナ付け、「読み」が困難な子を支援するソフト
電子機器、精密機器メーカーのシナノケンシ（長野・上田市）が、文章を読むことに困難を抱えた子ども向けに、授業で使う自作プリント類をコンピューター上で読みやすく加工するソフトウェアを開発、販売を始めた。
古河市教委平井氏や広尾学園金子氏登壇、教育ICT実践セミナー
日本教育情報科振興会は、教育委員会や学校、市区町村役場の担当者を対象とした「これからという地域や学校のための教育ICT導入とタブレット活用実践セミナー2015秋」を10月24日に大阪、10月31日に東京で開催する。
【シルバーウィーク2015】低学年向け3D工作の無料体験
ワオ・コーポレーションは、2015年7月に新規開校したロボットプログラミング教室WAO！LABにて、小学校低学年向けのシルバーウィーク特別企画「3Dデータとレーザー加工機で楽しく！親子で学ぶ3D工作教室 無料体験会」を開催する。
増進会と米国Edmodo社、SNS・学習プラットフォーム来春提供
増進会出版社は、9月7日、Edmodo, Inc.（米国、以下Edmodo社）に出資を実行し、業務提携について基本合意を行ったことを発表した。両社は学校向けSNS・学習プラットフォームを開発し、2016年2月から提供する予定。
中高生と伊藤穣一氏が未来について白熱議論10/17
中高生たちとMITメディアラボ所長の伊藤穰一氏が「未来」をテーマに議論するイベント、「U18ぼくらの未来～伊藤穣一と中高生の白熱トーク～」が、10月17日に日本科学未来館で開催される。参加費は無料で、事前申込みが必要。
いじめ早期発見、匿名で報告できる「うきわネットワーク」
うきわネットワーク事務局は、匿名でいじめ情報を全国の学校へ報告できるサイト「うきわネットワーク」をリリースした。いじめの報告内容は、対象となった学校のみが閲覧できる仕組みで、安心して投稿できるという。
日本文教出版と富士通総研、小学校で「デジタルワークシート」実証研究
日本文教出版は、富士通総研とともに、タブレット端末で動作する「デジタルワークシート」を活用した実証研究を、広島市立藤の木小学校で開始した。同研究で得られた成果を、ICT を活用した、新たな学びのモデルとしてかたちにし、順次発表していくという。
予備校講師の講義動画3,000本無料「学びエイド」開始
学びエイドは、予備校講師による講義動画を無料で視聴できるサービス「学びエイド」を9月2日より提供開始した。現在3,000本以上の講義動画が提供されており、2015年中には5,000本の提供を予定している。
Pepperアプリプログラミング講座、教育機関向け提供開始
システム企画・開発・広告技術サービスを提供するアクシスインターナショナルが、初等・中等教育機関向けにPepperアプリプログラミング講座の提供を開始する。
小・中・高向けロボット競技大会、9/20国内決勝戦
小・中・高校生を対象とした自律型ロボットによる国際コンテスト「WRO（World Robot Olympiad）」の日本国内決勝大会が、9月20日にBumB東京スポーツ文化館にて開催される。
個別化と学習者主導が主流…米国で急速に普及「ブレンディッドラーニング」
21世紀に入り、ネットの発達とデジタル機器の進化により社会の情報化、グローバル化が急速に進んでいます。これに合わせて欧米先進国では、工業化社会の発展にともない進化してきた教育制度を改革し始めています。
勉強サプリ、福井県の小・中で産学官連携…9月開始
リクルートマーケティングパートナーズは、福井県教育委員会、坂井市教育委員会と共同で、「勉強サプリ」を利用した産学官連携プロジェクトとなる共同研究を実施することを発表した。福井県・坂井市の小・中学校4校において9月より導入を開始する。
パ・リーグとコラボ、学習アプリ「漢字ストラックアウト」登場
ワオ・コーポレーションが提供する子ども向け知育アプリ「ワオっち！」は、ストラックアウト方式のゲームで漢字の読み仮名を学べる学習アプリ、「パ・リーグ漢字ストラックアウト」の提供を開始した。価格は無料。
最高は佐賀2.6人、コンピュータ1台当たりの児童生徒数
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
タブレット市場の家庭需要縮小、前年同期比減169万台
IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。
ICTを活用した学びの推進に9億円…文科省概算要求
文部科学省は8月28日、平成28（2016）年度の概算要求を発表した。要求額は前年度比9.8％増の総額5兆8,552億円。このうち、ICT活用による学びの環境の革新と情報活用能力の育成に9億円（前年度比2億円増）を盛り込んだ。
