早稲田大学は、早稲田大学の全教員を対象にした「第3回WASEDA e-Teaching Award」のエントリーを開始した。早稲田大学大学総合研究センターが支援する優れたICT活用教育を表彰する制度で、エントリーの期限は12月19日(金)となっている。
「こどもメディアラボ」は10月30日と11月7日の両日、プログラミング学習の第一人者を招いたトークイベント「こども×プログラミング」を開催する。
スウェーデンの通信機器大手エリクソンは、世界中の大学生から学習の未来像に関するアイデアを募集する「エリクソン・イノベーション・アワード2015」を開催する。世界中の学校が応募するコンテストで、優勝チームには約340万円が進呈するという。
イードは7月27日、授業における電子黒板の利用状況および利用の可能性に関して、小学校教員4名にインタビュー形式で調査を行った。日立ソリューションズとエプソン製の電子黒板機能内蔵型プロジェクターを使用しながら、使用感や、学校での使い方を聞いた。
多摩市立愛和小学校は11月22日、「i和design-11/22ICT」と題した授業公開を実施する。昨年から1年間児童1人に1台のiPadを貸与しICT教育の推進を図っている同校が、取組みの可能性や方向性を多くの人に紹介する。参加費は無料、定員は先着順で200人。
シャープは10月20日、小学生用学習教材を発行する日本標準とともに共同開発したデジタル教材について、2014年11月下旬より佐賀県多久市の公立小学校で実証研究を実施すると発表した。
東京書籍と東京学芸大こども未来研究所は、親子で遊べるiOS向け知育アプリ「こどアプリ codoapp」シリーズ第2弾として、3タイトルの配信を開始した。価格はいずれも300円。
イードは6月20日から30日まで、全国の小・中・高教員329名を対象にした電子黒板の利用状況調査を行った。調査結果によると、電子黒板を使った授業の効果に対する満足度は高かったが、授業準備のしやすさなどの課題も明らかになった。
17日、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの3社はそれぞれ、Appleが16日(現地時間)に発表した「iPad Air 2」と「iPad mini 3」を10月下旬以降に発売することを発表した。
10月15日~17日の3日間、最新のサービスロボットを紹介する「Japan Robot Week 2014」が東京ビッグサイトで開催される。サービスロボットに関連する企画・展示のほか、「第6回ロボット大賞」の表彰式・合同展示、各種フォーラムも開催される。
内田洋行は、「大学・高校実践ソリューションセミナー」を11月5日(水)と6日(木)に東京、11月20日(木)に大阪で開催する。ICTを活用したセミナーや展示、フューチャークラスルームの見学会を行う。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
千葉大学はグリーと共同で、教育学部にて、ゲームと学びに関する授業「メディアリテラシー教育演習」を実施すると発表した。 同授業は昨年度に続き、2年連続で実施。後期セメスター全15回2単位の授業として、10月7日から2015年1月27日の日程で行う。
住友商事とウィザスは10月7日、両者が出資するグローバルゲートインスティテュート(GGI)とウィザスの連結子会社のSRJを合併し、新たに「速読英語」というサービスの提供を開始すると発表した。
すららネットは10月7日、子どもの発達科学研究所と協働で、発達障害児にも有用なオンライン学習教材「すらら」の小学校低学年版の開発を開始すると発表した。商品化は2016年春を予定している。
大阪市は来年4月開校予定の「いまみや小中一貫校」の特色についてホームページで公開した。ICT機器を活用した授業や、使える英語を身に付けることを目指した授業を全9学年通じて実施する。
総務省と文部科学省は10月6日、「先導的教育システム実証事業」と「先導的な教育体制構築事業」の提案公募の結果を発表した。実証地域として、福島県新地町教育委員会と東京都荒川区教育委員会、佐賀県教育委員会の3地域が選ばれた。