小・中・高向けロボット競技大会、9/20国内決勝戦
小・中・高校生を対象とした自律型ロボットによる国際コンテスト「WRO（World Robot Olympiad）」の日本国内決勝大会が、9月20日にBumB東京スポーツ文化館にて開催される。
個別化と学習者主導が主流…米国で急速に普及「ブレンディッドラーニング」
21世紀に入り、ネットの発達とデジタル機器の進化により社会の情報化、グローバル化が急速に進んでいます。これに合わせて欧米先進国では、工業化社会の発展にともない進化してきた教育制度を改革し始めています。
勉強サプリ、福井県の小・中で産学官連携…9月開始
リクルートマーケティングパートナーズは、福井県教育委員会、坂井市教育委員会と共同で、「勉強サプリ」を利用した産学官連携プロジェクトとなる共同研究を実施することを発表した。福井県・坂井市の小・中学校4校において9月より導入を開始する。
パ・リーグとコラボ、学習アプリ「漢字ストラックアウト」登場
ワオ・コーポレーションが提供する子ども向け知育アプリ「ワオっち！」は、ストラックアウト方式のゲームで漢字の読み仮名を学べる学習アプリ、「パ・リーグ漢字ストラックアウト」の提供を開始した。価格は無料。
最高は佐賀2.6人、コンピュータ1台当たりの児童生徒数
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
タブレット市場の家庭需要縮小、前年同期比減169万台
IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。
ICTを活用した学びの推進に9億円…文科省概算要求
文部科学省は8月28日、平成28（2016）年度の概算要求を発表した。要求額は前年度比9.8％増の総額5兆8,552億円。このうち、ICT活用による学びの環境の革新と情報活用能力の育成に9億円（前年度比2億円増）を盛り込んだ。
京大と富士通、学習エビデンスデータ活用を共同研究
京都大学と富士通は、効果的な教育手法の確立や学生の自主的な学習促進に役立てるための共同研究について発表した。学習エビデンスデータを活用した新しい教育・学習実現のための研究だという。
海外版「受験サプリ」Quipper Video、インドネシアで開始
リクルートマーケティングパートナーズの海外子会社であるQuipper Limited社は、新たにインドネシアにおいてオンライン学習動画サービス「Quipper Video」をスタートした。インドネシアにおける教育環境格差の是正がおもな目的。
JSET、キャリア教育やいじめ予防授業ワークショップほか
日本教育工学会（JSET）は、9月21日から23日の3日間、電気通信大学にて「第31回全国大会」を開催する。事前の参加受付はすでに終了しているが、当日参加も可能だ。
246テーマ全国提供開始、武雄式反転授業用コンテンツ
ワオ・コーポレーションと、つながる地域づくり研究所が設立した、スマイル学習協議会は、佐賀県武雄市の小・中学校で実施されている「スマイル学習（武雄式反転授業）」用のコンテンツの全国提供を開始した。
学校情報化先進校、大阪市立本田小ほか6校選定
日本教育工学協会（JAET）は8月24日、学校情報化先進校として、大阪市立本田小学校など6校を決定した。10月9日と10日に開催される全日本教育工学研究協議会全国大会の開会行事で先進校6校を表彰する予定。
Classi、動画コンテンツ1万本の提供を開始
Classi（以下、クラッシー）は、同社が提供する学習支援クラウドサービスで9月上旬から1万本以上の動画コンテンツの提供を開始する。すでに配信されている問題集に続き、動画コンテンツを充実させることで生徒の理解度向上を目指す。
手書きノートはタブレットより脳への負担低、コクヨS&T調査
コクヨS&Tは、センタンとともに「紙ノートとタブレット端末の使用が学習時の認知負荷に及ぼす影響」について共同研究を行い、紙ノートへ書く方がタブレット端末に比べ脳への負荷が低いことを示唆した研究結果を発表した。
iTeachers TV、iPad利用は自由に…規則で「邪魔したらアカン」近大附属乾氏
iTeachers TVは8月26日、近畿大学附属高等学校の乾武司氏による「近大附属×iPad iPadのある学校2013-2015」を公開した。今回のiTeachers TVは、夏休みに合わせた「iTeachers TV 2015 Summer Special」全4回の最終回。
文部科学白書2014刊行、教育施策やICT活用推進など
文部科学省は8月21日、平成26（2014）年度文部科学白書を刊行した。「未来に向かう教育再生の歩み」「教育施策の総合的推進」「私立学校の振興」「ICTの活用の推進」などを特集している。
