富士通、7インチAndroidタブレット…教育用途にも
富士通は2月3日、企業や教育機関などに向けたAndroid OS搭載のタブレット端末「STYLISTIC（スタイリスティック） M350/CA2」の販売を開始した。価格はオープンで、同社の直販サイトでの販売価格は34,800円となる。
情報モラル教育シンポジウム「ケータイ・インターネット・スクランブル」2/28
NPO法人 u-School 推進コンソーシアム（USEC）は、2011年度文部科学省委託事業 情報モラル教育シンポジウム「ケータイ・インターネット・スクランブル」を2月28日に国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催する。
教員や児童生徒が作成した「学習デジタル教材作品」を募集
学習ソフトウェア情報研究センターは、第28回学習デジタル教材コンクールの作品を募集している。対象となるのは、教員が作成したデジタル教材、ホームページ、デジタル教材用の授業実践事例のほか、教員の指導のもとに児童生徒が学習活動で作成した学習者用デジタル教材。
ISID、隠岐島の公営塾と共同でSNSを活用した実証実験
電通国際情報サービス（ISID）のオープンイノベーション研究所は、島根県隠岐郡の公営塾「隠岐國学習センター」と共同で、ソーシャルネットワーキングサービスを活用した実証実験を2月2日より開始した。
日本マイクロソフト、学校の一人1台PC導入を支援するプログラム
日本マイクロソフトは、小・中・高等学校などを対象とした「子ども用新規 PC 導入支援プログラム」を実施すると発表した。児童生徒用に一人1台パソコンを導入する際に、導入規模に応じ教員研修や支援費など提供するという。
アップル教育イベント3/10開催…教育の実践と教育テクノロジーの融合
アップルは、教育の実践と教育テクノロジーの融合に関心をもつ教育関係者を対象に、「AcademiX 2012」を開催すると発表。同イベントでは、モバイルテクノロジーとデジタルコンテンツによる教育変革について基調講演などを予定している。
学校でのICT活用についての実態調査…主要教科での活用は41.4％
日本教育工学振興会（JAPET）は1月31日、日本マイクロソフトと共同で行った「学校でのICT活用についての実態調査」の調査報告書を公開。学校にICT活用が進まない原因と解決策を明らかにすることを目的としている。
近畿大調査、「紙の辞書」所有者の8割は日常で使用しない
近畿大学は、「大学生の携帯情報端末の利用に関する調査」の結果をホームページに公開している。調査対象は近畿大学経営学部情報倫理およびコンピュータ概論 II 受講者で、2011年11月15日〜24日にWebアンケートにより実施。回収件数は607件。
土堂小学校（広島県）が第9回全日本小学校ホームページ大賞に
損保ジャパンは1月30日、「第9回全日本小学校ホームページ大賞」（J-KIDS大賞2011）「J-KIDS大賞」、「文部科学大臣賞」、「総務大臣賞」、「経済産業大臣賞」の決定について発表した。
俊英館、ママ目線のiPad用教育＆子育てアプリ開発プロジェクト
俊英館は1月30日、ソフトウェア開発会社の電子創研と共同で、教育や子育てに役立つ主婦向けのiOSアプリを開発するプロジェクト「ママプリ」を始動したと発表した。
Z会のデジタル通信教育「はじめてまなぶえいご」受付開始
Z会は1月30日、今年4月に開講する幼児および小学校低学年を対象としたデジタル通信教育「デジタルZ はじめてまなぶえいご」の申込受付を開始した。
JAPET「学校を変革する地域教育ネットワークセミナー」2/10
日本教育工学振興会（JAPET）では、平成23年度の情報教育対応教員研修全国セミナー「学校を変革する地域教育ネットワークセミナー」を、2月10日に東京コンファレンスセンター・品川にて開催する。
広尾学園、iPadで実験計画〜発表…ITリテラシー向上と知識の定着に効果
広尾学園中学校高等学校は1月27日、生徒1人1台のiPad 2を活用した理科総合A（物理）実験の公開授業を実施。iPad 2で情報収集から発表までを行った。
Z会とNTT東、幼児・小学生向けにタブレット端末で学ぶ英語教材
Z会とNTT東日本は、新たなデジタル通信教育「デジタルZ」を提供開始。対応アプリ第1弾として、6歳から8歳を対象にした「はじめてまなぶえいご」を4月に発売すると発表。
大谷大学、新教育プログラム「iPad×Education」の中間報告
京都市の大谷大学・人文情報学科では、学生にiPadを配布し、新たな教育プログラムを構築していく「iPad×Education」の2011年度の活動について中間報告をホームページに掲載している。
教育の情報化の課題解決に…ベネッセのICT支援員
ベネッセコーポレションでは、小中学校の教育の情報化にともなうさまざまな課題に対し、同社が提供するICT支援員の活動を紹介するホームページを開設している。同社ではこれまで累計3,700校以上の学校の支援を行っているという。
