【冬休み】日産、本社ギャラリーでファミリーイベント12/2-1/12
日産自動車は、12月2日から2015年1月12日の期間、日産グローバル本社ギャラリーにて「冬休みファミリーイベント」を開催する。イベントの参加は無料。
親子でおでかけ人気ランキング、「レゴランド」が2年連続トップ
子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」は11月18日、2014年「いこーよ」おでかけスポット大賞「親子に人気のおでかけ施設ベスト10」を発表。お台場のレゴランドが2年連続で1位に選ばれた。
所在不明の児童は全国で141人…DVや二重国籍の可能性
厚生労働省は11月13日、「居住実態が把握できない児童」に関する調査結果を発表した。10月20日時点で所在不明の児童数は全国で141人。住居実態を把握できない理由は、二重国籍を有する可能性や、DVが原因で転出を繰り返している可能性があるという。
インフルエンザ患者数が前週より倍増、今シーズンで最多
小児科医などの有志が参加する「MLインフルエンザ流行前線情報データベース」によると、11月17日までの1週間でインフルエンザ患者数が40件となり、前週の20件から倍増した。16日には今シーズンもっとも多くの患者数が報告され、増加傾向がみられる。
2014年クリスマスのトレンドトイは「アナ雪」商品ほか…トイザらス
日本トイザらスは11月13日、2014年クリスマスのトレンドトイリストをホームページに発表。「アナと雪の女王」「妖怪ウォッチ」などのキャラクター玩具や、アクセサリーなどが作れるクラフト系玩具、最新技術を搭載したハイテク玩具など、今年話題の商品が勢揃いした。
子どもの秋は「食欲の秋」…人気メニューは「さんまの塩焼き」
子どもにあてはまる「秋」は「食欲の秋」で、子どもに人気がある秋メニューの1位は「さんまの塩焼き」であることが、子どもの身長・体重・成長に関する情報サイト「スクスクのっぽくん」の調査結果からわかった。栗やきのこなど、旬の味が子どもにも人気が高いようだ。
子どもに就いてほしい職業、公務員・薬剤師など有資格の職業に集中
知育・教育アプリを提供するキッズスターが「子どもがなりたい、親が就いてほしい職業ランキング」を発表した。女の子の1位は「ケーキ屋さん」、男の子の1位は「警察官」、子どもに就いてほしい職業は「子どもがなりたいもの」という結果になった。
母親の6割以上がスマホ所持、子どもの年齢で用途異なる傾向
子育て中の母親は、長子の年齢によってスマートフォンの用途が異なることが、博報堂こそだて家族研究所がまとめたレポートからわかった。長子が0～3歳の母親は「ブログ・SNS」「写真・動画の管理」、10～12歳の母親は「ゲーム」などの利用が高い傾向にあった。
KUMONの0～2歳児向け講座、11/30まで無料体験企画を実施
KUMONが0～2歳児向けに提供している講座「ベビークモン」は、11月30日まで2週間の無料体験企画を実施する。2週間オリジナル教材を無料で利用できるほか、ベビークモン教室を体験することができる。
セガ、TVとスマホで楽しむ知育エンターテインメント「テレビーナ」開始
セガは11月13日、テレビとスマートフォンで楽しむ、知育エンターテインメント・サービス「テレビーナ」の提供を開始。これに併せ、同サービスの対応アプリ3種類の発売も決定した。
サピックスキッズ、講演会「就学前基礎教育と中学受験」11/24
幼児教室サピックスキッズは、11月24日（月・振休）に教育講演会「就学前基礎教育と中学受験」を代ゼミタワー13階で開催。未就学児の思考力を伸ばすために家庭でできることなどについて講演する。入場無料で、事前予約制。
【小学校受験2016】中央線沿線私立小合同相談会2/15、成蹊など16校が参加
都内16校が参加する「中央線沿線私立小学校合同相談会」が2015年2月15日、国立学園小学校（東京都国立市）で開催される。各学校の先生が学校の特徴や行事などを紹介するほか、学校別のブースや問題集展示コーナーを設けるという。
幼児教室コペル監修の無料知育アプリ、Android版の配信を開始
ファンクスとアクロディアは、幼児教室コペルを展開するコペル監修のAndroid版知育アプリ「デジタルコペル」を11月10日より配信開始した。基本プレイは無料、一部有料でアイテム課金ありあとなっている。iOS版は、近日中の配信が予定されている。
七五三、メーンは参拝より記念撮影…出費は「3-5万円」が最多
今どきの七五三は、神社参拝よりも写真撮影がメーンとなっていることが、カカクコムが運営する「価格.com写真館・フォトスタジオ検索」の調査結果から明らかになった。衣装レンタル・撮影のセットサービス利用者が7割を超え、価格帯は3-5万円が最多だった。
子育て支援制度、「不満」が過半数超
現行の子育て支援制度に不満を感じている人が過半数を超えることが、日本生活協同組合連合会の調査結果から明らかになった。「子どもを事件・事故や非行から守る活動に地域住民がもっと参加した方がよい」と考える人は75.4％に上った。
子どもの疑問、解決してきたかどうかが年収に影響
子どものころに疑問を解決することが、将来の年収に影響を与えることが、文響社が実施した調査結果からわかった。年収500万円以上の割合は、子どものころに疑問を「解決した人」30.9％に対し、「解決しなかった人」は20.3％と、差が出た。
