ハイブリッドカー比率は19.7％、所有者の78％が「満足」
自動車保険一括見積もりサービスを運営するインズウェブは、ハイブリッドカー（EV車含む）の関心度・満足度に対するアンケートを実施、結果を公表した。調査は3月1日～4月9日までの期間、インターネットによる任意回答でインズウェブ利用者4797名から回答を得た。
女子中高生の3人に1人は体罰を見聞きしたことがある…対象教師を怖がる生徒は約5割
女子中高生対象のポータルサイト「フミコミュ！」を運営するふみコミュニケーションズは、同サイトにおいて学校での体罰を含む生徒指導に関する意識調査を実施。女子中高生の34％が体罰を受けたり、受けたことを見聞きしたことがあると回答した。
2013新人は「目立ち、出世したい」傾向…マイナビ新入社員意識調査
マイナビは4月26日、2013年4月入社の新入社員を対象とした「2013年マイナビ新入社員意識調査」の結果を発表した。今年の新入社員は、成功や地位を求め、目立ち、出世したいという傾向にあるという。
世界に誇れる日本企業、トップ3はトヨタ・ソニー・ホンダ
リスクモンスターは1日、第1回「世界に誇れる日本企業」アンケート調査の結果を発表した。調査期間は2月25日～27日で、20～69歳の男女1,000名から回答を得た。年間売上2,500億円以上、従業員数5,000人以上の企業200社が対象。
2014年大学卒業予定の内定率がリーマンショック以降もっとも高い数値に…ディスコ調査
就職・人材情報会社ディスコは、2014年3月卒業予定の大学生の就職活動モニターを対象に調査した結果、4月上旬のモニターの内定率は19.6％で、前年同期より4.6ポイント高く、リーマン・ショック後であるここ3年でもっとも高い数字となった。
幼稚園・保育所の現状と課題から、女性の生き方・働き方を考える
「第2回幼児教育・保育についての基本調査」報告会では幼稚園・保育所の現状と課題を浮き彫りとなった。保育者にも見られる雇用の問題に着目し、さらには広く女性の働き方までを考える。
幼稚園・保育所の実態と課題が浮き彫りに…ベネッセ次世代育成研究所が調査
ベネッセコーポレーションのシンクタンクである「ベネッセ次世代育成研究所」は4月17日、「第2回 幼児教育・保育についての基本調査」報告会を開催した。
インターネットによる選挙運動解禁に伴い、Amebaが政治家の情報発信を支援
サイバーエージェントは15日、同社が運営する「Ameba」において、政党や政治家の活動を支援する取り組みを推進する方針を発表した。「Ameba政治家ブログ」では、現在540名（4月1日時点）の政治家がオフィシャルブログを開設している（うち現職国会議員は143名）。
満足な年収の獲得・管理職・終身雇用…新入社員だったころの夢
家づくりのポイントをお話する「後悔しないための賢い家づくり勉強会」を全国各地で開催するハイアス・アンド・カンパニー（東京都港区）は、新入社員の入社時期に際し、「理想と現実に関する意識調査」を18歳以上の男女1273名を対象に実施した。
「生活習慣」が定着している子どもほど「学びに向かう力」が高い…ベネッセ調査
ベネッセ次世代育成研究所が2012年1～2月に実施した「幼児期から小学1年生の家庭教育調査」によると、「生活習慣」が定着している子どもほど「文字・数・思考」や「学びに向かう力」が高い傾向にあることがわかった。
専業主婦の健康診断、最近1年間で「受けた」33％…受けない理由「きっかけがない」
ライフメディアのリサーチバンクが、専業主婦の定期健康診断に関する調査結果を発表。最近1年間で定期健康診断を受けた人は全体で33.3％で、若い世代ほど受けていない実態が明らかになった。受けなかった理由では「きっかけがない」「お金がかかる」という回答が多かった。
キッチン・料理に関する調査…主婦の作りおき定番メニューは「カレー」
パナソニックグループのエコソリューションズ社は4月5日、主婦のキッチンや料理に関するアンケート調査結果を発表した。主婦の料理に対する意欲は高く、さまざまな工夫を取り入れているのに、なかなかキッチンが片付かないという実態が見えてきた。
【アンケート】孫への教育資金非課税、使い道は？
リセマムでは、教育資金の一括贈与に係る贈与税非課税措置により祖父母から資金を贈与された場合、主に何に活用したいか、その使い道に関するWebアンケートを開始した。
中高生の5割が「将来の子育ては夫婦同等に分担」…NHK意識調査
多くの中高生が出産後の女性の就労に肯定的で、将来の子育て分担については、半数近くが「父親も母親も同じくらいかかわる」と回答したことが、NHKが行った「中学生・高校生の生活と意識調査2012」より明らかになった。
孫への教育資金、45％が贈与意向あり…希望額は482万円
4月1日より導入される「孫への教育資金贈与非課税制度」について、祖父母の認知度は86％で、祖父母の45％に贈与意向があり、贈与希望額は平均482万円に上ることが電通の調べで明らかになった。
米・中は自営業、日本は被雇用職の希望が多い…日米中韓の高校生の意識調査
日本青少年研究所が3月26日に発表した「高校生の進路と職業意識に関する調査」によると、米国や中国の高校生は、医師や建築家、自ら起業といった自営的な職種の希望が多いが、日本は被雇用職の希望が多いことが明らかになった。
