約4割が原発事故後に食品の産地を確認…昨年より増加
日経BPコンサルティングは9月21日、「食の安全・安心ブランド調査」の結果報告書を発表した。福島第一原子力発電所事故後、38.5％が購入する食品の産地や製造場所を確認するようになり、昨年よりも増加傾向にあることが明らかになった。
iPhone5、ソフトバンクを買う理由・auを買う理由
MM総研は『iPhone 5』の購入意向に関する実態調査を実施した。iPhone 5の購入については41.4％が購入意向を示し、購入意向ユーザーの53.3％がソフトバンクモバイルを支持した。
iPhone 5 購入意向は41.4％、キャリアはソフトバンクがやや優勢
MM総研は20日、「iPhone 5」の購入意向に関する実態調査の結果を公表した。調査期間は9月14日〜9月18日で、スマートフォン利用者1,005人（ドコモ／au／ソフトバンク、各335人）、フィーチャーフォン利用者1,005人（同）の計2,010人から回答を得た。
子どもが震災復興に参加する環境整備が不十分…もっと活躍できる場を
セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、東日本大震災支援事業の一環として、地域の復興に参加することについてどのように考えているのかを調査したところ、子どもたちが復興に関わることのできる環境が整っていないことが明らかになった。
ネット選挙解禁で「政治参加意欲アップ」、特に10代で高い志向
ライフネット生命保険（本社：東京都）は7月19〜23日の5日間、15〜59歳の男女を対象に、ネット選挙に関する調査をモバイルリサーチ（携帯電話によるインターネットリサーチ）で実施、1000名の有効回答を集計した。
スマホ利用で睡眠時間が減った10代は、男性21.3％・女性38.8％…スマホ依存調査
ジャストシステムは7日、セルフ型アンケートサービス「Fastask（ファストアスク）」を利用して、9月3日から4日に行なった「“スマホ依存”に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象は全国の10代から50代の男女で、有効回答数は800件。
ビジネスパーソンの幸せ表現、男性「ワクワク」女性「ほんわか」 …産能大
産業能率大学は、950人のビジネスパーソンを対象に、擬音語などの感性的な表現（オノマトペ）を用いて、仕事・職場の状態の認識を尋ねる調査を実施した。
喫煙・飲酒の年齢制限引き下げ反対は約8割…内閣府調査
内閣府は9月6日、喫煙・飲酒の年齢制限に関する特別世論調査の結果を発表した。喫煙・飲酒の年齢制限引き下げについて、約8割が反対しており、生活習慣の乱れや健康への悪影響を懸念する意見が多かった。
8月29日は「焼き肉の日」、独身女性の8割以上が焼き肉好き
「やき（8）に（2）く（9）」の語呂合わせから、8月29日は全国焼肉協会によって制定された「焼き肉の日」だ。焼き肉といえば、今や家族連れやカップル、女子会にと、老若男女、さまざまな世代から愛される国民食となっている。
80％が「領土・歴史問題」に関する教育を問題視…竹島・尖閣問題
島根県・竹島や、沖縄・尖閣諸島を巡る問題に際し、ジャストシステムは、「領土問題に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。対象は同社の「Fastask」モニターのうち全国の15歳以上の男女4,000名、8月20日にネットリサーチを行った。
国内旅行調査、30-40代女性にはLCCの認知度や興味が低い
ニッセンが運営するプレゼント・懸賞サイト「nissen もらえるネット」は、30代・40代の女性を対象とした「国内旅行に関する意識調査」を実施、その結果を公表した。
15～20歳の男女に意識調査、現在の不安の1位はお金で60.7％
若い世代のインサイトを研究するプランニングチーム「電通ギャルラボ」は、NHKのEテレ（教育テレビ）「オトナへのトビラTV」と連携、15〜20歳の就職前の男女を「プレオトナ」と命名し、その実態と大人に対する意識について調査した。
子どものインターネット利用とセキュリティ、保護者の認識は低い
カスペルスキーは8月21日、子どものWebサイト閲覧に関する調査結果を発表した。子どもに対するインターネット上での危害を恐れる保護者が多い中、子どもが閲覧するWebサイトを認識している保護者は少ないという。
日本の高校生、米中韓と比べ自己肯定感が低い傾向
文部科学省は8月10日、高校生を取巻く状況について公表した。心の健康や勉強、学校生活、社会への参加意欲などについて調査したところ、日本の高校生は、米国や中国、韓国と比べ自己肯定感が低く、社会への影響力が低いと感じていることが明らかになった。
上司の不満は創造力・伝達力・視覚化力の不足…入社1-5年社員
日経BPコンサルティングは8月21日、「企業で必要なスキルと大学教育に関する調査」を実施し、その結果を公表した。約半数が大学卒業までにアウトプット力を身につけるべきと感じていることが明らかになった。
高校時代の学習時間が大学や就職先の満足度に影響…東大調査
高校時代の学習時間が進学や就職への意識に影響を与えるとする調査結果を東大大学経営・政策研究センターがまとめた。学習時間が少ない高校生は、大学での達成感や就職先の満足度が低い一方、約半数の高校生が授業以外でほとんど学習していない実態が明らかになった。
