母親の6割以上がスマホ所持、子どもの年齢で用途異なる傾向
子育て中の母親は、長子の年齢によってスマートフォンの用途が異なることが、博報堂こそだて家族研究所がまとめたレポートからわかった。長子が0～3歳の母親は「ブログ・SNS」「写真・動画の管理」、10～12歳の母親は「ゲーム」などの利用が高い傾向にあった。
中高生活の思い出…「恋愛」は公立中高が私立を上回る
ネオマーケティングは、中学高校時代をそれぞれ私立と公立で過ごした300名を対象に「中高時代に関する調査」を実施。中学生活で思い出深かったことについて「恋愛」と回答した公立中学生は19.3％と、私立中学生の7.3％を上回った。
留学を阻む要因トップ3は語学力・費用・安全面
海外留学したくない日本人学生は46％に上り、海外留学を阻む要因のトップ3は、「語学力の不足」「費用」「安全面の懸念」であることが、ブリティッシュ・カウンシルが11月14日に発表した調査結果より明らかになった。
求めるのは軽さ・速さ・バッテリー、大学生のモバイルノートPC
学生がモバイルノートパソコンに求める要件の1位は「軽さ」であることが、「ビジネスモバイル最強化計画」編集部が、全国の学生を対象に実施した調査結果からわかった。2位は「起動の速さ」と「バッテリーの持ち時間の長さ」だった。
インフルエンザの予防接種率は25％、受けない理由とは？
雪印メグミルクがインフルエンザシーズンを前に実施した予防対策に関する調査において、2013年のインフルエンザ予防接種率が25.5％に留まったことが明らかになった。予防接種を受けなかった理由の1位は費用面だという。
セキュリティ事件意識調査1位はベネッセ顧客情報の大量流出
インターネットセキュリティサービスを行うマカフィーは、「2014年のセキュリティ事件に関する意識調査」を実施し、10大セキュリティ事件を発表した。1位は顧客情報が大量流出したベネッセの事件、3位には多くの子どもが利用している「LINE」の乗っ取り被害だった。
教員志望の学生の94％「学校教育に部活動が必要」
教員志望の学生の94％が「日本の学校教育に部活動が必要だと思う」と回答し、79％が「学校部活動の顧問になりたい」と思っていることが、教員志望の大学生向けWebサイト「教員ステーション」が11月に発表した調査結果より明らかになった。
中高時代に関する調査、私立校出身者の約7割が「人生が変わった」
中学高校時代をそれぞれ私立と公立で過ごした人を対象とした調査が行われた。私立校出身者の約7割が「人生が変わったと思う」と回答し、公立出身者と比べ人生に与えた影響が大きいと感じていることがわかった。
子どもに望む親孝行、親子の会話が上位
メディケア生命保険は11月11日、「家族の絆と老後の生活に関する意識調査」結果を発表した。子どもに望む親孝行は、1位「自分のことで心配させない」、2位「自分の話をしてくれる」、3位「話をきいてくれる」で、子どもとの会話を望んでいる親が多いことがわかった。
MOOCの認知度が向上、87％が好評価
大規模公開オンライン講座（MOOC）の認知度は昨年と比べて向上しており、MOOCの取組みについては87％が良い評価をしていることが、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが11月11日に発表した調査結果より明らかになった。
アルバイト、大学4年生の9割が経験あり…2人に1人は就活でアピール
大学4年生の9割にアルバイト経験があり、2人に1人は就職活動でアルバイト経験をアピールしていることが、インテリジェンスが運営する求人情報サービス「an」の調査結果でわかった。
子育て支援制度、「不満」が過半数超
現行の子育て支援制度に不満を感じている人が過半数を超えることが、日本生活協同組合連合会の調査結果から明らかになった。「子どもを事件・事故や非行から守る活動に地域住民がもっと参加した方がよい」と考える人は75.4％に上った。
子どもの疑問、解決してきたかどうかが年収に影響
子どものころに疑問を解決することが、将来の年収に影響を与えることが、文響社が実施した調査結果からわかった。年収500万円以上の割合は、子どものころに疑問を「解決した人」30.9％に対し、「解決しなかった人」は20.3％と、差が出た。
小1「35人学級」見直し、75％が「さらに少人数にすべき」
リセマムでは「35人学級を40人学級に戻す」ことの是非について、Webサイト上で読者アンケートを実施した。全体では、「さらに少人数にすべき」が75％と圧倒的多数だった。
大学生の8割「就職したら自分の時間を大切にバランスよく働きたい」
大学生の8割が「社会人になったら生活や自分の時間を大切にバランス良く働きたい」と回答したことが、就職ジャーナルが11月6日に発表した調査結果より明らかになった。仕事とプライベートの理想的な比率は、「5：5」が3割を占めた。
「夫は外、妻は家庭」過半数の女性が反対
「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方に反対する人の割合は49.4％で、賛成の44.6％を上回る結果となったことが、内閣府が11月4日に発表した「女性の活躍推進に関する世論調査」より明らかになった。
