ネット銀行の顧客満足度調査、総合第1位は住信SBIネット銀行…RBB TODAY調査
イードのITニュースメディアRBB TODAYは、ネット銀行顧客満足度調査を実施し、総合満足度と6つの部門賞をイード・アワードとして発表した。住信SBIネット銀行が総合満足度第1位のほか、「操作性」などの部門賞でも第1位を獲得した。
秋入学の高校生の認知度75.9％、うち賛成は37.8％
リクルート進学総研は6月28日、高校生を対象に実施した「高校生価値意識調査2012」の結果の一部を公開した。高校生の進学・将来に関する考え方や価値意識、秋入学およびグルーバル化に対する意識などについてインターネット調査を実施したもの。
お小遣い3万円に半数が満足、家事分担には男女で大幅なズレ
共働き世帯の増加で、夫婦間の家計管理や家事分担に変化は起きたのか？ クロス・マーケティングが「夫婦の財布のヒモと家計分担」に関する調査を実施した。調査対象は、首都圏在住の20歳から49歳の男女900人。
電子書籍調査、約4割が従来の本の半額になったら購入を検討すると回答
楽天リサーチは25日、電子書籍に関するインターネット調査の結果を公表した。調査期間は6月4日〜5日で、全国20歳〜69歳の男女1,000サンプル（性年代均等割付 各セル100サンプル）から回答を得た。
未婚の20代働く女性、「出産後も働き続けたい」が62.7％
マイナビは6月26日、働く女子向けの情報サイト「escala cafe（エスカーラカフェ）」の会員である、未婚の働く20代女性を対象に実施した「女性の働き方に関する調査」の結果を公開した。
新入社員の管理職志向、女性28.7％・全体48.1％で過去最高
産業能率大学は、新入社員の働く意欲や新社会人としての意識、将来の目標などに関するアンケートを実施し「2012年度新入社員の会社生活調査」としてまとめた。
プチ旅行、プチバン…プチブームはコスパ意識が影響…アイシェア調査
マーケティングリサーチのアイシェアが行った調査によると、商品やサービスの購入時にコストパフォーマンスを意識する消費者は多く、プチバンなど「プチ」と題される商品やサービスの68.8％という高い認知度に影響しているという。
今年の新社会人、会社への貢献意識が強く現実的志向
産業能率大学は6月18日、新入社員の働く意欲や新社会人としての意識、将来の目標などについてアンケートを実施した「2012年度新入社員の会社生活調査」の結果を発表した。
ヒーローになったら「子どもと空を飛びたい」…父の日アンケート
円谷プロダクションは、今週末の父の日にちなんで「お父さんが描く理想のヒーロー像」について調査を実施した。
勉強を教えてほしい＆一緒に勉強してみたい有名人は？
旺文社は6月14日、「iPhoneユーザーが選ぶ『勉強を教えてほしい／一緒に勉強をしたい有名人』」アンケートの集計結果を公開した。同調査は、iPhoneユーザーを対象にiPhoneアプリ「AppBankお得情報」内アンケートで自由記述式により実施。
iPhone 4S、ソフトバンク vs. au 購入者満足度は？
調査マーケティング会社のイードは、ソフトバンク（SBM）とauから発売されて半年が経った「iPhone 4S」の購入者2000名を対象に、「iPhone 4S通信会社選択の満足度に関する調査」を実施した。au購入者の満足度が、SBM購入者の満足度を上回った。
妻より夫のほうが高い夫婦関係の満足度、年代別では40代が最低
リクルートは、ブライダル総研が夫婦関係の状況について詳細に把握するため、全国の20〜60代の既婚者2000人を対象に「夫婦関係調査」を実施した。
EV車に60％以上が関心、75％が200万円以下が妥当と回答…オークネット調査
オークネットは、「電気自動車（EV）に関する意識調査」を実施、その結果を発表した。調査期間は5月1日〜21日で、インターネットにより全国の男女1019名から回答を得た。
日本は世界一創造力が豊かな国と36％が回答、アドビが5か国で調査
コンピュータ・ソフトウェアの開発と販売を行うアドビは、米、英、独、仏、日の5か国の5,000名を対象に創造性についての調査を行った。調査結果によると、回答者の36％は、日本がもっとも創造力のある国だと答え、世界都市の中でも東京が第1位だった。
父の日調査、娘と一緒にお酒を飲みたい父親が6割
トレンド総研は30日、「父の日の過ごし方に関する調査」および「父娘と料理に関する調査」の結果を公表した。6月17日の「父の日」に焦点を当てたもので、20〜39歳の女性250名と45〜65歳の既婚男性250名から回答を得た。
原発事故に関する報道が「事実に忠実であった」と答えた記者が5割に留まる
京都大学の内田由紀子こころの未来研究センター准教授らのチームは、3月から4月にかけて、報道関係者115人に「震災報道」についてのアンケート調査を行った。
