教員志望の学生の94％「学校教育に部活動が必要」
教員志望の学生の94％が「日本の学校教育に部活動が必要だと思う」と回答し、79％が「学校部活動の顧問になりたい」と思っていることが、教員志望の大学生向けWebサイト「教員ステーション」が11月に発表した調査結果より明らかになった。
中高時代に関する調査、私立校出身者の約7割が「人生が変わった」
中学高校時代をそれぞれ私立と公立で過ごした人を対象とした調査が行われた。私立校出身者の約7割が「人生が変わったと思う」と回答し、公立出身者と比べ人生に与えた影響が大きいと感じていることがわかった。
子どもに望む親孝行、親子の会話が上位
メディケア生命保険は11月11日、「家族の絆と老後の生活に関する意識調査」結果を発表した。子どもに望む親孝行は、1位「自分のことで心配させない」、2位「自分の話をしてくれる」、3位「話をきいてくれる」で、子どもとの会話を望んでいる親が多いことがわかった。
MOOCの認知度が向上、87％が好評価
大規模公開オンライン講座（MOOC）の認知度は昨年と比べて向上しており、MOOCの取組みについては87％が良い評価をしていることが、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが11月11日に発表した調査結果より明らかになった。
アルバイト、大学4年生の9割が経験あり…2人に1人は就活でアピール
大学4年生の9割にアルバイト経験があり、2人に1人は就職活動でアルバイト経験をアピールしていることが、インテリジェンスが運営する求人情報サービス「an」の調査結果でわかった。
子育て支援制度、「不満」が過半数超
現行の子育て支援制度に不満を感じている人が過半数を超えることが、日本生活協同組合連合会の調査結果から明らかになった。「子どもを事件・事故や非行から守る活動に地域住民がもっと参加した方がよい」と考える人は75.4％に上った。
子どもの疑問、解決してきたかどうかが年収に影響
子どものころに疑問を解決することが、将来の年収に影響を与えることが、文響社が実施した調査結果からわかった。年収500万円以上の割合は、子どものころに疑問を「解決した人」30.9％に対し、「解決しなかった人」は20.3％と、差が出た。
小1「35人学級」見直し、75％が「さらに少人数にすべき」
リセマムでは「35人学級を40人学級に戻す」ことの是非について、Webサイト上で読者アンケートを実施した。全体では、「さらに少人数にすべき」が75％と圧倒的多数だった。
大学生の8割「就職したら自分の時間を大切にバランスよく働きたい」
大学生の8割が「社会人になったら生活や自分の時間を大切にバランス良く働きたい」と回答したことが、就職ジャーナルが11月6日に発表した調査結果より明らかになった。仕事とプライベートの理想的な比率は、「5：5」が3割を占めた。
「夫は外、妻は家庭」過半数の女性が反対
「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方に反対する人の割合は49.4％で、賛成の44.6％を上回る結果となったことが、内閣府が11月4日に発表した「女性の活躍推進に関する世論調査」より明らかになった。
大学生の7割が卒業までの目標を設定、資格取得を重視
就職ジャーナルの「学生×シゴト総研」は、大学1年生356名を対象に大学生活の目標に関する調査を実施、結果を発表した。回答者の7割が卒業までの目標があると回答、薬剤師免許など、資格取得を目標としてコメントが寄せられた。
日本人の国民性、長所は「勤勉」「礼儀正しい」「親切」
日本人の長所は「勤勉」「礼儀正しい」「親切」と回答した人がいずれも7割を超え、過去最高となったことが、統計数理研究所が10月30日に公表した「日本人の国民性 第13次全国調査」の結果より明らかになった。
読書、5割近くが「月1冊以上」…電子書籍の利用は2割
リサーチバンクは、「読書週間」（10月27日～11月9日）に合わせて、「読書に関する調査」を実施した。月に1冊以上本を読んでいる人は45％で、読書をするのは「自宅でくつろいでいるとき」がもっとも多かった。最近1年間に電子書籍を利用した人は2割にとどまった。
20～49歳ママの就業率40.7%、働きたいママは51.1％…リクルート調査
子どもをもつ主婦の就業率は40.7％、現在無業だが就業意欲がある人は51.1％、終業意欲のない人は8.2％にとどまることが、リクルートジョブズが10月24日に発表した、「20～49歳の既婚・子どもあり女性の就業状況」に関するまとめより明らかになった。
大学生活はイメージ通りではなかったと大学1年生、就職ジャーナル
就職ジャーナルの「学生×シゴト総研」 は10月23日、大学1年生356名を対象とした調査結果を発表した。調査によると、入学から約半年がたった大学1年生の半数以上が大学生活はイメージ通りではなかったと回答した。
2030年の学校像…教員は授業を行う講師から学習環境を整える学習推進役に
国際教育改革サミットは10月22日、世界各国の教育専門家を対象に実施した「2030年の学校像」に関する調査結果を発表した。今後、教育制度の大幅な変革が予測されていることが明らかになった。
