実家を離れた子ども、やっておけば良かった1位は「自炊」
4月からの新生活にあたり、一人暮らしを始めた、という人も多いだろう。実家を離れた若い人、そして送り出した家族の考えは、どのようなものだろうか？これについては、エバラ食品工業が「新生活実態と家庭の味に関する調査2015」の結果を、3月25日に公開している。
通信費「高いと思う」86％…家族総額の節約を考えるU25応援特割
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
就職したい企業・業種ランキング、1位は「地方公務員」
与信管理のリスクモンスターは3月27日、「第1回就職したい企業・業種ランキング」を発表した。1位には「地方公務員」がランクインした。業種では、公務員や銀行業、医薬品製造業などの人気が高かった。
奨学金の延滞者、8割が年収300万円未満…不安定雇用と低所得
日本学生支援機構による奨学金の延滞者は、8割が年収300万円未満であることが3月27日、同機構の調査結果より明らかになった。常勤職員は4割に満たない一方、非常勤や無職などの比率が高く、不安定な雇用や低所得が奨学金延滞の背景にある実態が浮き彫りとなっている。
専修学校生、半数以上が奨学金や減免制度を利用…9割「ないと修学困難」
専修学校生の半数以上が奨学金や減免制度などの経済的支援を受けていることが3月23日、調査結果より明らかになった。日本学生支援機構（JASSO）の奨学金を受けている学生の9割近くが「奨学金がなければ修学は困難」とし、家計所得300万円未満では96.1％にのぼった。
4月からの牛乳の値上げ、55.2％が「知らない」…頑張る酪農家
牛乳の出荷価格が、4月に値上げされるという。ネオマーケティングが全国の女性を対象に実施した調査によると、牛乳の値上げ（出荷価格）を「よく知っている」人はわずか10.4％だ。
子どもの担任になってほしい芸能人、1位は「尾木ママ」
子どもを持つ主婦が、子どものクラス担任になってほしいと思う芸能人は、1位「尾木ママ」こと「尾木直樹」、2位「櫻井翔（嵐）」、3位「武田鉄矢」であることが、ぱどが2月に実施したインターネット調査により明らかになった。
仕事で英語を使用する人の学習経験「日本国内で習得」半数以上…アルク調べ
仕事で英語を使用する人の半数以上は日本国内で習得していたことが、アルク教育総合研究所の「英語教育実態レポート」からわかった。仕事で英語を使う職種は内勤系に多く、6割以上の人は週1回以上の頻度で学習を続けている。
子育て新制度「理解している」わずか3割…重要な政策課題は「少子化対策」
4月にスタートする「子ども・子育て支援新制度」を理解している人はわずか3割であることが3月16日、ブライト・ウェイが運営する子育て・育児支援ポータルサイト「こそだて」の調査結果から明らかになった。一番重要だと思う政策課題は「少子化対策」が最多だった。
五月人形とこいのぼり、購入しない理由1位は「住宅環境」
「こどもの日」を前に日本トイザらスは3月13日、「五月人形・こいのぼりのアンケート調査」の結果を発表した。保護者や祖父母の8割近くが、五月人形やこいのぼりを「購入した」「購入する予定」と回答。購入しない理由は、住宅環境が最多だった。
タブレットの所有率33％、シェアトップは「iPadシリーズ」
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33％で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
部活やサークルに所属する大学生は9割以上、ほとんどがメリット感じる
メーリングリストサービス「らくらく連絡網」を運営するイオレは、「らくらく連絡網」の全国の大学生の会員を対象に「大学生のサークルに関するアンケート」を実施した。その結果、9割の大学生がサークルや部活に所属していると答えた。
住みたい街1位は4年連続「吉祥寺」…注目は目黒・武蔵小杉
リクルート住まいカンパニーは、関東1都4県に居住する人を対象に「2015年みんなが住みたい街ランキング関東版」をWEBアンケートにて実施。住みたい街（駅）ランキング1位は、本調査開始以来4年連続となる「吉祥寺」だった。
小学生がなりたい職業、男子は「サッカー選手」、女子は「医師」
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が3月5日、小学生の「将来なりたい職業」ランキングを発表した。男子は「サッカー選手・監督」、女子は「医師」がそれぞれ1位となった。
卒業式に好きな人からもらうもの…今でも変わらず「第2ボタン」
卒業式にもらうものといえば、「第2ボタン」。10代女性を対象に、AmebaとTEENS TREND LABOが共同で行った卒業にまつわる調査では、昔からの変わらない傾向が明らかになった。
小学校の英語教育「早期化」保護者の9割が肯定的…イーオン調べ
英会話教室のイーオンは、全国のイーオンキッズに通う小学生以下の子どもを持つ保護者を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施した。小学校の英語教育の「早期化」には約9割、「5～6年時の教科化」には約6割が肯定的な意見であることが明らかになった。
