2020年に教育改革が実施されることについて「賛成」と回答した親は97%にのぼることが、イー・ラーニング研究所の調査により明らかになった。教育改革が行われることを知っている保護者は90%、その理由についても知っている保護者は70%だった。
ベネッセ教育総合研究所は9月27日、専門学校生の学習と生活に関する実態調査結果を発表した。高校時代と比べて「授業に関心・興味がもてない」生徒が46.9%から33.1%に減少するなど、職業のリアルを身近に感じることで学びへの積極性が育つという。
九州大学の研究グループは9月20日、「男性の育児休業」を阻む一因に間違った思い込みから生まれる心理的壁があり、育児休業の取得を抑制しているとする研究成果を発表した。男性の育休取得率の改善に向け、方略策定などに役立つことが期待される。
イベントや関連商品の販売など各所で盛り上がりを見せているハロウィン。秋の一大イベントとして浸透してきているが、ハロウィンにかける平均予算は3,691円と秋から冬のイベントで最安であることがマクロミルが行った調査で明らかになった。
10代女子が商品やサービスに興味を持つきっかけとなるSNSは「Twitter」がもっとも多いことが、ADDIXが運営するマーケティング情報メディア「BWRITE(ブライト)」が行った「SNSコンテンツについての意識調査」で明らかになった。
出産(育児)を希望する女子学生が企業を選ぶ際、「育休制度」や「時短勤務制度」に関心が高いことが、マイナビ学生就職モニター調査の結果からわかった。2017年の就職活動を表す漢字の1位は5年連続で「楽」だった。
FuRyu(フリュー)が運営する調査機関「GIRLS’TREND(ガールズトレンド)研究所」は8月31日、女子高生を対象とした「スクールライフに関する意識調査」結果を発表した。学校の先生と「LINE友だち」になりたい生徒は50.8%で、28.8%は「なっている」ことがわかった。
東京都は8月29日、「自殺対策に関する意識」についてのアンケート結果を公表した。回答者の45.3%が、これまでに自殺またはそれに近いことを考えたことがあると回答。また、60.1%が小・中・高校生を対象に自殺防止対策を推進した方がよいとしている。
9月1日の「防災の日」を前に、大和ハウス工業は防災意識と実態に関する調査を実施。その結果、3人に1人は家族間で防災に関する情報を共有していないことが明らかになった。
内閣府は8月28日、平成29年度の国民生活に関する世論調査の結果を公表した。前年と比べた生活の向上感は8割近くが「同じようなもの」と回答。今後の生活の見通しでも65.2%が「同じようなもの」と答え、いずれも前回調査時より上昇した。
子どもの夏休みの宿題の取り組み方は、「計画的に毎日少しずつ片付ける」タイプがもっとも多く、半数近くを占めることが8月25日、イオレの調査結果からわかった。最後まで残りがちで、親が手伝うはめになる宿題は、1位「自由研究」、2位「読書感想文」であった。
いわゆる「JKビジネス」について、当事者世代である高校生のうち約3割が、これから働く子が「増える」と感じていることが、大阪府が行った意識調査からわかった。一方で、7割以上が働かないかと誘われても「絶対ことわる」と答えていた。
gooが8月21日に発表したgooランキング「実は甲子園に行ったことがある意外な有名人ランキング」によると、1位は「とにかく明るい安村」だった。gooランキングでは上位18人を紹介。ただし、控え選手も含む。
教育情報サイト「リセマム」を運営するイードとメディアオーパスプラスは、学習塾・進学塾を対象に、AI、機械学習を活用したデータ分析で入塾率向上・顧客満足度向上を支援するサービス「リセマム塾リサーチ」において業務提携し、8月21日よりイードから提供開始する。
eラーニングに関するサービスを提供するイー・ラーニング研究所が親を対象に実施した調査によると、2020年の教育改革に向けて実際に何かに取り組んでいる人は約3割。中でも、2020年に必修化される「プログラミング」に関心が高まっているようすがうかがえた。
タキイ種苗は、農業関連従事者除く全国の20歳以上の男女600名を対象に、野菜にまつわるイメージ評価や、野菜作りの関心度、実践状況を調査し、調査結果を8/9に発表した。好きな野菜ナンバーワンは、子ども、大人ともに「トマト」で子ども47.9%、大人68.8%だった。