女子中高生の71.4%が日本の将来について不安を感じており、56.5%は政治に対して何らかの不満を持っていることが、ふみコミュニケーションズが実施した「女子中高生の政治についての意識調査」の結果から明らかになった。
ジャストシステムの調査によると、2020年から小学校でプログラミングが必修化されることを知っている母親は39.4%。また、「STEM教育」を重要視している母親の67.8%が習い事や家庭学習での対策を始めていることが明らかになった。
ワコールは3月17日、ワコール麹町ビル(東京)にて、10歳前後の女の子を持つ母親を対象にセミナーを開催。3月3日に発表した「10歳キラキラ白書2017」の紹介と解説、下着教室「ツボミスクール」を同時開催し、ファーストブラ選びの重要性などについて説明した。
学研教育総合研究所は4月6日、2016年9月に実施した小学生白書Web版「小学生の生活・学習・グローバル意識に関する調査」の結果を公表した。小学生が通信機器のサービスでもっとも多く利用するのは「YouTube」で、テレビ視聴や読書は減少傾向にあることがわかった。
「学力低下」や「学習離れ」は、家庭に課題があると考える教職員が8割以上にのぼることが、日本教材文化研究財団による「家庭教育と親子関係に関する調査研究」の報告書から明らかになった。家庭でのしつけに対しても保護者と教職員では意識にズレがあった。
アイデムの「人と仕事研究所」は、2018年3月卒業予定で、民間企業への就職を希望している大学生・大学院生の男女685名を対象に就職活動に関する調査を実施。3人に1人以上の学生が「面接・試験段階」に突入しており、昨年より早い進捗状況であると発表した。
日本人は、45か国中で起業家精神がもっとも低いことが、日本アムウェイが4月4日に発表した調査結果より明らかになった。日本人は若いうちから起業への関心が低く、野心や向上心、自信、能力の理解が欠如しているという。
都立高校に対する都民の印象は上昇傾向にあり、肯定的回答が過去最高の45.9%であったことが3月23日、東京都教育委員会が実施した「都立高校に関する都民意識調査」の結果から明らかになった。中学生保護者に限ると、肯定的回答は69.7%にのぼった。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会(子どもネット研)は3月28日、未就学児のスマートフォン利用に不安を感じる保護者向けにセルフチェックリストの提供を開始した。「スマホ育児」で越えてはいけない一線がより具体的になっているという。
ホンダアクセスは3月23日、自家用車を保有している既婚ドライバーを対象とした「夫婦のライフスタイルとカーライフに関する調査2017」の結果を発表した。
ベネッセホールディングスの社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は3月22日、「第6回学習指導基本調査」の結果を公表した。同調査は、1997年に第1回調査がスタート。小学校・中学校・高校における学習指導の実態と教員の意識について、実態と変化を調べる内容だ。
アルバイト学生の3人に1人が学業に支障があり、4人に1人が何らかのトラブルを経験していることが、京都ブラックバイト対策協議会が実施した調査結果から明らかになった。学業への支障やトラブルは、アルバイト収入が増加するほど、増える傾向にあった。
ワコールは、子育てを行いながら仕事を持つ「ワーキングマザー」を対象に、「時間に関する意識調査」を実施。もっと長くしたい時間は「家族や子どもと過ごす時間」である一方、短くしたい時間は「家事に関する時間」であることが明らかになった。
卒業式のあとに謝恩会を開いている小学校は46%と、半数以下であることが3月16日、ベネッセ教育情報サイトの調査結果からわかった。準備の大変さなどから、謝恩会を開催する小学校は減りつつある一方、参加者の満足度は高い傾向にもあるという。
将来の職業に必要なスキルを身に付けていると考えている日本の若者は3割、世界各国の若者の平均は7割で、13か国中もっとも低いことが、アデコグループの調査結果より明らかになった。
女子小学4~6年生の4割以上が電子書籍を読んだ経験があることが3月16日、「子どもライフスタイル調査2017春」の結果からわかった。動画共有サイトは、女子小学生の約7割が見ており、「毎日、ほぼ毎日」見ているという回答も14.4%あった。