モバイルアプリ、保護者の8割は子どもに勧めることに前向き
栄光ゼミナールは、小学1年生から高校3年生の子どもを持つ保護者を対象に、子どものスマートフォン・タブレット端末でのアプリ利用に関する意識調査を実施。約8割は子どもにモバイルアプリの利用を勧めることに前向きであることが明らかになった。
小学校トイレ、主流の和式は「恥ずかしい」「苦手」
学校での排便に約6割の児童が抵抗を感じており、和式トイレが多い学校では「恥ずかしい」などの理由に加えて「和式トイレが苦手」という理由で抵抗を感じることが、小林製薬の調査からわかった。1年生の保護者の8割は入学前の練習を勧めている。
18歳の半数、新聞読まず…情報源の選択は利便性や費用を重視
日本財団は2018年10月15日、10月からスタートした「18歳の意識調査」の第2回結果を発表した。今回のテーマは新聞。18歳の52.5％が新聞を読んでおらず、将来的にも「お金を出して購読しようとは思わない」という回答がもっとも多かった。
就活生、ギリギリ出社「なし」約6割…社会人は容認傾向
学生の約6割は「入社をしたらギリギリ出社はなし」と考えているのに対して、社会人の約7割は「あり」と考えていることが、レバレジーズによる調査からわかった。また、半数以上の学生は、定時を過ぎてすぐに帰れないことは離職の原因につながると考えていた。
スポーツする子どもほど「最後までやり遂げたい」体力・運動調査
日常的に運動・スポーツをする子どもは、「何でも最後までやり遂げたい」という達成意欲が高い傾向にあることが、スポーツ庁による「体力・運動能力調査」の結果分析から明らかになった。男女とも運動・スポーツの実施頻度が高いほど、達成意欲も高かった。
幼保無償化、保育士・幼稚園教諭の約7割が「反対」
2019年10月に全面実施される「幼児教育・保育の無償化（幼保無償化）」について、保育士・幼稚園教諭の約7割が「反対」していることが、Webサイト「保育のお仕事」を運営するウェルクスが発表したアンケート結果より明らかになった。
金融教育「小学校低学年」から必要…子どもの約6割がキャッシュレス化？
約6割の子どもが、交通系ICカードなど現金以外でお金を使った経験があることが2018年10月5日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。子どもの金融教育は100％の保護者が「必要」と感じており、始める時期は「小学1・2年」がもっとも多かった。
成人年齢引下げ、18歳は「賛成」6割以上…日本財団が初調査
2022年4月の成人年齢引下げについて、当事者の18歳は6割以上が「賛成」していることが、日本財団「18歳意識調査」からわかった。18歳以下で適用して良いと思う内容では、「選挙権が得られる」がトップ。少年法の適用は、約3割が「もっと早くても良い」と答えた。
部活の「体罰・パワハラ」世代間で意識に差…上の世代ほど容認
インターネットメディア開発事業などを展開するホワイトボックスは2018年10月2日、20代から50代を対象とした「学生時代の部活動の実態」調査を公開した。暴力の代わりにパワハラが増えていることや、上の世代ほど我が子への体罰・暴力を容認する傾向があることがわかった。
学校外の勉強、高校生「しない」大幅増…出生児縦断調査
文部科学省は平成30年（2018年）9月28日、平成13年出生児（高校1年生など）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第16回調査（平成29年）の結果を公表した。学校外での勉強時間は、高校生になって減少し、「しない」割合が大幅に増えている。
子どもの性被害、「不安を感じる」7割以上…内閣府世論調査
内閣府は2018年9月28日、子どもの性被害防止対策に関する世論調査の結果を公表した。身近にいる子どもの性被害に不安を感じる人は7割以上にのぼった。不安に感じる理由は、「SNSなどを通じて見知らぬ人と簡単に出会えるから」がもっとも多かった。
「檄を飛ばす」「なし崩し」6割以上が誤認…文化庁の国語世論調査
文化庁は2018年9月25日、2017年度（平成29年度）「国語に関する世論調査」の結果を公表した。「檄を飛ばす」は67.4％が、「なし崩し」は65.6％が本来の意味とは違う意味だと認識していることが明らかになった。調査結果は文化庁Webサイトに掲載されている。
AO・自己推薦で入学した私立大学生、授業の満足度が高い傾向
AO・自己推薦入試で入学した学生は、所属学部・学科の満足度や学生生活の充実度、授業など正課教育全体の満足度がいずれも高い傾向にあることが、日本私立大学連盟が2018年9月25日に発表した「私立大学学生生活白書2018」より明らかになった。
【大学受験】6割以上の地方の受験生、大学受験の諸経費が「負担」
地方の受験生の65.5％が、受験料以外の交通費や宿泊費などを「とても負担」「やや負担」と感じていることが、シンドバッド・インターナショナルが2018年9月18日に発表した調査結果より明らかになった。
有料学習サービス、7割の子どもは家計負担で「ためらい」
家計負担を考え、有料学習サービスの利用をためらったことがある子どもは7割にのぼることが2018年9月11日、リクルートマーケティングパートナーズの調査結果から明らかになった。一方、保護者の9割以上は有料学習サービスを「相談されれば検討する」と考えていた。
PewDiePieに動画・音楽…2018年夏、世界の子どもオンライン活動実態
カスペルスキーは2018年9月7日、「保護者による管理」機能のデータから分析した「今夏の子どもや青少年のオンライン活動実態」を公開した。Kaspersky Labの分析をもとにしたもので、SNSよりも、動画コンテンツを見たり、音楽を聴いたりして過ごす傾向にあったという。
