子どもを持つ親世代で、GIGAスクール構想を認知している人は約6割であることが、イー・ラーニング研究所の調べで明らかになった。また、マイナンバーカードによる学習管理について知る回答者は2割未満だった。
日本の保護者は子どもの基礎学力のレベルを把握しておらず、学校のテスト結果への関心が世界11か国と比較して極めて低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
オープンキャンパスの望ましい参加方法として、高校3年生の87.8%が「実際に学校に行く(リアル)」をあげていることが2021年2月4日、マイナビ進学の調査結果から明らかになった。進路選択における不安もリアルなイベントに参加できないことが最多だった。
日本トレンドリサーチが実施した「教科書」に関するアンケートによると、小中学校でのデジタル教科書の本格導入について、「賛成」と回答した人は38.3%であることが明らかになった。中学生以下の子どもをもつ保護者に限ると、「賛成」が46.6%と約半数を占めている。
家族が感染や濃厚接触で自宅療養になったときのため、食料品や日用品を備えている子育て家庭は38%であることが2021年1月29日、小学館が運営する「HugKum」の調査結果からわかった。緊急事態宣言が早くに出た首都圏は比較的備蓄を意識している傾向にあった。
栄光ゼミナールの調査で、取得している検定や資格があると回答した小学生は54.1%、中高生は85.2%だった。小学生は「漢検」、中高生は「英検」の取得者が多く、中高生の取得目的は「入試に役立てるため」がもっとも多かった。
相変わらず新型コロナウイルスが猛威を振るう中、新しい年を迎えた1月も終わり、きょうから2月に入り、あす2日は「節分」、その翌3日は「立春」となる。
新型コロナウイルスのワクチン接種を希望する人は約6割であることが2021年1月29日、大阪府の調査結果から明らかになった。年代が若いほど「感染しても自分は重症化しない」とする割合が高く、行動歴など「調査に協力したくない」は30歳未満で2割を超えている。
東洋館出版社は2021年2月1日、立教大学・中原淳教授監修の新刊『学校が「とまった」日―ウィズ・コロナの学びを支える人々の挑戦―』を刊行する。全国一斉休校で何が起こっていたかを当事者の証言とデータ分析から実態把握し、学びを支えていくためのヒントを提示する。
ランドセルの最新情報をまとめたポータルサイト「ランドセル通知表」は、ランドセルの最新調査結果を公表した。ここ数年は、コードバン素材を使った高級志向のモデルが人気を集め、生産数が少ない「工房系ブランド」は完売で買えない人も出ているという。
2020年に保護者間で話題になった子どもの習い事は、「英語・英会話スクール」と「プログラミング教室」だったことがイー・ラーニング研究所の調査で明らかになった。2020年度から学校で英会話やプログラミング学習が実施されたことで注目が集まったとみられる。
女子大生マーケティングを展開するKIRINZは2021年1月22日、「2020年度の大学の授業/テスト」に関するアンケート結果を公表した。1年間講義を受けた結果、オンラインとオフラインの好みは真っ二つに割れる結果になった。
学校訪問型の下着教室「ツボミスクール」を実施してきたワコールが、小3~6年生の親子対象オンライン講座(無料)をスタート。遠方でも自宅から気軽に参加できる「学ブラ講座」に10歳の娘と参加してみた。娘の下着、いつ何を?問題に直面する母親必見の体験レポート。
日本の保護者は、他国と比べ学校の授業に対する満足度が低いにも関わらず、収入に対する教育費の割合が少なく、「子どもたちがもっと勉強するために自分の力で学習すべきだ」と考える割合も低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
STEAM教育専門メディア「STEAM JAPAN」によると、親世代の4人に3人が現在の日本の教育に不安をもち、「先の見えない不透明さ」にもっとも不安をもっていることがわかった。世帯年収1,000万円以上の家庭では、グローバル化や教育への不安がより高い傾向にあった。
ホンダは、軽自動車ユーザー男女500人を対象にアンケート調査を実施。約9割の人が「次も軽自動車を選びたい」と考えていることが明らかになった。