あしなが育英会は2020年11月30日、全奨学生7,612人に年越し緊急支援金20万円を支給すると発表した。遺児家庭では約3分の1がコロナ禍で収入減に見舞われ、大学生の2人に1人が「アルバイト収入が減った」、4人に1人が「退学を考えた」と回答するなど、深刻な実態にある。
Withコロナの状況下で、人々の働き方・住まい・移動・意識にどのような変化があったのかを探るため、イードは独自で調査を行いました。今回は「住まい」について考察します。
くらしのマーケットは2020年11月25日、「年末年始の過ごし方」に対するアンケート調査の結果を公表した。年末年始休暇の“分散取得”予定者は1割未満で、約8割が「自宅でゆっくりする」と回答した。
保護者が子どもに将来なってほしい職業は、男の子1位が「公務員」、女の子1位が「看護師」であることが、ビズヒッツが2020年11月12日に発表した調査結果より明らかになった。
オトバンクは2020年11月17日、「オーディオブックの利用傾向」に関する調査結果を発表した。利用者の9割が「知識習得」に活用しており、コロナ禍で聴く量(時間や作品数)が増えた変化もみられた。
ネオマーケティングは2020年11月27日、「年末年始の帰省」をテーマにした調査結果を公表した。新型コロナウイルスの影響で、年末年始に「帰省する」と回答した人は14.2%、「帰省しない」と回答した人は63.0%と、6割を超える人が帰省をやめている。
子どものスマホ使い始め理由は、「緊急時に子どもと連絡が取れるように」が半数を占めていたことが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2020年11月18日に発表した調査結果より明らかになった。
公立小中高のおよそ15%が2020度の修学旅行の中止を決めた中、コロナ禍の修学旅行について、39.6%の人が「中止しなくてもよい」と回答したことが、日本トレンドリサーチが2020年11月12日に公表した調査結果から明らかになった。
アルクは2020年11月25日、「子どもの英語学習に関する小・中学生の保護者調査」の結果を発表した。保護者の7割近くが、学校の英語授業を不安に思っている一方、英語学習のはっきりした目標を持っていない傾向も明らかになった。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。各地域の大学ブランド総合力1位は、首都圏が「東京大学」、北海道が「北海道大学」、近畿が「京都大学」、九州が「九州大学」など国立大学が独占した。
新型コロナウイルス感染拡大後、子どもの外出頻度が減り、「おもちゃ遊び」や「動画視聴」といった遊びが6割以上にのぼることが、コペルが2020年11月17日に発表した調査結果より明らかになった。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」を発表した。中国・四国編の大学ブランド総合力は、中国地方では4年ぶりに「岡山大学」、四国地方では前年に引き続き「愛媛大学」が首位を獲得した。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。九州・沖縄・山口編55校のうち、大学ブランド総合力は1位「九州大学」、2位「福岡大学」、3位「熊本大学」となり、前年調査と変わらぬブランド力の強さをみせた。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。首都圏編の大学ブランド総合力トップ3は、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学の順で、前回と同じだった。
手洗いやマスク使用は9割近くの人が実践し、新型コロナウイルス感染症流行を経て「感染症への関心が高まった」という人も6割を超えることが2020年11月、日本感染症学会と日本環境感染学会の調査結果からわかった。ただ、感染症全般の認知や理解は進んでいなかった。
マイナビティーンズラボは2020年11月19日、「2020年ティーンが選ぶトレンドランキング」を発表した。ヒト部門の1位は「NiziU」、コト部門の1位は「Nizi Project」がランクイン。モノ部門の1位には、さまざまなトレンドに影響を及ぼした「TikTok」が選ばれた。