横浜エリアの住宅や不動産を紹介する総合サイト「横浜スタイル」を運営する日京ホールディングスは、男女400人を対象に1都3県38エリアに関する意識調査を実施。「人気の観光地にアクセスしやすい」エリアの1位に横浜市が選ばれた。
2020年に七五三を祝う家庭の約7割が、新型コロナウイルスの感染状況から実施に不安を感じており、記念撮影を前向きに検討しているのは約6割であることが、出張撮影プラットフォーム「fotowa」が行った調査で明らかになった。
イー・ラーニング研究所は2020年9月7日、「2020年新型コロナウイルスによる教育変化に関する調査アンケート」の結果を公表した。新型コロナウイルス発生後、子どもと過ごす時間が増えた影響などから、約8割の保護者が子どもの教育について考える機会が増えたと答えている。
現在の高校生と中学生は、課題に直面したとき、失敗を恐れず「まず動く」が多数派であることが、ナガセの行った「課題への向き合い方や将来の夢・目標などに関する独自アンケート」で明らかとなった。
成績上位の高校生ほど勉強を楽しいと感じていることが、東進ハイスクール・東進衛星予備校(以下「東進」)を運営するナガセが2020年9月3日に発表した調査結果より明らかとなった。
順天堂大学と花王による共同研究グループは、2020年4~5月の新型コロナウイルス感染症対策の緊急事態宣言下における幼児の活動実態について、歩数の計測を中心に調査を実施。歩数減少は保護者より幼児に顕著にみられ、3~5歳では2~6割減少していたことがわかった。
ユニセフ(国連児童基金)・イノチェンティ研究所は2020年9月3日、「レポートカード」シリーズの最新報告書を発表した。レポートカード16では、先進国の子どもの幸福度ランキングを調査。日本の子どもの幸福度の総合順位は38か国中20位であった。
「専業主婦になるなら、夫の年収はいくら必要だと思うか」との質問に、アンケートサイト「OKGIRL」で回答した約7割の女性が「500~800万円」と回答した。「1000~2000万円」と回答した人も2割を超え、「都内で子育てするなら1000万円以上必要」との声もあった。
中3生・高3生の校外学習費が前年比で1か月8,000円減少し、新型コロナの影響で「受験勉強や志望校選びに支障が出ている」という受験生が7割にのぼることが2020年9月2日、ベネッセコーポレーションの調査より明らかになった。調査結果を受け、受験生の無償支援を開始した。
ストレスオフ・アライアンスは2020年8月25日、エンディアンと共同で「ココロの体力測定」調査を実施し、「ストレスオフ県ランキング2020」を発表した。男性の1位は前年2位の「青森県」、女性は「鳥取県」が2年連続3度目の1位に選ばれた。
文部科学省は2020年8月28日、2001年(平成13年)出生児(高校3年生相当)を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第18回調査(2019年)の結果を公表した。休日の勉強時間は「3時間以上勉強する」と「しない」がいずれも過去最多となり、二極化の傾向がみられた。
三井ダイレクト損害保険は、義務化から今年で20年となるチャイルドシートの使用に関する調査を、子どもがいる全国20代から40代の男女1103人を対象に実施。その結果を発表した。
アバストは2020年8月28日、世界12か国を対象としたオンライン授業に関する調査結果を発表した。外出自粛期間中のオンライン授業について、満足していると回答した日本の保護者はわずか24%で、12か国中もっとも低かった。
中高生の9割が試験の点数アップや目標達成のためには勉強計画を立てるべきと考えているのに対し、実際に実行できているのはその約半数であることが、コクヨが2020年8月27日に発表した調査結果より明らかとなった。
20代~60代の9割以上が「災害に対して、日ごろから備えることは大切」と実感していながら、約9割が家庭における災害の備えが「十分ではない」と感じていることが、旭化成ホームプロダクツが2020年8月27日に発表した調査結果より明らかになった。
atama plusは、AI先生「atama+」を利用する中高生の学習状況を調査。atama+で数学を学習した中高生のうち、高校生の約46%が中学生範囲の単元に、中学生の約55%が小学生範囲の単元につまずきを抱えていたことがわかった。