リクルートキャリアの「就職みらい研究所」が実施した「就職プロセス調査」によると、Web面接における学生の不安は3か月で変化し、「通信環境」がTOPとなったことがわかった。また、企業の対応は「学生の不安を取り除くもの」が好印象だという結果となった。
SNSを利用する20代~60代の8割強が、SNSでの誹謗中傷に対する罰則を強化すべきと考えていることが、BIGLOBEが2020年8月26日に発表した「withコロナ時代のストレスに関する調査」結果より明らかとなった。
保護者は、毎日の登降園手続きやメール、連絡帳などで保育運営のICT化に対する満足度が高いことが2020年8月24日、global child careの調査結果から明らかになった。保育運営のICT化で負担が軽減され、手続き簡素化や時間短縮につながっていることが評価を得ているという。
早生まれの人の42.8%が「不利」だと感じたことがあることが2020年8月21日、日本トレンドリサーチの調査結果からわかった。一方、早生まれではない人が、早生まれの人と比べて「有利」と感じたことがある割合は14.0%にとどまった。
立命館大学公認の学生新聞・メディア団体の立命館大学新聞社は2020年8月19日、学部生を対象に行った調査を公表。回答者の約25%が秋学期以降の休学について「考えている」と回答した。また、約10%の学生が退学を検討していることもわかった。
テアトルアカデミーが全国の10代から20代を対象に行った、オンライン上のコミュニケーションに関する調査によると、中高生の18.8%が「オンラインレッスン」の受講経験があり、5人に1人以上は「オンラインのほうが自信を持てる」と回答した。
自分や家族がコロナになったら「秘密にしたい」と考えている子どもが32%にのぼることが2020年8月18日、国立成育医療研究センターの調査結果から明らかになった。「コロナになった人とは、コロナが治ってもあまり一緒には遊びたくない」と回答した子どもも22%いた。
「女性管理職30%」目標を達成している企業は7.5%にとどまることが2020年8月17日、帝国データバンクによる「女性登用に対する企業の意識調査」結果からわかった。女性の活躍促進のために重要なことは「妊娠・出産・子育て支援の充実」が最多であった。
ベネッセ教育総合研究所が行った、新型コロナウイルス感染症の影響による生活環境の変化の調査で、母親の約7割が「子どもがうまく育っているか不安になる」と回答した。子育てに関するサポートを感じている母親のほうが、楽しさや自信を感じている傾向にあった。
応用社会心理学研究所は、2020年3月に全国の大学学部卒業生を対象に、学生視点による大学の「価値」、大学教育のリアリティを測定する調査を実施。8月7日に調査結果を発表した。有効回答数は1,142名。
専修大学では、コロナウイルス感染症拡大に伴うオンライン授業の品質向上に資するため、学生を対象とした7,000人規模の大規模アンケート調査を実施し、その結果を2020年8月7日に発表した。
日本財団は2020年7月30日、第28回「18歳意識調査」結果を公表した。SNSを利用した経験があるのは94.0%で、半数以上が1日2時間以上使用していることが明らかになった。SNSの法整備について75.5%が「必要」と回答している。
2020年夏、新型コロナウイルスの影響で予定を変更した人は25.3%で、その半数以上が理由に「人が密集する場所やイベント、日程を避けるため」と回答したことが2020年7月29日、マイボイスコムの調査結果から明らかになった。過ごし方は、「自宅で過ごす」が4割弱だった。
2020年の夏休みに9割以上の保護者がオンラインでの習い事を検討していることが、イー・ラーニング研究所の調査により明らかになった。夏休みに子どもにさせたい習い事は、「英語・英会話スクール」「プログラミング」に人気が集まった。
女子大生の9割が日常生活で性的な嫌がらせや性差別を経験したり見たりしていることが2020年7月22日、ガールスカウト日本連盟が公開した調査報告書より明らかになった。性的嫌がらせを受けたり見たりする場は、インターネットとメディアが8割以上と高い割合を示した。
新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休校で、オンライン授業を「受けた」学生は68.8%であることが、ソニー生命保険が2020年7月21日に発表した「コミュニケーションに関する意識調査2020」の結果より明らかになった。