アバストは2020年8月28日、世界12か国を対象としたオンライン授業に関する調査結果を発表した。外出自粛期間中のオンライン授業について、満足していると回答した日本の保護者はわずか24%で、12か国中もっとも低かった。
中高生の9割が試験の点数アップや目標達成のためには勉強計画を立てるべきと考えているのに対し、実際に実行できているのはその約半数であることが、コクヨが2020年8月27日に発表した調査結果より明らかとなった。
20代~60代の9割以上が「災害に対して、日ごろから備えることは大切」と実感していながら、約9割が家庭における災害の備えが「十分ではない」と感じていることが、旭化成ホームプロダクツが2020年8月27日に発表した調査結果より明らかになった。
atama plusは、AI先生「atama+」を利用する中高生の学習状況を調査。atama+で数学を学習した中高生のうち、高校生の約46%が中学生範囲の単元に、中学生の約55%が小学生範囲の単元につまずきを抱えていたことがわかった。
リクルートキャリアの「就職みらい研究所」が実施した「就職プロセス調査」によると、Web面接における学生の不安は3か月で変化し、「通信環境」がTOPとなったことがわかった。また、企業の対応は「学生の不安を取り除くもの」が好印象だという結果となった。
SNSを利用する20代~60代の8割強が、SNSでの誹謗中傷に対する罰則を強化すべきと考えていることが、BIGLOBEが2020年8月26日に発表した「withコロナ時代のストレスに関する調査」結果より明らかとなった。
保護者は、毎日の登降園手続きやメール、連絡帳などで保育運営のICT化に対する満足度が高いことが2020年8月24日、global child careの調査結果から明らかになった。保育運営のICT化で負担が軽減され、手続き簡素化や時間短縮につながっていることが評価を得ているという。
早生まれの人の42.8%が「不利」だと感じたことがあることが2020年8月21日、日本トレンドリサーチの調査結果からわかった。一方、早生まれではない人が、早生まれの人と比べて「有利」と感じたことがある割合は14.0%にとどまった。
立命館大学公認の学生新聞・メディア団体の立命館大学新聞社は2020年8月19日、学部生を対象に行った調査を公表。回答者の約25%が秋学期以降の休学について「考えている」と回答した。また、約10%の学生が退学を検討していることもわかった。
テアトルアカデミーが全国の10代から20代を対象に行った、オンライン上のコミュニケーションに関する調査によると、中高生の18.8%が「オンラインレッスン」の受講経験があり、5人に1人以上は「オンラインのほうが自信を持てる」と回答した。
自分や家族がコロナになったら「秘密にしたい」と考えている子どもが32%にのぼることが2020年8月18日、国立成育医療研究センターの調査結果から明らかになった。「コロナになった人とは、コロナが治ってもあまり一緒には遊びたくない」と回答した子どもも22%いた。
「女性管理職30%」目標を達成している企業は7.5%にとどまることが2020年8月17日、帝国データバンクによる「女性登用に対する企業の意識調査」結果からわかった。女性の活躍促進のために重要なことは「妊娠・出産・子育て支援の充実」が最多であった。
ベネッセ教育総合研究所が行った、新型コロナウイルス感染症の影響による生活環境の変化の調査で、母親の約7割が「子どもがうまく育っているか不安になる」と回答した。子育てに関するサポートを感じている母親のほうが、楽しさや自信を感じている傾向にあった。
応用社会心理学研究所は、2020年3月に全国の大学学部卒業生を対象に、学生視点による大学の「価値」、大学教育のリアリティを測定する調査を実施。8月7日に調査結果を発表した。有効回答数は1,142名。
専修大学では、コロナウイルス感染症拡大に伴うオンライン授業の品質向上に資するため、学生を対象とした7,000人規模の大規模アンケート調査を実施し、その結果を2020年8月7日に発表した。
日本財団は2020年7月30日、第28回「18歳意識調査」結果を公表した。SNSを利用した経験があるのは94.0%で、半数以上が1日2時間以上使用していることが明らかになった。SNSの法整備について75.5%が「必要」と回答している。