日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。各地域の大学ブランド総合力1位は、首都圏が「東京大学」、北海道が「北海道大学」、近畿が「京都大学」、九州が「九州大学」など国立大学が独占した。
新型コロナウイルス感染拡大後、子どもの外出頻度が減り、「おもちゃ遊び」や「動画視聴」といった遊びが6割以上にのぼることが、コペルが2020年11月17日に発表した調査結果より明らかになった。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」を発表した。中国・四国編の大学ブランド総合力は、中国地方では4年ぶりに「岡山大学」、四国地方では前年に引き続き「愛媛大学」が首位を獲得した。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。九州・沖縄・山口編55校のうち、大学ブランド総合力は1位「九州大学」、2位「福岡大学」、3位「熊本大学」となり、前年調査と変わらぬブランド力の強さをみせた。
日経BPコンサルティングは2020年11月25日、「大学ブランド・イメージ調査(2020-2021)」の結果を発表した。首都圏編の大学ブランド総合力トップ3は、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学の順で、前回と同じだった。
手洗いやマスク使用は9割近くの人が実践し、新型コロナウイルス感染症流行を経て「感染症への関心が高まった」という人も6割を超えることが2020年11月、日本感染症学会と日本環境感染学会の調査結果からわかった。ただ、感染症全般の認知や理解は進んでいなかった。
マイナビティーンズラボは2020年11月19日、「2020年ティーンが選ぶトレンドランキング」を発表した。ヒト部門の1位は「NiziU」、コト部門の1位は「Nizi Project」がランクイン。モノ部門の1位には、さまざまなトレンドに影響を及ぼした「TikTok」が選ばれた。
子どもにお小遣いを渡している家庭の9割以上は「現金」である一方、半数以上の保護者はお小遣いのキャッシュレス化に関心があることが2020年11月18日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。金融教育で学ばせたいことでは「資産運用」や「投資」が上位となった。
「子どもの学習にデジタルメディアを活用させたい」と考えている割合は、小学生の母親が56.4%、幼児の母親が50.0%であることが、ベネッセ教育総合研究所が2020年11月17日に発表した調査結果より明らかになった。
2021年度大学入試を控えた高校3年生の約8割が、一般選抜で主体性評価がされることに賛成しているが、約7割が不安を持っているということがODKソリューションズの調べでわかった。調査は、2021年度入試を控える高校3年生200名に対して、インターネットリサーチで行われた。
2021年度入試を控えた高校3年生の約8割が、学力以外に受験生自身の今までの取組みや人柄(主体性)を評価する主体性評価について「賛成」「どちらかといえば賛成」と回答していることが、ODKソリューションズが2020年10月28日に発表した調査結果より明らかになった。
近年小学校で広まりを見せている「あだ名禁止の校則」について、「賛成」意見は18.5%にとどまっていることが日本トレンドリサーチによる調査結果からわかった。54.1%と半数以上は「どちらでもない」と中立の立場をとり、反対意見が賛成を上回った。
子どもが仕事を選ぶ際、保護者が気にかけたいことは、「自分の好きなこと・得意なことが生かせる」が83.8%ともっとも多いことが、栄光ゼミナールの小中高生の家庭の職業観に関する調査で明らかになった。
新型コロナウイルス禍での保育士に求める項目について、子育てママの52.3%が「感染症対策」よりも「保育」を優先してほしいと回答したことが、明日香が2020年10月28日に公表した調査結果から明らかになった。
栄光ゼミナールは2020年11月2日、保護者を対象にした「小中高生の家庭の職業観に関する意識調査」の結果を発表。就きたい職業がある中高生の8割が実現のため努力していることがわかった。
お金に関する情報メディア「まねーぶ」の調査で、既婚女性のへそくり額は「50,001~100,000円」の割合が18.4%ともっとも多く、平均値は94.1万円、中央値は15万円だった。へそくりしている期間は「1年以上~3年未満」が38.4%と最多となった。