保護者が選ぶ2021年の漢字「耐・変・家」がトップ3
2021年を表す「保護者が選ぶ漢字」は、1位「耐」、2位「変」「家」、3位「幸」であることが、千が行った「漢字に関する保護者の意識調査」の結果より明らかになった。コロナ禍を連想する漢字が並ぶ一方、「楽」「愛」等のポジティブな漢字も選ばれている。
家事代行、ファミリー層の9割が満足…女性のキャリア形成にも有効
家事代行マッチングプラットフォームを運営するタスカジは、「家庭内（ジェンダー間）の家事ギャップと家事代行利用の実態調査」の結果を発表した。30～50代の夫婦のみ世帯やファミリー層では、約9割が家事代行利用に満足していることがわかった。
中受合格に「お出かけ」効果…旅行が生きた知識に
旅行で子供が経験を積んだと考える保護者は88％にのぼることが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。旅行を通して得た実体験が勉強する内容と結び付くことで、より生きた知識として子供の中に入るという。
【大学入学共通テスト】高2生の6割以上、秋には対策開始
大学入学共通テストについて、大半の生徒が「特別な対策」が必要と考えていることが2021年12月3日、河合塾と河合塾マナビスが実施した調査結果から明らかになった。高校2年生の6割以上が、秋の時点で何らかの共通テスト対策を始めていた。
8割の高校生「制服は必要」理由は？
菅公学生服は2021年11月30日、毎月最終火曜日に結果を発信している調査レポート「カンコーホームルーム」Vol.190にて、高校生が考える「学校制服の必要性」に関する調査データを公開した。
若者の投票率を上げる施策、インターネット投票73％…学生調査
ガロアは、日本全国の学生を対象に「政治・選挙への興味関心の実態に関する調査」を行った。若者の政治への興味関心を高め、投票率を上げるために効果的と考える施策について尋ねたところ、73％がインターネット投票と回答した。
年末年始の帰省58.6％が予定…2年以上ぶりが最多
東京・神奈川在住で関東地方以外に実家がある子育て世帯の58.6％が2021年～2022年の年末年始に帰省を予定していることが、ROLLCAKEが実施した調査から明らかになった。帰省割合は昨年より24.8%増加。帰省は「2年以上ぶり」が最多となった。
コロナワクチン「すぐ受けたい」小学生55％、中学生72％
新型コロナウイルスワクチンについて、小学生の55％、中学生の72％が「接種できるようになったらすぐに受けたい」と考えていることが2021年11月17日、国立成育医療研究センターの「コロナ×こどもアンケート」第6回調査報告書から明らかになった。
就職活動の重視項目は「リモート勤務や残業時間」就活調査
年間1,500回以上の企業と就活生をマッチングするイベントを行うDYMは、2021年6月25日～2021年9月2日に都内で開催した新卒採用に関する企画「Meets Company（ミーツカンパニー）」で参加した就活生380名にアンケートを実施した。
大学等の2021年度後期授業「半分以上対面授業」97.6%
文部科学省は2021年11月19日、大学等における2021年度後期の授業の実施方針等に関する調査および学生への支援状況・学生の修学状況等に関する調査結果について公表した。10月7日の調査実施時点で、約97.6％の大学等が「半分以上を対面授業とする予定」と回答した。
コロナ禍は「教育にマイナスだった」72.9％、学習機会は世帯年収で差も
コロナ禍は子供の学習状況に「マイナスの影響があった」という保護者が72.9％にのぼることが2021年11月11日、ARINAが運営する教育メディア「おうち教材の森」の調査結果から明らかになった。コロナ禍で増やした学習機会は世帯年収によって差があった。
22年卒者の内定率「前年度より高まっている」26％…ディスコ調べ
2022年卒者の就職活動状況について、2021年9月時点での内定状況が前年度と比べて「高まっている」と回答した大学が26.6％にのぼることが、ディスコの調査結果より明らかになった。コロナ禍の影響で急速に低下した内定状況に改善の兆しがみられる。
就職活動結果への納得感、自己効力感と相関
自己効力感が高い人ほど、就職活動結果への納得感が高いことが、リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所が2021年11月9日に発表した調査結果より明らかとなった。
子供の好奇心向上…ソニー感動体験プログラム参加者調査
ソニーグループと放課後NPOアフタースクールは、「感動体験プログラム」2021年度上期のプログラムにおける効果測定を実施した。ワークショップを通じて知らないことに挑戦したいという意欲や、未知なものごとに対する好奇心が向上したという結果が確認できた。
環境問題に対する親子の意識調査…子供世代の高い意識が親の背中押す
グリーン電力小売りサービス「しろくま電力（ぱわー）」を提供するafterFITは、全国の中高生とその親を対象に「環境問題に対する親子の意識調査」を実施した。その結果、親世代より子供世代のほうが環境問題を身近に感じ、より強い危機感を持っていることがわかった。
「以前より仕事の選択肢減った」42％…日本財団18歳意識調査
日本財団は2021年10月27日、「コロナ禍と社会参加」をテーマにした第42回18歳意識調査の結果を公表。コロナ禍以前と比べ「政治・選挙が自分に影響すると感じる」割合が増したとの回答は33.9％、「以前より仕事の選択肢が減ったと感じる」との回答は41.9％にのぼった。
