小中高生の半数以上が習慣的に読書をしており、未就学児から習慣化していることが、栄光ゼミナールの調査から明らかになった。また、本を読む際の手段は紙媒体が主流。読書が好きな子どもは文章を書くことも好きな傾向にあった。
2020年の教育改革を契機に学校教育で求められる「主体的な学び」の育成メカニズムを明らかにするため、リクルートマーケティングパートナーズなどは高校生を対象に調査を実施し、分析結果を公表した。目標設定や振返りが主体性の向上に寄与する可能性が示された。
横浜市は2020年2月7日、横浜市の成人式について、成年年齢が18歳に引き下げられた後も引き続き20歳を対象とすると発表した。市民アンケートで「今までどおり20歳を対象として実施すべき」という回答が多く、18歳対象だと受験や就職活動の時期と重なることが理由だという。
AIは将来に「影響がある」と考える高校生は約66%、保護者は約57%にのぼることが、2020年2月5日にリクルートマーケティングパートナーズが発表した調査結果より明らかとなった。
子どものいる保護者の45%が「STEAM教育」を知っており、各分野では「芸術分野」にもっとも関心があることが、イー・ラーニング研究所による「STEAM教育に関する意識調査アンケート」調査から明らかになった。
東京都は2020年2月4日、2020年度第6回インターネット都政モニターアンケート「東京の住まいについて」調査結果を公表した。子育て世帯に適した住まいや住環境の要素については、住宅の広さ、小学校・中学校などへの近さ、優れた防犯性が上位にあがっていた。
子どもが新生児期からやっておけばよかったと母親が後悔していることの1位は「子どもの成長記録」であることが2020年2月3日、ROLLCAKEの調査結果からわかった。2位は「子どもと触れ合う時間の確保」、3位は「子どもとのお出かけ」であった。
4月から小学校に入学する子どもを持つ保護者の6割以上が小学校入学に不安を感じており、学習への期待は「表現力」や「思考力」が身に付くことだということが、小学館集英社プロダクションによる「小学校入学に関する意識調査」の結果より明らかになった。
MMD研究所が、2019年以降にスマートフォンを持ち始めた子どものいる保護者を対象に行った調査によると、スマホデビューする学年は中学3年生が16.3%ともっとも多かった。小中高別では小学生がもっとも多く、低年齢化傾向にあった。
学習院大学は2020年1月22日、「2018年度卒業生調査 集計・分析報告書」を公開した。学修実感と大学時代の活動やキャリアとの関係 を調査したもので、学部卒業時に学修実感が高い卒業生は現在の仕事への満足度が高いことがわかった。
リクルートマーケティングパートナーズと全国高等学校PTA連合会は2020年1月29日、「高校生と保護者の進路に関する意識調査」の結果を発表した。「高校教育」は5項目すべて「期待」が「不安」を上回った一方、「大学入学者選抜」は7項目中6項目で「不安」が大きかった。
日本RV協会は、キャンピングカーの所有者および興味を持っている人を対象に、「冬を楽しむキャンピングカーの魅力」と題したアンケートを実施。その結果を発表した。
子どもがパソコンを使うことについて、小学生の保護者の68.4%が必要性を感じていることが2020年1月21日、NECパーソナルコンピュータの調査結果から明らかになった。子どもにパソコンを持たせ始めた時期は、「小学1年」が最多だった。
70%の母親が「子どもに将来、ビジネスで活躍してほしい」と願う一方、これからのビジネスで重要となるSDGsの認知度は25%と低いことが、イノビオットが2020年1月21日に発表した調査結果より明らかとなった。
ベネッセ教育総合研究所は2020年1月17日、「高1生の英語学習に関する調査」の結果を公表した。英語が「得意」と回答した生徒は4割強。英語を苦手と感じるようになった時期は、「中1の前半」と「高1の前半」が多い傾向にあった。
小学生の80.5%と中学生の72.8%が「プログラミング教育は必要」と認識していることが、MMD研究所が2020年1月15日に発表した調査結果より明らかになった。