子どもの疑問、解決してきたかどうかが年収に影響
子どものころに疑問を解決することが、将来の年収に影響を与えることが、文響社が実施した調査結果からわかった。年収500万円以上の割合は、子どものころに疑問を「解決した人」30.9％に対し、「解決しなかった人」は20.3％と、差が出た。
小1「35人学級」見直し、75％が「さらに少人数にすべき」
リセマムでは「35人学級を40人学級に戻す」ことの是非について、Webサイト上で読者アンケートを実施した。全体では、「さらに少人数にすべき」が75％と圧倒的多数だった。
大学生の8割「就職したら自分の時間を大切にバランスよく働きたい」
大学生の8割が「社会人になったら生活や自分の時間を大切にバランス良く働きたい」と回答したことが、就職ジャーナルが11月6日に発表した調査結果より明らかになった。仕事とプライベートの理想的な比率は、「5：5」が3割を占めた。
「夫は外、妻は家庭」過半数の女性が反対
「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方に反対する人の割合は49.4％で、賛成の44.6％を上回る結果となったことが、内閣府が11月4日に発表した「女性の活躍推進に関する世論調査」より明らかになった。
大学生の7割が卒業までの目標を設定、資格取得を重視
就職ジャーナルの「学生×シゴト総研」は、大学1年生356名を対象に大学生活の目標に関する調査を実施、結果を発表した。回答者の7割が卒業までの目標があると回答、薬剤師免許など、資格取得を目標としてコメントが寄せられた。
日本人の国民性、長所は「勤勉」「礼儀正しい」「親切」
日本人の長所は「勤勉」「礼儀正しい」「親切」と回答した人がいずれも7割を超え、過去最高となったことが、統計数理研究所が10月30日に公表した「日本人の国民性 第13次全国調査」の結果より明らかになった。
読書、5割近くが「月1冊以上」…電子書籍の利用は2割
リサーチバンクは、「読書週間」（10月27日～11月9日）に合わせて、「読書に関する調査」を実施した。月に1冊以上本を読んでいる人は45％で、読書をするのは「自宅でくつろいでいるとき」がもっとも多かった。最近1年間に電子書籍を利用した人は2割にとどまった。
20～49歳ママの就業率40.7%、働きたいママは51.1％…リクルート調査
子どもをもつ主婦の就業率は40.7％、現在無業だが就業意欲がある人は51.1％、終業意欲のない人は8.2％にとどまることが、リクルートジョブズが10月24日に発表した、「20～49歳の既婚・子どもあり女性の就業状況」に関するまとめより明らかになった。
大学生活はイメージ通りではなかったと大学1年生、就職ジャーナル
就職ジャーナルの「学生×シゴト総研」 は10月23日、大学1年生356名を対象とした調査結果を発表した。調査によると、入学から約半年がたった大学1年生の半数以上が大学生活はイメージ通りではなかったと回答した。
2030年の学校像…教員は授業を行う講師から学習環境を整える学習推進役に
国際教育改革サミットは10月22日、世界各国の教育専門家を対象に実施した「2030年の学校像」に関する調査結果を発表した。今後、教育制度の大幅な変革が予測されていることが明らかになった。
子どもとの料理、「手間がかかる・親がやった方が早い」
子どもの頃に家で料理の手伝いをしたことで、調理に興味がわいた人もいると思うが、“子どもに料理を手伝わせられない”という親が多いらしい。
インターンシップに参加する大学生増加、就活開始時期の変更が影響
マイナビは10月17日、「2014年マイナビ大学生インターンシップ調査」の結果を発表した。「マイナビ2016」登録者を対象とした同調査では、大学生のインターンシップ参加率が6割を超え、今後も参加を希望する学生が約9割におよぶことが分かった。
新型iPadに興味ありは3割、12.9インチに関心…MMD研究所調べ
アメリカのアップル社が新型iPadを10月16日（日本時間17日）に発表を予定している。発表を前にMMD研究所は「新型iPadに関する興味度調査」を実施。新型に3割が興味を持っており、サイズは12.9インチと大型に関心が高いことがわかった。
読書好き65％、本を購入しない人は2割以上…好きな作家トップは東野圭吾
ネオマーケティングは10月14日、「読書に関する調査」の結果を発表した。「本を読むことが好き」と回答した人は全体の65.3％に上り、50代に続き、20～30代も高い割合を示した。1か月に購入する本の冊数は、「購入しない」という人が2割以上を占めた。
運動会での子どもの楽しみ、「リレー」と「お弁当」がトップ2
ルーティは、同社が運営する「スクスクのっぽくん」で、「運動会のお悩み」というテーマで、20～60代の18歳以下の子供をもつ会員283人に対しアンケートを実施した。
ゲーム機の所有率は7割、子どもが多い家庭ほど高い傾向
子どもの多い家庭ほどゲーム機の所有率が高い傾向にあり、8割近くの人がゲームで遊ぶことが子どもの発達・成長に影響すると思っていることが、マーシュが10月6日に発表した「ゲームと子どもに関するアンケート」の結果より明らかになった。
