働く女性が子どもになってほしい職業、第1位は公務員…マイナビウーマン
マイナビが運営する女性総合サイト「マイナビウーマン」は10月19日、働く女性を対象にした「自分の子どもになってほしい職業」のランキングを発表した。1位は「公務員」、2位は「薬剤師」と、安定した仕事が上位を占めた。
言い間違いランキング、トップは「間が持たない」…「大辞泉」編集部
小学館の国語辞典「大辞泉」編集部は、「間違った意味で使われる言葉ランキング」と「言い間違いされる言葉ランキング」を発表した。間違った意味で使われる言葉の1位は「ハッカー」。
「卵焼き」より「玉子焼き」…NHK日本語のゆれ調査
NHK放送文化研究所が2013年3月に行った「日本語のゆれ調査」の結果によると、「たまごやき」という言葉に「卵焼き」「玉子焼き」という複数の言い方・書き方が一つの時代・一つの社会で共存していることがわかった。この状態を「言葉のゆれ」と呼ぶという。
一般入試の学生が就職内定率高い傾向…マイナビが進路選択調査
マイナビは2014年度卒業予定の大学生などに「就活を経験して振り返る、自身の進路選択調査」を初めて実施。調査の結果、学科試験を受ける入試方式で入学した学生が就職率の内定が高い傾向がわかった。
教育現場に求めるものは学力よりも「人間性」
教育の場に求めるものは、「充実した教育カリキュラム」を抑え、もっとも選択されたのが「人間性を養えること」であることが、武蔵野美術大学が9月30日に発表した「教育に関する調査」より明らかになった。
自動車重量税「廃止すべき」9割以上…JAF調べ
JAF（日本自動車連盟）は、自動車ユーザーの声を税制改正に反映させるべく、「2014年度 税制改正に関する要望書」をとりまとめた。
ICT機器導入で「ハイテク教育」は実現する…8割の先生が回答
トレンド総研は、学校の先生などを対象に「ハイテク教育に関する意識・調査」を実施。8割の先生が今後、「ハイテク教育は実現する」と回答するなど、ICT機器導入で「よりわかりやすい授業ができる」と、教育現場での期待が見受けられた。
親子で思い出を共有すると、家族の絆が強くなる…NTTコミュニケーションズ調べ
NTTコミュニケーションズは9月30日、全国の男女を対象にした「両親への関心と親子関係に関する調査」の結果を発表した。その結果、親の青春時代や子どもの幼少期の思い出を親子で共有すると、親子のコミュニケーションに良い影響を与える可能性があることがわかった。
日本人の幸福度は10段中5.5段目、心の季節は「秋」
電通こころラボが9月30日に発表した、全国5万人を対象とした「日本人の幸福度調査」によると、日本人の幸福度を10段の階段で例えると5.5段目で、心の季節は「秋」であることが明らかになった。
英語力の必要性、6割が感じつつも学習者は1割以下
マイボイスコムが10,027人を対象に実施した「英語教育に関するアンケート調査」によると、英語力の必要性を感じる、やや必要性を感じると答えた人は合わせて59.9％、一方で現在英語を学習している人は8.3％という回答結果となった。
文化庁が国語に関する世論調査を発表…慣用句誤用や新しい表現定着
文化庁は9月24日、「国語に関する世論調査」の結果を発表した。国語の意識や理解の現状を調査するもので、「メール世代」の10～20代の若者の6割が「手書きで手紙を書くべき」と回答。また慣用句や言葉の誤用、新しい言葉の表現も浸透していることがわかった。
学生の充実感、収入の多さより内容が影響…大学生協連が実態調査
学生が「生活が苦しい」と感じる要因は、収入に占める仕送りやこづかい、奨学金、アルバイトの比率によることが、学生生活実態調査の結果からわかった。親からのこづかいや仕送りの多い学生ほど、学生生活に対する充実感が高く、「生活が楽」と感じる割合も高かった。
スマートフォン利用に不安7割…内閣府、子どもの安全に関する世論調査
内閣府は今年7月に実施した「子どもの安全に関する世論調査」について報告書をまとめた。子どもが犯罪に巻き込まれる不安を感じてる人が約半数にのぼり、また、スマートフォン利用の不安を感じる人が7割もいることがわかった。
「日本の未来は明るくない」約半数が回答…厚生省が若者の意識調査
厚生労働省は、2013年3月に実施した「若者の意識に関する調査」の結果を、9月10日に公表した。現在の生活は「満足している」と回答した若者は6割を超えた。しかし、日本の未来は明るいかの問いに、「明るいとは考えていない」と答えた若者は約半数にのぼった。
LINE利用者の意識調査、音声通話の音質が課題
リサーチバンクは4日、「LINE」に関する調査結果を公表した。調査期間は8月21日～8月26日で、スマートフォン（iPhone,Android）利用者2,000名から回答を得た。
京都府小中学校でいじめ調査、小さないじめは多くの児童生徒が経験
京都府教育委員会は、平成25年8月から平成26年3月にかけて、京都市立学校を除く府内の全公立小中学校と特別支援学校の児童生徒を対象に、いじめ調査を実施する。
