タキイ種苗は、2月22日の「おでんの日」に向け、特に冬に人気の高い「おでん」について、20~60代の男女352人を対象にアンケート調査を実施した。おでんの具材で人気が高いのは大根となった、
日本法規情報は学校への不満について意識調査を行い、「学校への不満の実態」について発表した。それによると教師への不満を教師に相談した際に「状況は改善しない」が45%と半数近くを占め、教師への不信が大きく広がる結果となった。
学校への不満を持ったことがある人は7割近くにのぼり、不満の内容は「教師への不満」がもっとも多いことが、日本法規情報が2月18日に発表した「学校への不満の実態」より明らかになった。
メドピアは同社が運営する医師専用サイト「MedPeer」にて、会員医師を対象に「大学の講義を英語にする必要があるか」尋ねたところ、61.9%が「英語にする必要性はない」と回答したことが明らかになった。
大雪に見舞われた首都圏の社会人や学生を対象にマクロミルは2月14日、首都圏緊急調査を実施した。帰宅の足を直撃した大雪について約9割が「不安」と回答。早めの帰宅指示など、大雪対策が実施された企業や学校は5割だった。
東京都教育庁は2月13日、「いじめ問題に関する研究報告書」をまとめ、公表した。調査研究によると、いじめられた経験をだれかに相談した児童・生徒は45%。相談しなかった理由では、「被害が悪化するから」が75%に上った。
2015年卒業予定のマイナビ会員を対象とした「2015年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査」結果から、学生が教員との交流の機会を、どのくらいもっているかや、ゼミを含めた1日の平均授業時間、出席率などの状況が明らかとなった。
ベネッセ教育総合研究所は全国の大学におけるカリキュラムの実態を捉えるため「大学生の主体的な学習を促すカリキュラムに関する調査2013年」を実施した。それによると私立大学の8割がCAP制度を実施していることがわかった。
インターネット調査を行うマイボイスコムは、主婦を対象とした「携帯電話キャリアイメージ調査」を実施。調査結果によると、主婦が「乗り換えたい・家族に乗り換えを勧めたい」携帯電話会社として選んだのはソフトバンクという結果になった。
読売新聞社は2月8日、学制に関する世論調査を発表した。調査結果より、6-3-3-制を続けることに63%が賛成し、義務教育を始める年齢は「現行の6歳から始めること」に66%が賛成していることが明らかになった。
無言電話が続いたり、見知らぬ宅配が届けられたり……日常生活において、なんとなく気持ち悪さを感じていても、それだけではストーカー行為とは判断できず警察に訴えることもできない――。そんな場合はどう対処するのが良いのだろうか。
ICT総研は2月3日、「2014年携帯電話の『学割』サービス利用動向調査」の結果をまとめた。「学割」サービスの満足度はauが60.5ポイントとトップ、次いでNTTドコモ58.6ポイント、ソフトバンク55.9ポイントとなった。
全国高等学校PTA連合会とリクルートマーケティングパートナーズが公開した「第6回高校生と保護者の進路に関する意識調査2013」によると、進学にあたり保護者が重要だと考える情報は「進学費用」で、前々回調査から2回連続の増加となった。
4月に控えた消費税増税を「家計悪化の追い打ち」ととらえる人が7割に上ることが、住信SBIネット銀行による「値上げに関する消費者意識調査」の結果から明らかになった。買い物が「より慎重になる」という人も過半数を占めた。
フジ医療器は、「第3回 睡眠に関する調査」を10代から80代の男女約4,587人を対象に実施し、結果を発表した。
人材サービスのアデコグループは、子どもを対象にした「将来就きたい仕事」を日本とアデコグループのアジア8つの国と地域でアンケートを実施した。日本人の子どもが就きたい仕事の1位は「パティシエ」、アジアの総合1位は「医者」という結果になった。