日本能率協会は4月17日、2014年度新入社員「会社や社会に対する意識調査」結果を発表した。9割以上の女性が「子どもが生まれても仕事を続けたい」と回答し、調査開始以来、過去最高となったことが明らかになった。
国立教育政策研究所は4月16日、大学生の学習状況に関する調査結果を発表した。85%の学生が興味がわかない授業でもきちんと出席するものの、予習復習をして授業にのぞんでいる学生は4割に満たないことが明らかになった。
ソニー生命保険は4月15日、社会人1年目と2年目の意識調査を発表した。調査結果より、社会人1年目の1年間で貯蓄した金額は平均429,693円、実家に入れた金額は平均173,685円であることが明らかになった。
インターハイ出場高校生アスリートを対象にした意識調査によると、インターハイのイメージは「目標とする大会」という回答がもっとも多く、1日の部活動の平均時間は約3.5時間だった。高校生活で興味があることは、「部活動」が8割に上った。
教育情報サイト「リセマム」は4月10日、市販の英語教材の利用経験がある人を対象に実施した満足度調査の結果「イード・アワード2014 英語教材」を発表。総合満足度の評価がもっとも高かったのは「スピークナチュラル」となった。
10代後半の若者の半数が「学校教育が就職に役立っていない」と回答し、調査国中もっとも高い割合を示したことが、「就職に関する意識調査」の結果から明らかになった。一方、就職先を見つけるまでに費やす期間は、調査国中もっとも短かった。
楽天リサーチと、「楽天デリバリー」を運営する楽天は、楽天リサーチに登録している全国の20代から60代の男女1,000人を対象に、3月13日から3月14日の間、インターネットを使って、「今年の花見」に関する調査を実施した。
東進は、東大へ現役合格した東進生の合格祝勝会にてアンケートを実施。同塾が発行する大学進学情報紙「東進タイムズ」に結果を公開しており、東大合格者の84.8%が受験勉強をおもしろいと感じるようになっていたことがわかった。
内閣府は3月31日、平成25年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」報告書を公表した。インターネットの理解度について、「子どもの方が詳しい」と回答した保護者は40.5%で、学校種が上がるにつれ、保護者より子どもの方が詳しいと回答する傾向がみられた。
小学館集英社プロダクションのドラゼミ教育研究所は4月1日、「子どもの将来の夢」に関する意識調査結果を発表した。将来の夢がある子どもは87%で、夢を抱いたきっかけは「自分の興味関心から考えて」が7割を占めることが明らかになった。
住信SBIネット銀行は、首都東京に関する意識調査結果を発表した。東京で暮らすことで感じる将来の不安は「首都直下型地震」がもっとも多く8割を占めたが、30代では「待機児童問題」や「教育費の負担増」などの子育てに関する不安が高かったことが明らかになった。
保険比較サイト「保険市場」は、同社のメールマガジン登録者を対象とした保険と増税に関する意識調査を実施。回答者の6割以上が増税に伴い保険料が高くなると考えており、3人に1人が保険の見直しを検討することが明らかになった。
かながわ女性センターは、「高校生の男女共同参画意識に関する調査報告書」をまとめた。「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」という、固定的な役割意識については男子高校生、女子高校生ともに否定的だった。
個人主義的な日本の大学生は、親しい友人が少なく、幸福感も低いことが、京都大学の研究グループによる調査結果から明らかになった。アメリカの大学生には、個人主義傾向と親しい友人の数、幸福感に関連がなかった。
チャイルドシートメーカーのタカタが「チャイルドシートに関する意識・実態調査」の結果を発表した。チャイルドシート購入時にもっとも重視する点は「使い勝手」など、安全性以外が約半数近くを占めることがわかった。
マイナビが「2015年卒マイナビ大学生就職意識調査」を行い、その結果を発表した。大手企業志向の学生が44.9%と約半数に上り、前年比3.7ポイントアップの2年連続で上昇となった。