「家族」より「自分へのご褒美」、2015年新入社員初任給
2015年4月、新卒入社したフレッシュな社会人が溢れる季節となった。これら「2015年4月新入社員」が、初任給や将来について、どのように考えているのか、レシート人力入力代行型の無料家計簿アプリ「Dr.Wallet」を運営するBearTailが調査を実施した。
ノートを借りてみたい東大卒小説家、1位は大差であの文豪
「ノートを借りてみたい東大卒小説家」の1位は「夏目漱石」であることが4月13日、文藝春秋によるアンケート調査の結果からわかった。2位は「星新一」、3位は「芥川龍之介」であった。
母の日定番のプレゼントはやっぱりお花？
来月の5月10日は「母の日」。母親や奥さんに贈るプレゼントや、当日の過ごし方を考えている人もいるだろう。「母の日コム 贈る人もらう人アンケート2015」によれば、プレゼントを贈る人の44％が「お花」と回答している。
増税後食費減らした100％、主食と野菜は節約せず…タキイ種苗
タキイ種苗は4月2日、20～50代の既婚女性を対象に「家庭の食卓」に関する意識調査の結果を公表した。2014年4月1日の増税以降、食費を減らしたと回答したのは100％だったが、主食である米、パン、麺などの主食は食費を削らないと回答したのは53.0％だった。
女子中高生の半数がSNS疲れ、3割が悪口・暴言の経験あり
女子中高生の2人に1人はSNSに疲れやストレスを感じていることが4月7日、ふみコミュニケーションズによる「女子中高生の友達についての意識調査」の結果から明らかになった。SNSやネット上での悪口・暴言については、3割が経験していた。
認定こども園、7割近くが保育所や幼稚園との違い「わからない」
認定こども園と保育所・幼稚園との違いについて、7割近くの人がわかっていないことが4月3日、ブライト・ウェイが実施した調査結果より明らかになった。「子ども・子育て支援新制度」について、「内容までよく理解している」はわずか8.5％だった。
新小1が就きたい職業17年変わらず…男女とも警察官人気高まる
クラレが毎年恒例となっている新小学1年生を対象とした「将来就きたい職業」調査を今年も実施した。結果、就きたい職業1位は、調査開始以来17年連続で、男の子が「スポーツ選手」、女の子が「ケーキ屋・パン屋」であった。
実家を離れた子ども、やっておけば良かった1位は「自炊」
4月からの新生活にあたり、一人暮らしを始めた、という人も多いだろう。実家を離れた若い人、そして送り出した家族の考えは、どのようなものだろうか？これについては、エバラ食品工業が「新生活実態と家庭の味に関する調査2015」の結果を、3月25日に公開している。
通信費「高いと思う」86％…家族総額の節約を考えるU25応援特割
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
就職したい企業・業種ランキング、1位は「地方公務員」
与信管理のリスクモンスターは3月27日、「第1回就職したい企業・業種ランキング」を発表した。1位には「地方公務員」がランクインした。業種では、公務員や銀行業、医薬品製造業などの人気が高かった。
奨学金の延滞者、8割が年収300万円未満…不安定雇用と低所得
日本学生支援機構による奨学金の延滞者は、8割が年収300万円未満であることが3月27日、同機構の調査結果より明らかになった。常勤職員は4割に満たない一方、非常勤や無職などの比率が高く、不安定な雇用や低所得が奨学金延滞の背景にある実態が浮き彫りとなっている。
専修学校生、半数以上が奨学金や減免制度を利用…9割「ないと修学困難」
専修学校生の半数以上が奨学金や減免制度などの経済的支援を受けていることが3月23日、調査結果より明らかになった。日本学生支援機構（JASSO）の奨学金を受けている学生の9割近くが「奨学金がなければ修学は困難」とし、家計所得300万円未満では96.1％にのぼった。
4月からの牛乳の値上げ、55.2％が「知らない」…頑張る酪農家
牛乳の出荷価格が、4月に値上げされるという。ネオマーケティングが全国の女性を対象に実施した調査によると、牛乳の値上げ（出荷価格）を「よく知っている」人はわずか10.4％だ。
子どもの担任になってほしい芸能人、1位は「尾木ママ」
子どもを持つ主婦が、子どものクラス担任になってほしいと思う芸能人は、1位「尾木ママ」こと「尾木直樹」、2位「櫻井翔（嵐）」、3位「武田鉄矢」であることが、ぱどが2月に実施したインターネット調査により明らかになった。
仕事で英語を使用する人の学習経験「日本国内で習得」半数以上…アルク調べ
仕事で英語を使用する人の半数以上は日本国内で習得していたことが、アルク教育総合研究所の「英語教育実態レポート」からわかった。仕事で英語を使う職種は内勤系に多く、6割以上の人は週1回以上の頻度で学習を続けている。
子育て新制度「理解している」わずか3割…重要な政策課題は「少子化対策」
4月にスタートする「子ども・子育て支援新制度」を理解している人はわずか3割であることが3月16日、ブライト・ウェイが運営する子育て・育児支援ポータルサイト「こそだて」の調査結果から明らかになった。一番重要だと思う政策課題は「少子化対策」が最多だった。
