家事育児への関与は大幅増、完ぺきな夫は3割…30代共働き夫婦
30代共働き夫婦において、家事や育児に関与する夫が大幅に増えている一方、完璧にこなせる夫は3割にとどまることが7月11日、旭化成ホームズが実施した調査結果からわかった。育児中心にかかわり、調理や洗濯への関与は低いという夫が多数派だという。
スウェーデンの学生、飲酒よりもゲームを選択
酒や薬物などに関する連盟「Central Association for Alcohol and Other Drugs」によると、スウェーデンの学生はアルコールを摂取するよりもビデオゲームやインターネットを好むことがわかりました。
小1の5人に1人、入学前からパソコンやゲーム機を利用…早期化傾向
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
東京都、小5・中2全員対象の学力調査を実施…問題と解答を公開
東京都教育委員会は7月3日、平成26（2014）年度「児童・生徒の学力向上を図るための調査」を実施した。調査対象は、都内公立小学校5年生（全数）1,298校9万1,343名と、都内公立中学校および中等教育学校2年生（全数）629校77,864名。
高校生が考える将来の社会…「明るい」49％、「明るくない」52％
「将来の社会が明るい」と考える高校生は半数にとどまることが、リクルート進学総研が7月3日に公表した「高校生価値意識調査2014」の結果から明らかになった。一方、「自分の将来は明るい」は6割、「現在幸せ」は7割を超えた。
幼児のデジタル機器使用、保護者の心配は「視力」と「表現力・想像力」
幼児向けの通信講座「プチドラゼミ」（小学館集英社プロダクション）と「Z会幼児コース」（Z会）は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
理系院生の4割「大学院進学当たり前」、文系院生の3割「生活苦しい」
理系大学院生の4人に1人が、大学入学前に大学院進学を決めていることが、全国院生生活実態調査の結果からわかった。「大学院進学が当たり前だと思った」という回答も4割を超え、修士課程を含め「大学6年間」ととらえる考えが浸透しつつあるようだ。
子育てがしやすい都道府県ランキング…富山、福岡、鳥取がトップ3
子育てがしやすい都道府県ランキングは、1位「富山県」、2位「福岡県」、3位「鳥取県」であったことが、タマホームが6月に発表した「夫婦の出産意識調査2014」より明らかになった。自然の遊び場が多いことが多く支持された。
消費増税による節約意識、節約術は「衝動買いを控える」
消費税増税からほぼ3か月。日本デビットカード推進協議会は25日、「消費増税にともなう節約意識の変化に関する調査」の結果を発表した。調査期間は5月1日～9日で20歳～59歳の男女500名から有効回答を得た。
結婚・出産後も働き続けたい女子は6割、専業主婦希望の2倍…高校生価値意識調査
「将来、結婚・出産しても働き続けたい」と考える女子高生は59.9％に上り、「将来、専業主婦になりたい」と回答した27.3％の2倍以上であったことが、リクルート進学総研が6月26日に発表した「高校生価値意識調査」より明らかになった。
「育休をもう一度取得したい」8割以上、男性育休取得経験者の意識調査
ユーキャンは、子どもを持つ全国の男性ビジネスマン497名を対象に男性の育休取得促進を目的とした「男性の育児休暇取得に関するアンケート」を実施した。調査結果によると、育休取得経験者の8割以上が育休を「もう一度取得したい」と回答した。
子どもを持つ条件…女性は「職場環境」、男性は「お金」
子どもを持つ条件として、女性は「働きながら子育てできる職場環境」、男性は「教育にお金があまりかからないこと」をもっとも重視することが、内閣府が実施した意識調査の結果から明らかになった。6月17日に公表した平成26年版「少子化社会対策白書」に盛り込まれている。
父の日に欲しいプレゼント、「ネクタイ」より「ビール・酒」
ヤフーは6月15日（日）の「父の日」に関する意識調査結果を発表した。お父さんが本当に欲しいプレゼントは、1位「ビール、お酒」、2位「現金、金券」、3位「ポロシャツ」であることが明らかになった。
子どものおこづかい…小学生は千円以下、中学生は千円代が主流
ベネッセ教育情報サイトは6月5日、子どものおこづかいに関する調査結果を発表した。平均額は、小学1年450円、中学1年1,424円、高校1年4,110円。学年が上がるにつれて、定期的にもらっている子どもの割合や金額が増える傾向にあった。
日本の若者は自己肯定感が低く、将来を悲観…7か国中最低
日本は諸外国と比べて自己を肯定的に捉えている者の割合が低く、自分の将来に明るい希望を持っていないことが、内閣府が6月3日に公表した「平成26（2014）年版 子ども・若者白書」より明らかになった。
ワーキングマザーの92％が出産前より仕事への意欲が上昇
エン・ジャパンは5月31日、自社社員を対象とした「ワーキングマザーに関する意識調査」を発表した。調査の結果、元々高かった社員も含めて92％のワーキングマザーが出産前より仕事への意欲が上昇していることが明らかになった。
