世界の旅行者が選ぶタクシー、ロンドンが5年連続世界1
オンラインホテル予約サイト世界最大手の米Hotels.comは、毎年恒例のHotels.comタクシー調査の結果を発表。ロンドンのタクシーが5年連続で世界一に選ばれた。
2.5世帯住宅「アリ」の妻が86.1％、理由は夫の親からの新築購入資金援助
「2.5世帯住宅」とは、二世帯＝子世帯と親世帯に加え、子世帯の独身の兄弟姉妹が同居する住宅のこと。子世帯の「妻」にとってハードルは高そうだが、調査で86.1％が「アリ」となった。
保護者間交流自粛の「ママ友会禁止令」、どう思いますか？
都内の公立小学校で配布されたとされる「保護者間交流に関するお願い」。学校外での有志による保護者サークル等の開催について自粛を促すいわゆる「ママ友会禁止令」について、さまざまな意見が出されている。
子育て中の人が職場に希望すること…性別・雇用形態による違いは？
厚生労働省が公表している2011年度育児休業制度に関する報告書では、子どもを持つ会社員が「働き続けるために現在の勤務先に改善を希望すること」は、男性では「職場風土の改善」、女性では「勤務時間の柔軟化」が多かった。
小学生の保護者の86.2％が教育ICTに期待、一方で子どもの眼への影響が心配
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士／教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。
女子中学生の4人に1人、女子高校生の半数近くがスマホ所有
アスキー総合研究所は9月14日、「魔法のiらんど ライフスタイルアンケート2012夏」の調査結果を発表した。女子中学生の4人に1人、女子高校生の半数近くがスマホを所有していることが明らかになった。
約4割が原発事故後に食品の産地を確認…昨年より増加
日経BPコンサルティングは9月21日、「食の安全・安心ブランド調査」の結果報告書を発表した。福島第一原子力発電所事故後、38.5％が購入する食品の産地や製造場所を確認するようになり、昨年よりも増加傾向にあることが明らかになった。
iPhone5、ソフトバンクを買う理由・auを買う理由
MM総研は『iPhone 5』の購入意向に関する実態調査を実施した。iPhone 5の購入については41.4％が購入意向を示し、購入意向ユーザーの53.3％がソフトバンクモバイルを支持した。
iPhone 5 購入意向は41.4％、キャリアはソフトバンクがやや優勢
MM総研は20日、「iPhone 5」の購入意向に関する実態調査の結果を公表した。調査期間は9月14日〜9月18日で、スマートフォン利用者1,005人（ドコモ／au／ソフトバンク、各335人）、フィーチャーフォン利用者1,005人（同）の計2,010人から回答を得た。
子どもが震災復興に参加する環境整備が不十分…もっと活躍できる場を
セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンは、東日本大震災支援事業の一環として、地域の復興に参加することについてどのように考えているのかを調査したところ、子どもたちが復興に関わることのできる環境が整っていないことが明らかになった。
ネット選挙解禁で「政治参加意欲アップ」、特に10代で高い志向
ライフネット生命保険（本社：東京都）は7月19〜23日の5日間、15〜59歳の男女を対象に、ネット選挙に関する調査をモバイルリサーチ（携帯電話によるインターネットリサーチ）で実施、1000名の有効回答を集計した。
スマホ利用で睡眠時間が減った10代は、男性21.3％・女性38.8％…スマホ依存調査
ジャストシステムは7日、セルフ型アンケートサービス「Fastask（ファストアスク）」を利用して、9月3日から4日に行なった「“スマホ依存”に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象は全国の10代から50代の男女で、有効回答数は800件。
ビジネスパーソンの幸せ表現、男性「ワクワク」女性「ほんわか」 …産能大
産業能率大学は、950人のビジネスパーソンを対象に、擬音語などの感性的な表現（オノマトペ）を用いて、仕事・職場の状態の認識を尋ねる調査を実施した。
喫煙・飲酒の年齢制限引き下げ反対は約8割…内閣府調査
内閣府は9月6日、喫煙・飲酒の年齢制限に関する特別世論調査の結果を発表した。喫煙・飲酒の年齢制限引き下げについて、約8割が反対しており、生活習慣の乱れや健康への悪影響を懸念する意見が多かった。
8月29日は「焼き肉の日」、独身女性の8割以上が焼き肉好き
「やき（8）に（2）く（9）」の語呂合わせから、8月29日は全国焼肉協会によって制定された「焼き肉の日」だ。焼き肉といえば、今や家族連れやカップル、女子会にと、老若男女、さまざまな世代から愛される国民食となっている。
80％が「領土・歴史問題」に関する教育を問題視…竹島・尖閣問題
島根県・竹島や、沖縄・尖閣諸島を巡る問題に際し、ジャストシステムは、「領土問題に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。対象は同社の「Fastask」モニターのうち全国の15歳以上の男女4,000名、8月20日にネットリサーチを行った。
