9割は英語不要だが「今後重要性が高まる」と7割が回答
約9割の人は現在、英語を必要とする環境にはいないが、英語の重要性は今後高まると思う人は約7割にのぼることが、イーコミュニケーションが11月20日に発表した「英語および英語学習に関する意識調査」結果より明らかになった。
子どもが積極的に海外で学ぶことを望む保護者は6割以上…Benesse調べ
Benesse教育情報サイト上で行われたアンケートによると、約6割の保護者は子どもが海外で学ぶことを歓迎していることがわかった。さらなる国際化に伴い海外体験もしてほしいと感じる保護者の姿が浮き彫りとなった。
女子中高生の86％「学歴は就職に影響する」と認識
ふみコミュニケーションズは11月7日、女子中高生の学歴に関する意識調査結果を発表した。女子中高生の64％が「今の世の中は学歴社会だ」と感じ、86％が「学歴は就職に影響する」と思っていることが明らかになった。
au損保、ファミリー自転車 顧客満足度「自転車保険部門」でNo.1獲得
au損害保険は、顧客満足度調査に基づいて贈られるイード・アワード2012「ファミリー自転車」にて「自転車保険部門」で最優秀賞を受賞したと発表。「保険料」「プランの充実度」「わかりやすさ」の3部門でも1位を獲得した。
主婦の2人に1人が「ニオイストレス」、原因は靴・ゴミ箱・ペット
主婦の2人に1人が「ニオイストレス」を感じたことがあることが、レキットベンキーザー・ジャパンの「家の中のニオイストレス」に関する意識調査でわかった。一方で、十分なニオイ対策がとれている家庭は少数であるという実態が明らかになった。
石原新党は既存政党とすでに同格…都知事選・衆院選に関する意識調査
政治・選挙プラットフォーム（ウェブサイト）「政治山」（せいじやま）を運営するパイプドビッツの調査によると、まだ姿を表していない“石原新党”が、既存政党と肩を並べ、すでに同格と見られ始めている可能性を示唆した。
iPhoneユーザーの10％がiPhone 5を購入、購入予定は45％
マクロミルは25日、iPhoneユーザーを対象にした「iPhone 5に関する調査」の結果を公表した。調査期間は10月11日～10月12日で、全国の20～69才のiPhoneユーザー500名、およびiPhone 5の購入意向がある非iPhoneユーザー196名から回答を得た。
主婦の56.2％が夫の体型に「不満」、54.2％が夫は「メタボ／メタボ予備軍」
オールアバウトとルーク19は、各社の主婦向けウェブサービス「暮らしのAll About」と「サンプル百貨店」の女性ユーザ、計2,576名を対象に、「夫の体型」に関する意識調査を共同で実施した。
行きたい学園祭ランキング2012、第1位は3年連続「早稲田祭」
ダイヤモンド社は、「行きたい学園祭ランキング2012」のアンケート調査結果を発表した。その結果、早稲田祭（早稲田大学）が、調査開始以来3年連続の1位となった。
世界の旅行者が選ぶタクシー、ロンドンが5年連続世界1
オンラインホテル予約サイト世界最大手の米Hotels.comは、毎年恒例のHotels.comタクシー調査の結果を発表。ロンドンのタクシーが5年連続で世界一に選ばれた。
2.5世帯住宅「アリ」の妻が86.1％、理由は夫の親からの新築購入資金援助
「2.5世帯住宅」とは、二世帯＝子世帯と親世帯に加え、子世帯の独身の兄弟姉妹が同居する住宅のこと。子世帯の「妻」にとってハードルは高そうだが、調査で86.1％が「アリ」となった。
保護者間交流自粛の「ママ友会禁止令」、どう思いますか？
都内の公立小学校で配布されたとされる「保護者間交流に関するお願い」。学校外での有志による保護者サークル等の開催について自粛を促すいわゆる「ママ友会禁止令」について、さまざまな意見が出されている。
子育て中の人が職場に希望すること…性別・雇用形態による違いは？
厚生労働省が公表している2011年度育児休業制度に関する報告書では、子どもを持つ会社員が「働き続けるために現在の勤務先に改善を希望すること」は、男性では「職場風土の改善」、女性では「勤務時間の柔軟化」が多かった。
小学生の保護者の86.2％が教育ICTに期待、一方で子どもの眼への影響が心配
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士／教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。
女子中学生の4人に1人、女子高校生の半数近くがスマホ所有
アスキー総合研究所は9月14日、「魔法のiらんど ライフスタイルアンケート2012夏」の調査結果を発表した。女子中学生の4人に1人、女子高校生の半数近くがスマホを所有していることが明らかになった。
約4割が原発事故後に食品の産地を確認…昨年より増加
日経BPコンサルティングは9月21日、「食の安全・安心ブランド調査」の結果報告書を発表した。福島第一原子力発電所事故後、38.5％が購入する食品の産地や製造場所を確認するようになり、昨年よりも増加傾向にあることが明らかになった。
