スマホ所有者の7割以上がスマホ依存を自覚していることが5月20日、MMD研究所が実施した「2016年スマホ依存に関する調査」の結果から明らかになった。10~30代に限ると、2割以上が「かなり依存している」と自覚していた。
小中学生の情報モラルに関する知識のうち、「法」に関する知識が少ないことが、カスペルスキーと静岡大学の調査により明らかになった。また、小中学生の情報モラルに関する知識は個人差が大きく、小学校段階からの早期教育が必要だと提言している。
就職ジャーナルは、大学2年生を対象に「大学1年生のうちにやっておけばよかったこと」を調査し、結果を公表した。もっとも多い回答は「勉強」で4割弱を占めた。「アルバイト」「遊び」「資格取得」とした学生も多かった。
18・19歳の若者の6割以上が、次の選挙に行こうと考えていることが5月12日、ジャストシステムが実施した「10代の選挙に関する実態調査」の結果から明らかになった。
情報管理ソリューションのトッパン・フォームズが行った人の情報認知に関する脳機能計測実験により、年齢層の違いにより文字情報への注意・関心の反応が異なり、年配層は「縦書き文字に高い関心を持つ」傾向があることが明らかになった。
中学生の8割以上が、危険ドラッグを「手に入れることができる」と思っていることが、横浜市教育委員会が行った調査から明らかになった。小中学生の4人に1人は、危険ドラッグに接する場面があるという認識を示し、薬物やたばこに比べ、飲酒は抵抗感が低い傾向にある。
小中学生の男の子が将来就きたい仕事の1位は2年連続で「サッカー選手」であることが、夢★らくざプロジェクトの調査により明らかになった。また、女の子は「デザイナー」、保護者は「子どもがなりたい・好きなもの」に就いてほしいという回答がもっとも多かった。
ほぼ100%の母親が子どもの「外遊びは重要」だと考えている一方で、子どもが屋外で遊ぶ機会について、母親が同じ年齢だった時期と比べると「自分の方が多い」と感じている母親が半数以上にのぼることが、ボーネルンドの調査より明らかになった。
gooランキングが、4月17日「サザエさんの意外だと思う設定ランキング」を発表。「タラちゃんには妹がいた」「カツオの声は大山のぶ代だった」など、世代を問わず愛される国民的アニメ「サザエさん」の意外でディープな設定が明らかになった。
関東学院大学とベネッセグループは、学生の成長支援に向けた共同研究を開始する。調査や分析から得た知見を、大学教育の質向上に活かす取組み。4月26日には、関東学院大学関内メディアセンターにてパートナーシップ協定調印式を行う。
就職ジャーナルの「学生×シゴト総研」が大学2年生に行った調査によると、大学1年生の時にサークルや部活に入った学生は69.4%。一方で、サークルや部活に入らなかった学生は約3人に1人であることがわかった。
低年齢層の子どものネット利用実態と保護者の意識について、幼児保護者の64%、小学校低学年保護者の72%がなんらかの方法で子どもにインターネットを使わせていることが、安心ネットづくり促進協議会が4月14日に発表した調査アンケートにより明らかになった。
留学ジャーナルが4月13日、2015年の留学傾向をまとめた「留学白書2016」を発表した。白書によると、高校生以下の留学検討者が5年連続で増加、ここ5年間で約2倍近い増加となった。留学先のトップは2015年もカナダとなり、治安の良さから根強い人気となっている。
子どもの一人暮らしについて、9割以上の母親が賛成していることが、「Hotto Motto(ほっともっと)」を展開するプレナスの調査で明らかになった。子どもが一人暮らしを始めるにあたり、母親がもっとも心配しているのは「食生活」であった。
内閣府は4月11日、「社会意識に関する世論調査」の結果概要を公開した。毎年、20歳以上を対象に実施されている世論調査。社会全体の満足度は6割を超えているものの、4割近くが「若者が社会での自立を目指しにくい」と回答している。
サイクルベースあさひは、自転車を愛するスポーティな父親="チャリメン"を応援する「あさひチャリメン推進プロジェクト」を開始。30歳~50歳の既婚男女600名とその子どもを対象に、「スポーツサイクル(スポーツ自転車)と父親に関する意識調査」を実施した。