日本人の海外大留学生、96.4％が満足…実際に困ったことは？
海外の大学で学ぶ日本人留学生の96.4％が、留学して「大変良かった」「良かった」と感じていることがDISCOの調査からわかった。一方で、日本の就活スケジュールについて「賛成」より「反対」の方が多く、4割以上が留学して「就職活動の進め方」に困ったと答えていた。
子どものスマホ利用、都内保護者「監督できていない」56.5％
都内で子どもにスマートフォンや携帯電話などを持たせている保護者の半数以上が、子どもの利用を「監督できていない」と感じていることが東京都の調査からわかった。また、31.9％の保護者が小学生でスマホを持たせており、低年齢化が見られた。
仕事より「プライベート」優先が8割…新入社員意識調査
日本能率協会が2018年4月12日に発表した2018年度「新入社員意識調査」によると、仕事よりプライベートを優先したいとする新入社員が8割近くにのぼることが明らかになった。過去2回の調査と比較すると、プライベートを優先する志向はより高まっている。
大学入試改革、7割以上の保護者「不安」
大学入試改革について「知っている」という保護者が9割にのぼることが2018年4月10日、栄光の調査結果からわかった。大学入学共通テストの英語への民間資格・検定試験活用も知っている保護者は8割以上だった。一方、大学入試改革に不安を感じている保護者も7割を超えた。
新学期、低学年の7割以上「楽しみ」クラシエフーズ調査
小学校1年生から3年生の73.8％が、新学期になることについて「楽しみな気持ちのほうが大きい」もしくは「どちらかといえば楽しみな気持ちのほうが大きい」と回答していることがクラシエフーズの調査結果により明らかになった。
理系女性のキャリア選択、ライフイベントとの「両立難しい」
女性の理系選択の壁について、「ライフイベントとキャリア形成の両立が難しい」と考える人が多いことが2018年4月2日、科学技術・学術政策研究所の調査結果からわかった。「休職中の支援が不十分」「理系は男性の学部というイメージ」という回答も多かった。
私大入学費用、借入額は過去最高197万5,000円
私立大学入学費用の借入額が、過去最高の197万5,000円となったことが2018年4月4日、東京地区私立大学教職員組合連合（東京私大教連）の調査結果からわかった。受験から入学までの費用負担を「重い」と感じる家庭は9割を超えている。
所得による教育格差、保護者6割「やむをえない」「当然」
所得による教育格差を容認する保護者が6割を超えることが2018年4月5日、ベネッセ教育総合研究所と朝日新聞社による共同調査の結果から明らかになった。「ゆとりがある層」72.8％、「ゆとりがない層」55.7％と、保護者の経済状況で差もみられた。
生徒が抱える将来リスク、学校ができること…NIERが公開
国立教育政策研究所（NIER）は平成30年4月3日、キャリア教育リーフレット2「生徒が直面する将来のリスクに対して学校にできることって何だろう？」をWebサイトに掲載。高等学校で人生上のリスクに対する対処等を学習する機会の大切さ、相談機関や授業事例を紹介。
新小学1年生の就きたい職業、男女トップは20年変化なし
クラレは2018年4月4日、この春新小学1年生となる子どもとその保護者を対象とした「2018年版 新小学1年生の『就きたい職業』、親の『就かせたい職業』」を発表した。将来の夢は、男児「スポーツ選手」、女児「ケーキ屋・パン屋」が1位。いずれも20年連続でトップとなった。
「Z世代」男女平等・堅実で保守的…Z世代会議調査
Z世代会議が実施した調査結果によると、「Z世代」の16歳～21歳は男女平等意識が高く、堅実で保守的な考えを持つ若者が多いことがわかった。また、SNSの使い方も年代により大きく変化することも明らかになった。
奨学金の返還義務、延滞者の事前認識は5割
日本学生支援機構（JASSO）は平成30年3月30日、平成28年度奨学金の返還者に関する属性調査結果を公表した。奨学金延滞者のうち、申込手続きを行う前に返還義務を認識していた割合は50.5％。無延滞者の89.1％に比べて、35.6ポイントの差があることがわかった。
東京オリンピック、会場で見たい競技1位は？
クロス・マーケティングは、「2020年 東京オリンピックに関するアンケート（2018年度版）」を実施し、その結果を発表した。調査対象は、全国47都道府県に在住する20歳～69歳の男女1,000人。
2019就活、京大生の注目企業ランキング…関西本社企業の注目度高
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」を運営するヴォーカーズは、2019就活生の内、京都大学生の動向に着目した「京大生が選ぶ、就職注目企業ランキング」を集計した。1位は「アクセンチュア」、2位は「野村総研」、3位は「新日鐵住金」。
10代の4人に1人が「環境問題」「少子高齢化」を問題視、Z会調査
Z会Asteriaが10代を対象に実施したアンケート結果によると、今考えるべき社会の課題として「環境問題」や「少子高齢化」をあげる人が多いことがわかった。Z会Asteriaは、総合探求講座の「探求学習」を2018年3月30日にライブ配信する。
大学1・2年生のキャリア意識、やりたい仕事イメージ「ある」4人に3人
マイナビは2018年3月26日、大学1・2年生のキャリア観などを初めて調査した「大学生低学年のキャリア意識調査」の結果を発表。74.7％は自分がやりたい仕事についてのイメージがあり、「大学の教職員」「インターネット」「両親の話」に影響を受けていることがわかった。
