夏休みは、子どもの「楽しみ」や「学び」「成長」につながる過ごし方をしたいと考える保護者が多いことが7月17日、子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」の調査結果からわかった。予算は、6割以上が「5万円未満」とした。
内視鏡メーカーの大手、オリンパスは「内視鏡の日(7月14日)」を機に、「離れて暮らす親子関係と親子孝行」をテーマに「家族想いスイッチ」キャンペーンを開始、アンケート調査の結果を発表した。
J.D.パワー アジア・パシフィックは7月16日、2015年日本自動車保険新規加入満足度調査、および2015年日本自動車保険契約者満足度調査の結果を発表した。代理店系では、AIUが4年連続で総合満足度1位となった。
志願したい大学は、関東エリアでは7年連続「明治大学」、東海エリアでは2年連続「名城大学」、関西エリアでは8年連続「関西大学」となったことが、リクルートマーケティングパートナーズが7月16日に発表した「進学ブランド力調査2015」より明らかになった。
東京個別指導学院が提供する個別指導サービス「CCDnet」は、高校生の子どもとその保護者に、子どもの夏休みと勉強方法に関する調査を行った。その結果、80%以上の回答者が勉強場所は「自宅」と回答しているが、勉強の仕方に不安を感じていることがわかった。
平成27年度新入社員の「働くことの意識」調査では、「人並みで十分」とする割合が53.5%と過去最高を記録した。求人環境の改善に比例して、ほどほどに働きたいという志向が高まっている。
パナソニックが、「食器洗い」および、「食器洗い乾燥機」に関する意識・実態調査を実施した。調査は20~50代の男女4,700名を対象として5月27日から5月31日にかけて行った。食器洗い乾燥機の普及率は“西高東低”という傾向があることなどがわかった。
経済的・環境的に不安がなければ3人以上子どもが欲しいと考えている人が7割以上いることが、育児情報誌「miku」が行ったアンケートで明らかになった。実際に出産をためらう理由の多くは経済的な不安だった。
ALSOKは、小学生の子どもを持つ働く女性を対象に「小学生と母親の安全に関する意識調査」を行った。調査の結果、89.2%の母親が子どもの日常について心配事があり、ほとんどの母親は子どもの居場所を把握する必要性を感じていることがわかった。
「生活が苦しい」と感じている人が6割を超えることが7月2日、厚生労働省による平成26年の「国民生活基礎調査の概況」から明らかになった。児童のいる世帯の生活意識はさらに深刻で、「生活が苦しい」は67.4%にのぼった。
オウチーノ総研は、「『子どもの学力』に関するアンケート調査」を実施した。その結果、85%の母親が「小学生・中学生のときの学力は子どもの将来に影響を与える」と考えていることがわかった。
マイナビは7月1日、「2016年卒マイナビ大学生就職企業人気ランキング」の上位100社を発表した。文系総合では8年連続で「JTBグループ」、理系総合では7年ぶりに「トヨタ自動車」が1位にランクインした。
突然子どもが病気にかかったとき、共働き家庭では勤務面・心理面ともに母親の負担が大きいことが、日本病児保育協会の調査でわかった。子どもが病気のとき、「母親が仕事を休む」家庭が62.7%、「父親が仕事を休む」家庭は7.8%だった。
アニメ専門チャンネルを運営するアニマックスは、「夏における親子の時間の過ごし方」の調査を行い、結果を公表した。「夏=外でレジャー」という従来の傾向は崩れ始め、親子で家の中でゆっくりしたいという、“避暑こもり”の家族が増えている、と分析されている。
ラジオ番組「SCHOOL OF LOCK!」が10代リスナーに行ったアンケートでは、71%が「選挙権があったら選挙に行く」と回答した。番組では18歳選挙権が現実となるなか、10代の意識の高さと不安とが表れた。
マナボは、東京大学をはじめとした難関大学現役生30 名を対象に「ブラックバイトに関する調査」を実施した。3割の大学生がブラックバイトを経験していることが明らかになった。残業代の不払いや休憩なし、パワハラなどの扱いを受けたという。