日本の高校生、ICT活用が4か国中最低…日米中韓の比較
日本の高校生は米国や中国、韓国と比べて、パソコンの利用、プログラミング、インターネットを利用して勉強することなど情報通信技術（ICT）の活用が少ないことが、国立青少年教育振興機構の調査結果より明らかになった。
10代スマホユーザーの7割「SNSの投稿やニュース」から情報収集
ジャストシステムは「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2017年2月度）」の結果を公表した。10代のスマートフォン利用者のうち、約7割がスマートフォンで情報収集する際「SNS上の投稿やニュース」をもっとも利用しており、わずかにインターネットを上回った。
制服が似合う・着てみてほしい有名人ランキング、親子一致の1位は？
学生服のトンボは、学生服ブランドが行う活動の一環として「学生服に関する意識調査」を実施。第1弾として発表された結果によると、回答した母親・高校生ともに「制服が似合う有名人」は広瀬すずがトップで、上位4位まで同じ人物が選ばれている。
お小遣い平均額は未婚者3.9万円、子どものいる既婚者2.4万円
未婚者のお小遣いは平均3.9万円であるのに対し、子どものいる既婚者は平均2.4万円であることが、SMBCコンシューマーファイナンスの調査により明らかになった。また、結婚後に夫婦共働きを希望する未婚者は6割以上だった。
ワコール「10歳キラキラ白書」身体や恋の相談相手は母親？友達？
ワコールは、身体面、環境面ともに大きな変化が生まれる「10歳」の女の子について、アンケート調査を実施した。10歳の女の子は、親から友達へとコミュニティーが広がり、身体面での変化に加え、親から徐々に心理的に自立していこうとする変化がみられた。
格安スマホが影響？小学生のスマホ保有、1年で急増し60％突破
デジタルアーツ（DAJ）は3月1日、未成年の携帯電話・スマートフォン・インターネットの利用実態に関する最新調査結果を発表した。同日に都内で記者発表会を開催し、代表取締役の道具登志夫氏、管理部広報課課長の吉田明子氏らが登壇し、現状や分析結果の解説を行った。
学生の7割以上が就職に不安、就活で困ったこと1位は「出費が多い」
就職に対して7割以上の学生が不安を感じていることが2月23日、全国大学生活協同組合連合会（大学生協）による「第52回学生生活実態調査」の結果から明らかになった。就活で困ったことでは、「出費が多い」が最多だった。
小学校英語教育「時間の確保」課題、教員6割が英語力自信なし
教材開発や教員研修など小学校英語サポート事業も手掛ける「mpi松香フォニックス」は、現役小学校教員206名を対象に「学習指導要領改訂案を踏まえた小学校の英語教育に関する意識調査」を実施した。小学校での英語教科化、早期化について現場の課題が見える結果となった。
待機児童解消にも期待、公園利用状況と理想の公園とは
キャップスアソシエーションが運営する「公園のチカラLAB編集室」は、全国の0～6歳の子育てをする女性約500名にアンケートを実施し、乳幼児・幼児が安心して遊べる公園に関する調査結果を発表した。
「除菌」過信は禁物、埼玉県がウエットティッシュの効果を検証
埼玉県消費生活支援センターは、除菌に関する消費者意識アンケートおよび除菌ウエットティッシュの効果検証テストを実施した。多くの消費者が、細菌とカビの区別なく、除菌によって大部分の菌が取り除かれると考えていることが明らかとなった。
受験ママの心の支え、ディーン・フジオカを抑え1位に輝いたのは？
受験シーズン真っ最中のこの時期、受験生本人はもちろん応援する家族も悩みやストレスを感じやすいのではないだろうか。そんな受験生応援ママを優しく支えてくれそうな男性芸能人1位に「堺雅人」が選ばれた。2位は僅差で「ディーン・フジオカ」。
オリンピック・パラリンピック教育の認知度44％…都調査
東京オリンピック・パラリンピックに関心がある人は多いが、平成28年度より都内の公立学校でオリンピック・パラリンピック教育が行われていることを知っている人は半数以下だったことが、東京都教育モニターアンケートにより明らかになった。
大学生の7割以上、PCスキルに自信なし…スマホ普及も影響
大学生の7割以上がパソコンスキルに自信がないことが、NECパーソナルコンピュータが2月7日に発表した調査結果より明らかになった。また、新卒の採用担当に関わったことのある社会人の約6割が新入社員のパソコンスキル不足を感じていた。
高校生が就きたい職業1位…男子「公務員」、女子は？
高校生が将来就きたい職業の1位は、男子「公務員」、女子「保育士・幼稚園教諭」であることが2月2日、消費者教育支援センターと生命保険文化センターが実施した調査結果より明らかになった。高校生が将来希望する子どもの人数は、平均2.3人であった。
高校教員の9割「進路指導が困難」要因は入試の多様化
高校教員の9割が「進路指導が困難」と感じており、入試の多様化などが要因となっていることが、リクルート進学総研による調査からわかった。また、「主体性」が将来社会で必要となる能力でありながら、現在の高校生には備わっていないと感じていた。
女子中高生の58.6％が就労イメージ持つも過半数が家事・育児優先意向
GMOメディアが運営する10代の女の子に関する研究機関「プリキャンティーンズラボ」は、女子中高生を対象に「将来の働き方に関する調査」を実施。過半数が「女性が働きやすい制度のある企業」を希望するも、「子どもが生まれたら専業主婦」が約4割を占める結果となった。
