英語力と自信に相関、18～24歳の4人に1人は「日常会話レベル以上」
18～24歳の4人に1人は英語で日常会話ができるレベルにあることが6月5日、リサーチ・アンド・ディベロプメントによる調査結果から明らかになった。英語力と自信は相関が強く、英語が話せる人ほど自己評価が高いこともわかった。
小中高生の9割が「先生は忙しい仕事」…子どもの意識調査
学校の先生は忙しくて大変だが、子どもや世の中のためになる仕事である。身近に教師に接する子どもたちの多くが、仕事の多忙さとともに意義も感じていることがベネッセの調査でわかった。また、約7割の子どもに尊敬している先生がいた。
いまどきパパの8割が子育てに積極的「パパの子育てレポート前篇」
博報堂が実施している「博報堂こそだて家族研究所」は、2015年3月7日から3月8日に実施したアンケート調査をまとめた「現代パパの子育て事情（前篇）」を発表。いまどきパパの8割以上が子育てに積極的な姿勢であることが明らかになった。
自転車でヒヤリ77％が経験、損害賠償保険の未加入者も7割以上に
6月1日から道路交通法の改正により自転車への罰則が強化された。自転車搭乗中にヒヤリとした経験がある人が76.5％にのぼる一方、ほぼ同数の71.8％が事故時に相手方への保障が可能な損害賠償保険に加入していないことが明らかになった。
職場のもめごと調査、5割が「部下」にお悩み
日本法規情報は、同社が運営する「法律事務所検索サポート」「人事・労務・社会保険相談サポート」等のサイトを通じ、「職場にいるトラブルメーカーに関する調査」を実施。トラブルメーカーと言える人が職場にいる、という回答が約半数にのぼった。
トヨタ自動車3連覇「世界に誇れる日本企業」ランキング、技術力重視
リスクモンスターが行った「世界に誇れる日本企業」調査で、トヨタ自動車が3連覇を果たした。ランキングには多くの製造業の並び、日本のモノづくりに対する期待が表れた。製造業が「誇れる会社」上位のほとんどを占めた。
役に立ったアルバイト…公務員は？ 経営者は？
求人情報サイト「バイトル」が、就職活動で役に立ったアルバイトを社会人に尋ねる調査を行った。職種別では「フード・飲食」が1位。公務員では塾講師などの「教育」がもっとも役に立ったと回答された。
首都圏でイメージの良い鉄道路線「山手線」「東横線」…ワースト1は？
首都圏の鉄道路線のイメージ調査では、もっともイメージの良い路線は「JR山手線」、反対にイメージの悪い路線1位は「JR埼京線」となった。遅延が多い路線では「JR中央線」が1位となるなど、路線ごとに持たれている異なるイメージが明らかになった。
高3対象の英語力調査で「書くこと」「話すこと」に課題…文科省調べ
文部科学省は5月26日、平成26年度英語教育改善のための英語力調査の結果を公表した。全国の高校3年生を対象に英語に関する4技能を測り、教育の成果と課題を検証。調査では、「書くこと」「話すこと」の課題が大きいことがわかった。
お父さんだったら運動会に来てほしいアスリートは「イチロー」
ネオマーケティングは5月22日、「運動会での父親に関する調査」の結果を公表した。お父さんだったら運動会に来てほしいと思うアスリートは、1位が「イチロー」、ついで2位「錦織圭」、3位「本田圭佑」という結果だった。
就活生、半数以上が「授業の出席に影響」
就活中の学生の半数以上が、授業の出席に影響を受けていることが5月25日、キャリアパートナーズの調査結果から明らかになった。4月16～30日の間、就職活動のため授業に出席できなかった日が「5日以上」とした学生も1割いた。
専門学生9割が「自分に合う企業が分からない」、就活に不安
就職活動シーズンとなり、街には就職活動中の学生たちが目立つ。リーマン・ショック前の水準まで回復した“売り手市場”とはいえ、「何を基準に企業を選ぶか」、「能力・スキルを活かせるか」などの不安を抱える学生も多いだろう。
夫婦の家事分担、「理想」と「現実」にギャップあり
国民生活産業・消費者団体連合会（生団連）は、人口減少への対応のための実践策を生活者視点からさぐるため、20代後半から30代の子育て中の女性480人に、インターネット調査を行った。
大学生の春休み短期留学が3割増、人気はカナダ…留学白書2015
留学ジャーナルが発表した「留学白書2015」によると、2014年留学先のトップはカナダとなった。大学生では春休みの短期留学が増加傾向にあり、夏休みに国内でのインターンシップが行われることが影響しているとみられる。
官公庁は「安定」、ネット関連は「将来性」…大学生の業界イメージ
マイナビは2016年卒業予定の大学生や大学院生を対象に「業界イメージ調査」を実施。各業界に対する関心度や活動状況などを調べた。「安定性」のイメージがもっともある業界は官公庁で、「将来性」のある業界はソフトウェアなどネット関連という結果になった。
保護者の9割が内容「知らない」、機能性表示制度に関する調査結果
消費庁による食品の「機能性表示制度」が4月1日に施行され1か月が過ぎた。イード、ロイヤリティマーケティング、シード・プランニングは3社共同で「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」の結果概要を公表している。
