女子高生のスマホ利用平均時間は7時間…デジタルアーツ調べ
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。
貯めやすい「Tポイント」、使いやすさは「JAL」、働く女性調査
ネットエイジアは3日、「ビジネスウーマンのポイント活用」に関する調査結果を発表した。調査期間は2014年12月13日～15日の3日間で、20歳～39歳のアルバイト・パートを除く女性有職者1,000名から回答を得た。
司法試験予備試験、受験した法科大学院生の8割が「就職に有利」
司法試験の予備試験について、法科大学院生の8割が受験理由を「就職で有利」としていることが、法曹養成制度改革推進室が実施した調査結果から明らかになった。
首都圏中高生の53％「危険ドラッグが手に入ると思う」と回答
日本薬物対策協会が2014年9月から12月にかけて実施した「中高生の薬物意識調査」によると、首都圏の中高生の53.3％が「危険ドラッグが手に入ると思う」と回答し、そのうち半数以上が「簡単に手に入ると思う」と回答していることが明らかになった。
日本のイメージ、8割の子どもが前向き…魅力は「マンガ・アニメ」
建国記念の日（2月11日）に合わせてバンダイは2月5日、「子どもたちが考える“日本”に関する意識調査」の結果を公表した。日本に対し、小中学生の8割近くがポジティブなイメージを持っていた。おすすめしたい日本の文化・芸能では、「マンガ・アニメ」が1位となった。
2015年度就活スケジュール変更の認知は約8割…内閣府意識調査
内閣府が行った就職活動開始時期の変更にともなう学生への調査によると、2015年度卒業予定の大学3年生と大学院1年生の約8割が時期の変更を認知していたものの、全体では知らない学生が2割を超えることがわかった。
マイナビのライフスタイル調査、大学生の「安定した生活を求める」傾向増加
マイナビが2016年大学卒業予定のマイナビ全会員を対象に行った「大学生のライフスタイル調査」において、大学生は自分たちを「安定した生活を求める」世代、だと認識していることが明らかになった。
小学生は1か月に平均5.6冊読書、学校図書館の利用率が高い結果に
学研教育総合研究所は1月28日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査（2014年9月）」の調査結果第2弾を発表した。調査結果より、小1～6年生の読書量が平均5.6冊、書店よりも学校や町の図書館を利用しているケースが多い実態が明らかになった。
「土曜日は一日自由に過ごしたい」小学生7割、学研が発表
学研教育総合研究所は1月28日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査（2014年9月）」の調査結果第2弾を発表した。調査結果より、小学生の77.4％が「土曜日は一日自由に過ごしたい」と回答したことが明らかになった。
住みたい街、1位は「吉祥寺駅」…重視するのは「利便性」と「ステータス」
首都圏の人が住みたい街に重視するのは「利便性」と「ステータス」であることが1月27日、RJCリサーチが実施した「住みたい街についての調査」結果からわかった。住みたい駅ランキングの1位は「吉祥寺駅」だった。
バレンタイン、息子のお返しに関与する母親は6割
バレンタインに中高生の息子がお菓子をもらえたかどうか本人に確認する母親は7割に上り、ホワイトデーのお返しについて「相談にのる」「お菓子を用意する」など6割の母親が関与することが、クックパッドの調査結果よりわかった。
乳幼児のスマホ利用は1週間に1回以上、MMD研究所が発表
MMD研究所は、スマートフォンを所有している乳幼児を持つ20代～40代の女性を対象にした「乳幼児のスマートフォンに関する実態調査」の結果を発表。乳幼児のスマートフォン接触は58.8％にのぼることが明らかになった。
「歩きスマホ」10代女性の7割が常習化、TCA調べ
電気通信事業者協会（TCA）は23日、「歩きスマホ」の実態および意識に関するインターネット調査の結果を発表した。調査時期は2014年12月11日～14日で、東京23区・名古屋市・大阪市・福岡市・札幌市在住の15歳～69歳の男女スマートフォン保有者600人から回答を得た。
冬のボーナス平均額は前年比6.7万円減の60.1万円、使い道は「預貯金」
今冬のボーナスの平均手取額は昨年から6.7万円減の60.1万円、ボーナスの使い道トップは「預貯金」であることが、ネオファースト生命保険が1月20日に発表した実態調査により明らかになった。
オンライン英会話、主流はマンツーマン…利用理由は「安さ」と「自宅受講」
オンライン英会話は「マンツーマン」が主流で、「1日1,000円未満」のレッスン料が65％を占めることが1月19日、eラーニング戦略研究所の調査結果から明らかになった。利用理由は「レッスン料の安さ」と「自宅受講できる」が6割に上った。
公立小中の適正規模、市区町村教委の8割が課題と認識
適正規模とされる「12～18学級」を下回る全国の公立学校は、小学校46.5％、中学校51.6％に上り、多くの市区町村が課題と認識している一方、半数以上が解消に向けた検討を予定していないことが1月19日、文部科学省による実態調査で明らかになった。
