教育現場はブラックな職場？約9割が「子どもの成長に悪影響」と認識
ブレストは、近年教職員の長時間労働などが問題視される教育現場に関して意識調査を実施。過半数の61.98％は「教育体制が整っていない」と回答。約9割は、劣悪な環境で働くスタッフによる教育が「子どもの成長に悪影響を及ぼす」と認識していることが明らかになった。
現役東大生の87.5％がドット入り罫線ノートの使用経験あり、そのきっかけは？
「ドット入り罫線ノート」が2018年10月で誕生10周年を迎えました。コクヨの調査によると、現役東大生の87.5％が中学・高校時代にコクヨのドット入り罫線ノートおよびルーズリーフの使用経験があることがわかりました。
保護者の半数以上、プログラミング知識「就活に優位に働くと思う」
小学校でのプログラミング教育について、4割以上の保護者が「必要」と考えていることがドリームエリアの発表した調査結果より明らかになった。また、54.6％がプログラミングの知識は就職活動の際に「優位に働くと思う」と考えていることがわかった。
保護者の8割以上「外遊び」減少を実感…公園ルールなど環境面も影響
子ども向けスポーツ・アウトドアイベント「アクティブキッズフェスタ」を主催するYBP PROJECTは、子どもの「外遊び」と「スポーツ」に関する調査を実施。全体の86.3％、東京都に限定すると90.7％の保護者が子どもの「外遊び」が減少したと感じていることがわかった。
子育て世帯、理想の年収は1,029万円…現実との差は274万円
子育て世帯が理想とする世帯年収は1,029万円で、現実との差は274万円にのぼることが2018年10月18日、明治安田生命保険相互会社の調査結果から明らかになった。子育てにかかる費用は平均月額3万9,240円、子育てにおいて不足している金額は平均月額2万3,982円であった。
子どもの安全は「ひっそり見守りたい」GPS利用しない小学生64.9％・中高生88.7％
子どもに携帯電話などを持たせている保護者のうち、「GPS機能を利用して位置確認しない」という親が小学生64.9％、中高生88.7％にのぼることが2018年10月17日、オレンジページの調査結果からわかった。「束縛しすぎずひっそり見守りたい」という保護者が7割を占めた。
モバイルアプリ、保護者の8割は子どもに勧めることに前向き
栄光ゼミナールは、小学1年生から高校3年生の子どもを持つ保護者を対象に、子どものスマートフォン・タブレット端末でのアプリ利用に関する意識調査を実施。約8割は子どもにモバイルアプリの利用を勧めることに前向きであることが明らかになった。
小学校トイレ、主流の和式は「恥ずかしい」「苦手」
学校での排便に約6割の児童が抵抗を感じており、和式トイレが多い学校では「恥ずかしい」などの理由に加えて「和式トイレが苦手」という理由で抵抗を感じることが、小林製薬の調査からわかった。1年生の保護者の8割は入学前の練習を勧めている。
18歳の半数、新聞読まず…情報源の選択は利便性や費用を重視
日本財団は2018年10月15日、10月からスタートした「18歳の意識調査」の第2回結果を発表した。今回のテーマは新聞。18歳の52.5％が新聞を読んでおらず、将来的にも「お金を出して購読しようとは思わない」という回答がもっとも多かった。
就活生、ギリギリ出社「なし」約6割…社会人は容認傾向
学生の約6割は「入社をしたらギリギリ出社はなし」と考えているのに対して、社会人の約7割は「あり」と考えていることが、レバレジーズによる調査からわかった。また、半数以上の学生は、定時を過ぎてすぐに帰れないことは離職の原因につながると考えていた。
スポーツする子どもほど「最後までやり遂げたい」体力・運動調査
日常的に運動・スポーツをする子どもは、「何でも最後までやり遂げたい」という達成意欲が高い傾向にあることが、スポーツ庁による「体力・運動能力調査」の結果分析から明らかになった。男女とも運動・スポーツの実施頻度が高いほど、達成意欲も高かった。
幼保無償化、保育士・幼稚園教諭の約7割が「反対」
2019年10月に全面実施される「幼児教育・保育の無償化（幼保無償化）」について、保育士・幼稚園教諭の約7割が「反対」していることが、Webサイト「保育のお仕事」を運営するウェルクスが発表したアンケート結果より明らかになった。
金融教育「小学校低学年」から必要…子どもの約6割がキャッシュレス化？
約6割の子どもが、交通系ICカードなど現金以外でお金を使った経験があることが2018年10月5日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。子どもの金融教育は100％の保護者が「必要」と感じており、始める時期は「小学1・2年」がもっとも多かった。
成人年齢引下げ、18歳は「賛成」6割以上…日本財団が初調査
2022年4月の成人年齢引下げについて、当事者の18歳は6割以上が「賛成」していることが、日本財団「18歳意識調査」からわかった。18歳以下で適用して良いと思う内容では、「選挙権が得られる」がトップ。少年法の適用は、約3割が「もっと早くても良い」と答えた。
部活の「体罰・パワハラ」世代間で意識に差…上の世代ほど容認
インターネットメディア開発事業などを展開するホワイトボックスは2018年10月2日、20代から50代を対象とした「学生時代の部活動の実態」調査を公開した。暴力の代わりにパワハラが増えていることや、上の世代ほど我が子への体罰・暴力を容認する傾向があることがわかった。
学校外の勉強、高校生「しない」大幅増…出生児縦断調査
文部科学省は平成30年（2018年）9月28日、平成13年出生児（高校1年生など）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第16回調査（平成29年）の結果を公表した。学校外での勉強時間は、高校生になって減少し、「しない」割合が大幅に増えている。
