「ハロウィンに渋谷に行く人の仮装率は7割以上」「人気の仮装は“アニメキャラ”や“魔女”」……。モニタスが10月10日~12日にかけて実施したインターネットリサーチにおいて、このような結果が浮かび上がりました。
ベネッセコーポレーションが運営する「進研ゼミ」の会員向けサービス「電子図書館まなびライブラリー」は、小中高生とその保護者を対象に電子書籍の利用状況や、読書を通じた変化に関する調査を実施。小学生から高校生に人気の検索ワードは「恋」「恋愛」であった。
厚生労働省は10月24日、「平成27年社会保障における公的・私的サービスに関する意識調査」の結果を公表。少子化対策を「大幅に拡充すべき」「より充実させるべき」と回答した人の約7割が、優先的に充実させてほしい施策として「小学校就学前の施設の拡充」をあげていた。
働く母親の8割以上が、「自分らしいワークライフバランスを大切にしたい」「自分のライフスタイルやライフステージに合わせて働き方を選びたい」と考えていることが、ソラストの調査より明らかになった。
GMOリサーチは9月29日、未成年・成人計1万名を対象に行った「英語に関する意識調査」の結果を公表した。未成年は成人に比べて英語を得意と感じる人が多く、活用意欲も高い一方で、得意なスキルと社会で求められるスキルが異なると感じていることも明らかになった。
「第48回衆議院議員選挙」を前にベネッセホールディングスは10月18日、調査データから読み取れる選挙・投票に関する「子ども・若者の意識」について発表した。小中高生の8割は「18歳になったら選挙に行く」と回答し、選挙や投票に高い関心を示している。
マイボイスコムは、「アウトドアレジャー」に関するインターネット調査の結果を発表した。回答者数は10,660名。
ビデオリサーチは10月11日、「住みやすそうな街ランキング」を発表した。1位には2年連続で「吉祥寺」が選ばれ、2位の「二子玉川」と7ポイント以上の差をつける安定感をみせた。「北千住」は、前年14位から8位に急上昇した。
子どもに進学・進路に関する相談をされた場合、「子どもにとって有益なアドバイスができる」と回答した保護者は37.5%であることが、明光義塾の調査結果により明らかになった。2020年度から始まる「大学入学共通テスト」を詳しく知っている保護者は全体の約3%だった。
ファイザーが9月20日に公表した調査結果によると、「身長が低いことで子どもが嫌な思いをしたことがあるか」という質問に、本人の79.6%が「ある」と回答したのに対し、「ある」と回答した親はわずか33.0%であることがわかった。
2020年に教育改革が実施されることについて「賛成」と回答した親は97%にのぼることが、イー・ラーニング研究所の調査により明らかになった。教育改革が行われることを知っている保護者は90%、その理由についても知っている保護者は70%だった。
ベネッセ教育総合研究所は9月27日、専門学校生の学習と生活に関する実態調査結果を発表した。高校時代と比べて「授業に関心・興味がもてない」生徒が46.9%から33.1%に減少するなど、職業のリアルを身近に感じることで学びへの積極性が育つという。
九州大学の研究グループは9月20日、「男性の育児休業」を阻む一因に間違った思い込みから生まれる心理的壁があり、育児休業の取得を抑制しているとする研究成果を発表した。男性の育休取得率の改善に向け、方略策定などに役立つことが期待される。
イベントや関連商品の販売など各所で盛り上がりを見せているハロウィン。秋の一大イベントとして浸透してきているが、ハロウィンにかける平均予算は3,691円と秋から冬のイベントで最安であることがマクロミルが行った調査で明らかになった。
10代女子が商品やサービスに興味を持つきっかけとなるSNSは「Twitter」がもっとも多いことが、ADDIXが運営するマーケティング情報メディア「BWRITE(ブライト)」が行った「SNSコンテンツについての意識調査」で明らかになった。
出産(育児)を希望する女子学生が企業を選ぶ際、「育休制度」や「時短勤務制度」に関心が高いことが、マイナビ学生就職モニター調査の結果からわかった。2017年の就職活動を表す漢字の1位は5年連続で「楽」だった。