大学ブランド力ランキング2019-2020、北陸・東海1位は？
日経BPコンサルティングは2019年11月27日、「大学ブランド・イメージ調査（2019-2020）」の結果を発表した。北陸・東海編65校のうち、大学ブランド総合力1位は北陸が「金沢大学」、東海が「名古屋大学」だった。
大学ブランド力ランキング首都圏編、早慶が逆転
日経BPコンサルティングは2019年11月27日、「大学ブランド・イメージ調査（2019-2020）」の結果を発表した。首都圏編の大学ブランド総合力トップ3は、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学。
大学ブランド力ランキング2019-2020、近畿1位は京大
日経BPコンサルティングは2019年11月27日、「大学ブランド・イメージ調査（2019-2020）」の結果を発表した。近畿編66校のうち、大学ブランド総合力1位は「京都大学」。2位「大阪大学」、3位「立命館大学」だった。
大学ブランド力ランキング2019-2020、各地域のトップは？
日経BPコンサルティングは2019年11月27日、「大学ブランド・イメージ調査（2019-2020）」の結果を発表した。各地域の大学ブランド総合力1位は、首都圏が「東京大学」、北海道が「北海道大学」、近畿が「京都大学」、九州が「九州大学」など国立大学が独占した。
市町村の人口・経済への高校魅力化の影響、総人口5％増加の事例も
地域・教育魅力化プラットフォームは2019年11月22日、地域と連携した高校教育改革（高校魅力化）の効果を見える化する調査に関する結果を公表した。高校統廃合に伴い市町村総人口の1％相当が転出超過する一方、高校魅力化により総人口が5％超増加する事例があったという。
「桜を見る会」の安倍首相発言「信頼できない」69%…新聞ウォッチ
気になるニュース・気になる内幕。今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析する新聞ウォッチ。…………
【大学受験】医学部受験者の母親を調査「環境づくりのコツ」とは？
子どもが医学部受験をしたことのある母親を対象に行った「医学部受験のコツ」に関する調査によると、学習面だけでなく身体面や精神面のサポートや、接し方にも配慮している姿が明らかになった。受験を終えて後悔したことなどの質問も行っている。
意外と都心へのアクセスが良いエリア2位は北多摩、1位は？
不動産事業の日京ホールディングスは、一都三県における38エリアに関する意識調査を実施。「意外と都心へのアクセスが良いと思うエリア」「住みやすいと思うエリア」「国際的だと思うエリア」の3項目で横浜が1位を獲得した。
育休中の夫の3人に1人、1日の家事・育児2時間以下…ママリ
情報アプリ「ママリ」を提供しているコネヒトは2019年11月21日、「パパの育休の過ごし方を考える」冊子を制作・配布するため、クラウドファンディングを開始した。
小中学生の母親、勉強よりも「体づくり」に関心
小中学生の子どもを持つ母親は、勉強より「体づくり」への関心が高いことが、雪印メグミルクが発表した調査結果より明らかになった。特に「身長を伸ばすこと」への関心が高く、男の子の母親の約9割が「子どもの身長は父親以上であってほしい」と考えていた。
女性の職業「出産後も続けるべき」過去最高61％、内閣府調査
内閣府は2019年11月15日、「男女共同参画社会に関する世論調査」の結果を公表した。女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続けるほうがよい」と答えた人が61.0％に上昇し、過去最高を記録した。
入塾前後でギャップを感じる保護者は過半数、その要因は？
塾に通う小中学生の子どもをもつ保護者の53％が入塾前後でギャップを感じており、要因としてもっとも回答が多かったのは「価格」であることが、POPERが2019年11月18日に発表した「塾への満足度調査」結果より明らかとなった。
子どもの権利条約に関する意識の低さ浮き彫り「尊重されている」子ども2割弱
国連NGOセーブ・ザ・チルドレンは、15～17歳の子どもと80代までの大人を対象に行った、現在の日本社会における子どもの権利条約の認知度および子どもの権利に関する認識の調査結果を2019年11月14日に発表した。
自宅の防災対策は不十分だと思う保護者は約6割…明光義塾調べ
明光ネットワークジャパンは、全国の小学4年生から中学3年生の保護者760名（小学4～6年生の保護者380名、中学生の保護者380名）を対象に、子どもがいる家庭の防災に関する意識調査を行った。
子どもがYouTuber「学業に影響なければ賛成」3割、ネット起業には肯定的
ドリームエリアのアンケート調査では、8割の保護者が自分の子どもがお金を稼ぐことに賛成であることが明らかになった。子どもが「今すぐYouTuberになりたい」と希望することに肯定する意見は3人に１人。インターネットを活用した起業に関しては、約6割の保護者が賛成した。
女性活躍推進、印象に男女差…ポジティブなのは？
女性活躍推進については、女性より男性のほうがポジティブに捉えていることが2019年11月8日、女性管理職育成の専門機関を運営するリノパートナーズによる実態調査の結果からわかった。女性活躍推進の法改正については、男女とも8割以上が興味関心を示した。
