SMBCコンシューマーファイナンスが発表した「20代の金銭感覚についての意識調査2017」によると、ライフイベントで過半数が前向きになれる世帯年収は、「結婚」500万円、「1人目の子育て」600万円、「2人目の子育て」700万円であることが明らかになった。
大塚製薬のポカリスエットPR事務局は、高校生、大学生および20代、30代、40代の一般生活者500人を対象にダンスに関する調査を実施し、ダンスや若者に関する2人の専門家へインタビューを行った。
バンダイは毎年恒例の「今年のクリスマスに関する意識調査」を実施。2017年の親から子どもへのクリスマスプレゼントは「知育玩具」と「ゲームソフト」が同率で1位となった。プレゼントの平均予算は6,971円で、昨年より156円増加した。
留学帰国生の89.2%が「留学経験が就職活動に良い影響を与えた」と回答したことが、留学促進キャンペーン「トビタテ!留学JAPAN」が行った調査結果により明らかになった。留学経験が志望業界や企業に変化をもたらしている割合も65%以上にのぼった。
日経BPコンサルティングは2017年11月29日、「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」の結果を発表した。近畿編では、「京都大学」が2位に大差をつけてトップとなり、前回からの上昇率でも1位に輝いた。総合ランキングの2位は「大阪大学」、3位は「同志社大学」だった。
日経BPコンサルティングは2017年11月29日、「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」の結果を発表した。首都圏編では、前年と同様、1位「東京大学」、2位「慶應義塾大学」、3位「早稲田大学」がトップ3に選ばれた。前回からの上昇率では「東京学芸大学」が1位となった。
女性科学者が少ない理由を「出産や育児による研究の中断からの復職は難しい」と考える人が68.2%にのぼることが2017年11月27日、内閣府が公表した「科学技術と社会に関する世論調査」の結果から明らかになった。対策として、研究継続や再就職への支援などがあがった。
4~11歳の好きなスポーツ選手は、1位にテニスの錦織圭選手、2位にフィギュアスケートの浅田真央選手と卓球の福原愛選手が同率でランクインしたことが、笹川スポーツ財団の調査結果より明らかになった。
日経BP総研は2017年11月15日、「シティブランド・ランキング ―住みよい街2017―」を発表した。1位には、「茨城県守谷市」「東京都武蔵野市」「福岡県大野城市」の3市が、同率で選ばれた。住みよさの傾向や強みは各市によって違いがあった。
スマートフォンユーザーの7割弱、10代女性では9割半がスマホで動画を視聴しており、10代女性と20代女性の6割以上が「使いすぎて通信速度制限」になるいわゆる「ギガ死」を経験していることが、ジュピターテレコム(J:COM)が実施した調査により明らかになった。
校務が多忙で部活動との両立に限界を感じている中高運動部の主担当顧問教員が半数にのぼることが平成29年11月20日、スポーツ庁が公表した実態調査の結果から明らかになった。自身のワークライフバランスや指導力不足に悩む教員も少なくなかった。
子どもと安心して見られるテレビ番組は、1位「おかあさんといっしょ」、2位「それいけ!アンパンマン」、3位「サザエさん」で、幼児番組やアニメ以外では「ザ!鉄腕!DASH!!」が7位、「VS嵐」が8位にランクインしたことが、スカパーJSATの調査結果より明らかになった。
公共交通機関を利用する際、10代の約7割が車内でおにぎりやパンを食べても良いと認識していることが、乗換えサービス「駅すぱあと」を提供するヴァル研究所の調査で明らかになった。全世代平均の倍の割合で、若年層ほど車内飲食に抵抗がない傾向がみられた。
DeNAトラベルが発表した調査結果によると、子どもを預けて外出することに、女性の44.9%が「罪悪感を抱いたことがある」と回答した。一方、罪悪感を抱いたことがある男性は33.3%と、女性より10ポイント以上低かった。
「子供とおでかけ情報サイト『いこーよ』」を運営するアクトインディは、11月19日「いい育児の日」を前に全国の保護者762名を対象に行った「いい育児」に関するアンケート調査の結果を発表。いい育児のキーワードとして「笑顔」「伸び伸び」「会話が多い」があげられた。
個別指導の学習塾「明光義塾」を運営する明光ネットワークジャパンは9月、Webサイト内に「2020年教育改革」の情報を詳しく紹介した「明光義塾受験・教育情報サイト」を公開した。最新情報をわかりやすく伝えていく。