大学の約6割が入試や単位認定でTOEICを活用…10年前の3倍
大学の約6割が入試や単位認定でTOEICテストを活用していることが、日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会の調査より明らかになった。調査を開始した10年前の2002年度と比較すると、入学試験では3倍、単位認定では2.7倍となっている。
現地27校集結「フィリピン留学フェア」5/17-18 都内で開催
フィリピン観光省は、5月17日、18日の2日間、「フィリピン留学フェア2013」をベルサール西新宿で開催する。参加希望者はWebサイトより予約が必要。
公文と立命館アジア太平洋大学、グローバル人材の育成で連携強化
公文教育研究会（KUMON）と立命館アジア太平洋大学（APU）は3月19日、グローバル人材育成のさらなる強化を目的に協力協定を締結した。
オーストラリアの私立中・高校を紹介「留学フェア」3/24、東京にて開催
海外留学支援事業を展開するICC国際交流委員会は、オーストラリア・クイーンズランド州私立校と提携し、同エリアの中学・高校教育を紹介する「私立校留学フェア 2013」を開催する。参加は無料だが、事前に予約が必要。
イード・アワード2013「英語教材」発表…総合、TOEIC800点以上ほか
教育情報サイト「リセマム」は、英語教材の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2013 英語教材」を発表した。「総合満足度」「TOEIC800点以上取得者 満足度」「留学経験者 満足度」の最優秀賞を決定した。
国家公務員採用試験、2015年度より英語試験を活用
人事院は3月15日、国家公務員採用試験において英語試験を活用すると発表した。試験内容の検討や、受験生への周知等を考慮して、2015年度の総合職試験を目途に導入予定としている。
Benesseこども英語教室、年少からの新Kidsコースが2013年春開講
Benesseこども英語教室が提供する幼児対象のキッズコースは、2013年4月から全面的にカリキュラムを刷新しリニューアルスタートする。その内容や背景について担当者にうかがった。
京大の国際化推進、100人規模の外国人教員採用へ
京都大学は大学教育の国際化のため、5年後を目途に100人規模の外国人教員を新規採用する。教養科目の半分以上を英語で講義することを目指す。
小学生から社会人対象、6か国の語学スクールが参加する留学イベント開催
留学のサポートサービスを提供するbeoは、社会人や小中高、大学生の語学留学希望者を対象にした留学イベント「第4回 留学エキスポ！2013 Spring」を5月11日に渋谷で開催する。
電子辞書売れ筋ランキング、高校生向けが上位独占
あと3週間あまりで新学期を迎える。入学・進級を期に辞書を購入する人が多いのではないだろうか。価格.comの電子辞書・人気売れ筋ランキングによると、トップ5にカシオの学生モデルが4機種ランクインしており、人気が高いことがわかった。
Z会のTOEICテスト向けiPhoneアプリ、タイマー機能搭載で本番トレーニング
学習専門図書サイバーモールなどを運営するブックモールジャパンは、Z会のTOEICテスト向けiPhoneアプリ「テスト強化パッケージ タイマーアプリ」の配信を開始した。
英語能力試験のTOEFLが奨学金プログラムを開始…14名に総額393万円
英語能力試験「TOEFL」テストを創設したEducational Testing Service（ETS）は、今年で3年連続になるTOEFL奨学金プログラムの開始を発表した。この奨学金プログラムは日本のTOEFLテスト受験者を対象に優秀な学業成績を示した人を表彰するもの。
1日1単語の習得で読み書きがすらすらに…小中学生向け「英語カレンダー」公開
1日1単語の習得で英単語力向上を目指す小中学生向けの「英語カレンダー」が作成され、Web上に無償で公開されている。1週間単位をA４サイズにまとめており、プリントして家庭や教室などに掲示すれば、苦手克服に一役買ってくれそうだ。
ベネッセ、中高生向けの短期留学プログラムを7月開始
ベネッセコーポレーションは、中高生を対象とした短期留学プログラムを7月出発回から提供開始すると発表した。単なる語学研修ではなく、目的のある「留学」をすることがテーマ。
バーチャル英会話、ネイティブ講師とのマンツーマンレッスンを提供開始
NTTラーニングシステムズとアルクが共同で運営するオンライン英会話サービス「バーチャル英会話教室」は、ネイティブ講師1名対生徒1名でレッスンを行う個別指導型サービスを3月4日より開始する。
タブレットで学ぶ「スマイルゼミ」に小学生向け英語講座を開講
ジャストシステムは3月4日、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ」の小学生向け英語講座を7月より開講すると発表した。内容や費用などの詳細は、5月に発表を予定している。
