国家公務員採用試験、2015年度より英語試験を活用
人事院は3月15日、国家公務員採用試験において英語試験を活用すると発表した。試験内容の検討や、受験生への周知等を考慮して、2015年度の総合職試験を目途に導入予定としている。
Benesseこども英語教室、年少からの新Kidsコースが2013年春開講
Benesseこども英語教室が提供する幼児対象のキッズコースは、2013年4月から全面的にカリキュラムを刷新しリニューアルスタートする。その内容や背景について担当者にうかがった。
京大の国際化推進、100人規模の外国人教員採用へ
京都大学は大学教育の国際化のため、5年後を目途に100人規模の外国人教員を新規採用する。教養科目の半分以上を英語で講義することを目指す。
小学生から社会人対象、6か国の語学スクールが参加する留学イベント開催
留学のサポートサービスを提供するbeoは、社会人や小中高、大学生の語学留学希望者を対象にした留学イベント「第4回 留学エキスポ！2013 Spring」を5月11日に渋谷で開催する。
電子辞書売れ筋ランキング、高校生向けが上位独占
あと3週間あまりで新学期を迎える。入学・進級を期に辞書を購入する人が多いのではないだろうか。価格.comの電子辞書・人気売れ筋ランキングによると、トップ5にカシオの学生モデルが4機種ランクインしており、人気が高いことがわかった。
Z会のTOEICテスト向けiPhoneアプリ、タイマー機能搭載で本番トレーニング
学習専門図書サイバーモールなどを運営するブックモールジャパンは、Z会のTOEICテスト向けiPhoneアプリ「テスト強化パッケージ タイマーアプリ」の配信を開始した。
英語能力試験のTOEFLが奨学金プログラムを開始…14名に総額393万円
英語能力試験「TOEFL」テストを創設したEducational Testing Service（ETS）は、今年で3年連続になるTOEFL奨学金プログラムの開始を発表した。この奨学金プログラムは日本のTOEFLテスト受験者を対象に優秀な学業成績を示した人を表彰するもの。
1日1単語の習得で読み書きがすらすらに…小中学生向け「英語カレンダー」公開
1日1単語の習得で英単語力向上を目指す小中学生向けの「英語カレンダー」が作成され、Web上に無償で公開されている。1週間単位をA４サイズにまとめており、プリントして家庭や教室などに掲示すれば、苦手克服に一役買ってくれそうだ。
ベネッセ、中高生向けの短期留学プログラムを7月開始
ベネッセコーポレーションは、中高生を対象とした短期留学プログラムを7月出発回から提供開始すると発表した。単なる語学研修ではなく、目的のある「留学」をすることがテーマ。
バーチャル英会話、ネイティブ講師とのマンツーマンレッスンを提供開始
NTTラーニングシステムズとアルクが共同で運営するオンライン英会話サービス「バーチャル英会話教室」は、ネイティブ講師1名対生徒1名でレッスンを行う個別指導型サービスを3月4日より開始する。
タブレットで学ぶ「スマイルゼミ」に小学生向け英語講座を開講
ジャストシステムは3月4日、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ」の小学生向け英語講座を7月より開講すると発表した。内容や費用などの詳細は、5月に発表を予定している。
留学ジャーナル、夏休みの人気留学プログラムを予想
留学ジャーナルは、平成25年の夏休みの人気留学プログラムを予想し、ホームページ上で発表。中でも高校生が選ぶコースではハーバード大学など名門大学のキャンパスで学べるコースを今回初めて紹介している。
オンライン英語学習、100人同時参加が可能な「アカデミック・スピーチクラス」開始
オンライン英語学習スクールを運営するアクセルレイトは、3月11日より「イングリッシュ・ライティング・シアターズ」において、Webセミナー用ソフトを使用したアカデミックスピーチクラスを開始する。主な対象は中学、高校、一般教養科目を取っている大学生。
明治大と国際大が系列法人化、世界トップのグローバルユニバーシティを目指す
明治大学と新潟県南魚津市の国際大学は、4月1日から系列法人化すると発表した。学校経営および教育研究活動における連携関係を築き、両校の特色を共有することで「世界のトップクラスのグローバルユニバーシティ」を目指すという。
【大学受験2013】国立2次・私立入試 間違いやすい英単語・熟語ランキング
英語学習サービス「iKnow！」を運営するセレゴ・ジャパンは2月21日、国立2次・私立入試の英語テスト対策を目的に「iKnow！」ユーザーの学習データを分析し、「国立2次・私立入試 間違いやすい英単語・熟語ランキング」を発表した。
住友商事、学童保育と幼児園で英語教育
住友商事と東京インターナショナルスクールは2月19日、幼児・児童向けグローバル教育事業を共同で行うと発表した。共同運営にあたり、住友商事が東京インターナショナルスクールのグループ企業であるグローバル人材研究所に50パーセント出資する。
