【学校ニュース】千葉商科大と市川市が包括協定推進協議会、駒沢女子大サッカー教室ほか

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 学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。5月28日は千葉商科大学、駒沢女子大学、昭和大学、中央大学、東京工科大学、テンプル大学、京都産業大学の情報を紹介する。

・【千葉商科大学】千葉商科大学と市川市が「包括協定推進協議会」を開催
 千葉商科大学と市川市は、地域の活性化を進めるための両者の連携を将来に向けて確固たるものにするために、平成20年5月に包括協定を締結して以降、双方のリソースを活かした各分野別の事業を協働で実施している。今年度は6月4日(水)に双方の幹部が一堂に会する包括協定推進協議会を開催し、昨年一年間の活動をふり返るとともに、今後の方針を決めていく。

・【駒沢女子大学】駒沢女子大学が6月29日に平成26年度「駒沢女子大学サッカー教室~芝生の上で日テレ・ベレーザの選手とサッカーをしよう!」を開催――参加者を募集中
 駒沢女子大学(東京都稲城市/学長:光田督良)では6月29日(日)に、平成26年度「駒沢女子大学サッカー教室」を開催する。これは、日本女子サッカーリーグに所属する女子サッカーチーム「日テレ・ベレーザ」および稲城市の協力により行うもの。当日は同チームの選手や監督らが指導を行う。小学生の女子を対象に、6月20日(金)まで参加者を募集。定員120名で、応募多数の場合は抽選となる。参加費は無料。

・【昭和大学】昭和大学発達障害医療研究所が文部科学省 共同利用・共同研究拠点に認定 ――発達障害を軸とした新しい人間科学分野の創出に期待
 学校法人昭和大学が設置する昭和大学発達障害医療研究所(所長:加藤進昌、所在地:東京都世田谷区)が、共同利用・共同研究拠点の「発達障害研究拠点」として文部科学省による認定を受けた。日本で唯一の成人発達障害の拠点である同研究所の臨床資源を、脳科学・教育学・人文社会学を含む全国の研究者が共同利用することで、発達障害を軸とした新しい人間科学分野の創出が期待される。

・【中央大学】学校法人中央大学理事会が新理事長に元最高裁判所判事の深澤武久理事を選任
 学校法人中央大学理事会は、5月26日(月)午後6時、中央大学駿河台記念館において理事会を開催し、学校法人中央大学理事長に深澤 武久(ふかざわ たけひさ)理事を選任した。就任は同日付で任期は3年間。

・【中央大学】筑波大学体育系の征矢英昭教授と中央大学理工学部の檀一平太教授の共同研究グループが、軽運動でも認知機能が高まることを世界で初めて科学的に確認
 国立大学法人筑波大学体育系の征矢英昭教授と中央大学理工学部の檀一平太教授の共同研究グループは、前頭前野が担う実行機能(注意・集中、判断、計画・行動を調節する高次認知機能)が短時間の低強度運動でも向上し、その裏付けとして前頭葉の特異的部位の活性化が関わっていることを、最新の光脳機能イメージング法(機能的赤外線分光法)を用いて世界で初めて科学的に確認した。本研究は、文部科学省特別経費プロジェクト「たくましい心を育むスポーツ科学イノベーション」(平成22~25年度)、並びに「ヒューマン・ハイ・パフォーマンス研究」(平成26~30年度)の支援を受けて行われた。

・【東京工科大学】東京工科大学が8月25日に「先端化粧品科学シンポジウム―皮膚・毛髪科学の新展開―」を開催
 東京工科大学は応用生物学部に国内初の先端化粧品コースを設立し、「皮膚・毛髪と化粧品」に関する研究及び教育・人材開発の活動を行っている。このたび、同コースの活動成果の化粧品業界への還元と、最新化粧品技術に関する情報交換を目的として、8月25日(月)に「先端化粧品科学シンポジウム(第4回化粧品セミナー)」を開催する。対象は化粧品関連の企業、団体の関係者で、先着90名。参加費は無料。

・【テンプル大学ジャパンキャンパス】小学生から高校生まで、夏の「英語ONLY」体験 国内留学へようこそ! ~テンプル大学ジャパンキャンパスの夏休み限定集中プログラム
 テンプル大学ジャパンキャンパス(東京都港区/学長:ブルース・ストロナク、以下TUJ)は、児童生徒を対象に、この夏もさまざまな短期英語プログラムを開催する。今年は、昨年好評の『中学1年生向けのサマープログラム』に加え、『高校生のための英語を英語で学ぶスキルアップ講座』も開講。TUJの国際色豊かな学生アシスタントが児童生徒をサポート、日本にいながらにしてアメリカのスタイルの授業を体験できる、まさに「国内留学」体験である。

・【京都産業大学】京都産業大学が産官学連携で、家畜伝染病まん延防止のための輸送用「防疫バッグ」を開発
 京都産業大学は京都府および太陽工業株式会社と共同で、農林水産省の競争的研究資金の採択を受け(平成24年度・平成25年度)、口蹄疫ウイルスと同等の大きさの超小型ウイルス(20~30ナノメートル)を通過させず、処分家畜から発生するガスは通過させることができる、家畜伝染病まん延防止のための輸送用「防疫バッグ」の開発に成功した。

(協力:大学プレスセンター)
《編集部》

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