法人向け「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」発刊

生活・健康 先生

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 矢野経済研究所は、子どもに関わる各種のビジネスや市場について網羅したマーケティング資料「2016年版子供市場総合マーケティング年鑑」を発刊した。販売は原則、法人が対象。

 「子供市場総合マーケティング年鑑」は、娯楽用品・レジャーや、教育などの各種サービス、日用品など、子どもに関わる各種ビジネス・市場について網羅した総合マーケティング資料。取材や同社の各種マーケットレポートのデータ、Webによる消費者アンケート、各企業・官公庁の資料など、企業および消費者ベースの調査とマクロデータの分析をもとに作成。調査対象エリアは国内市場。調査期間は2016年4月から6月。

 子ども向け用品流通市場については、子ども向け用品の購入はショッピングセンター(SC)が主流であるものの、スマホを中心にネット通販も増加。ベビー・子ども向け商品では、全体の75%がネット通販を利用しており、活用サイトは「楽天」と「アマゾン」の2強体制だという。キャラクター商品については、「妖怪ウォッチ」「アナ雪」が引き続き高い人気を維持するも、ポイントはいずれも減少しているという。

 また子どもに関する消費支出の動向としては、2015年から一転し、子ども関連の支出に関する減少項目が増加項目を上回った。なお、教育費は増加している。子どもの海外渡航者数については、人数は減少しているが、全体に占める子どもの渡航者割合は拡大しているという。

 このほか、子ども関連主要企業の戦略や子ども関連市場の分野別の動向など、子ども向けビジネスの動向と参入事業者の戦略について解説。また、3~9歳の子どもを持つ母親へのアンケート調査結果も掲載されている。

 販売は原則、法人が対象。価格は書籍・PDFレギュラーがともに12万9,600円、書籍とPDFのセットの価格が16万2,000円(いずれも税込)。矢野経済研究所のWebサイトで購入できる。なお、PDF商品は、法人メールアドレスの登録をしているYRIWebメンバーとYDB会員のみ購入可能。
《塩田純子》

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